こんにちは、石橋です。
6月に入って台風や大雨、地震など自然災害が続いています。
自然が相手だけに止めることはできませんが、被害の拡大を防ぐことはできます。そのためにあるのが災害対策と各種インフラです。
日本はこの分野で間違いなく世界トップレベルだと思っていますが、今月もその強靭さが改めて示されていますね。

6月25日の朝には、岩手県沖で地震が発生しました。
この時もテレビが一斉に速報に切り替わり、各地の震度や現地の映像などが流れました。
私たちはこの風景を当たり前のように見ていますが、これって全然当たり前ではありません。
過去に何度もあった大地震から学び、備え、鍛え上げてきた結果です。
地震が起きる前に緊急地震速報を発し、地震が起きたら瞬時に震源地と震度を特定、この先どうするべきかという指針が示されます。
先日の地震では人的被害が出ませんでしたが、震度6強の揺れが起きて誰も亡くなっていないのって、凄いことだと思います。停電や交通機関の乱れは一部起きたようですが、昨日のうちにすべて解消しています。あれだけの地震が起きたのに、その日のうちに日常が戻ってきているわけです。

直接の比較はできませんが、その少し後になってからベネズエラで地震が起きました。瞬時に各地の震度が出たり、被害状況が把握されることはなく、ニュース報道も「少なくとも●●」「この時点で●●」といったように、その時点で確認できていることが流れてくるだけです。
ベネズエラは先日、マドゥーロ大統領が突然アメリカに逮捕されたこともあって指導部が混乱しているのかもしれませんが、地震が起きてから重機を投入することを「連携する」と話しており、地震が発生した直後に緊急対策本部を立ち上げて情報の発信を始めた日本とはずいぶん事情が異なります。
地震に慣れていない国ということもあると思いますが、仮に地震に慣れている国だったとしても、日本ほどの対応ができるかというと、それは難しいでしょう。世界各国から支援が始まっているようですが、日本は岩手県沖の地震で外国からの支援を全く受けていません。すべて自力で解決しました。

しかも今回の岩手県沖地震では、「長周期地震動に関する情報」という見慣れない情報が出されました。私は初見でしたが、私と同じように初めて見た方は多いのではないでしょうか。
この「長周期地震動に関する情報」は、高層ビルでの揺れを予測して発するものだそうです。
高層ビルは建物自体が振り子のような構造になっていて、地震が起きるとガタガタと揺れるのではなく振り子のようにユーラユーラと揺れるケースが大半です。この動きにより高層ビルの室内では低い建物とは違う被害が出る恐れがあり、それに対する警戒を呼び掛けるのが「長周期地震動に関する情報」です。
こんなの、日本以外にあるんですかね？私が住む大阪にも高層ビルはたくさんありますし、タワーマンションを住処としている人にとっては、自宅が高層ビルです。高層ビルに滞在する人が多くなっていることを受けてのものだと思いますが、本当に日本の災害インフラは優れていると脱帽です。

さらに、数日前から台風7号と8号が日本に接近中です。
私がこれを書いている時点で沖縄が暴風圏に入っていて、明日以降は関西にも接近してくる模様です。
地震は予測できない災害だが、台風は予測できる災害と言われています。当然日本の台風情報は予測性に優れていて、今ではスーパーコンピューターを活用した高精度なシミュレーションで風の向きや強さ、雨量などを予測します。しかも、それがかなりの精度で当たっています。
これだけの精密な情報が無料で簡単に手に入るというのも、実はすごいことだと思うんです。戦前は気象情報が軍事機密だったこともあって天気予報は一部の人しか接することがなかったことを考えると、平和のありがたさも同時に感じてしまいます。

日本の天気図を見ていると、隣国ということもあって朝鮮半島も表示されています。
それだけ近いということで、韓国では日本の天気予報や台風情報を参照することが多く、「日本の情報をチェックしたほうが確実」とまで言われているんだとか。何かと日本にイチャモンをつけてくる国ですが、そこはちゃっかり日本の情報に乗っかっているんですね。
確かに、韓国メディアの報道では「日本の気象庁によると」と、日本の情報を引用しているケースが多く見られます。
また、これはあまり知られていませんが、日本の気象衛星「ひまわり9号」はとても高性能で、日本だけでなくアジア各国もデータや画像を利用しています。気象衛星ひまわりはいつの間にか9号にまでアップデートが進み、私たちの天気予報はとてつもなく高精度になりました。それをアジア各国も利用しているのですから、おそらく日本の気象衛星が最も優れているのでしょう。

いよいよ台風が本格的に来襲します。
私の地元、大阪では一部に氾濫警報や避難指示が出ています。こうした情報も日本の優れた災害インフラがあってこそなので、こうした情報をしっかり活用して被害の低減に役立てていきたいものです。