みなさんこんにちは！
ビットコインは変わらずレンジ相場となっていますが、2017年の再来ならここらへんからアルトバブルが起こってきます。
どうなっていくか要注目です。
先日アメリカでは遂にバイデン政権がスタートしました。
一時期はトランプ前大統領とのデッドヒートにより大荒れとなった今回のアメリカ大統領選でしたが、無事政権移行が行われました。
アメリカのトップが変わったということで今後の政策方針など今までと変わる部分も多く出てきます。
仮想通貨市場に関してどのような影響がでてくるのでしょうか？
私なりの予想を書いていきたいと思います。
トランプ前大統領からバイデン大統領に代わったためもちろん経済政策のチームも変わりますが、このチームメンバーが今回非常に注目されました。
バイデン政権で存在感、ブラックロック出身者台頭#バイデンhttps://t.co/N3Thsl9w8i
— ウォール・ストリート・ジャーナル日本版 (@WSJJapan) December 3, 2020
当ブログでも何度か紹介した世界最大の資産運用会社であるブラックロックの存在感が増しています。
過去4政権のうち3つにおいて財務長官は投資銀行であるゴールドマンサックス出身者が占めていましたが、今回のバイデン政権から米国内の金融業界のパワーバランスが変わったことが経済政策チームのキャスティングから理解できます。
そしてそのブラックロックが先日ビットコインへの投資を開始すると発表しており、伝統的な機関投資家もマネーの振り向け先として仮想通貨を無視できなくなっていることが伺えます。
米ブラックロック、投信でビットコイン投資へhttps://t.co/v7RgkA4HOq
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) January 20, 2021
ブラックロックは8兆ドル（約830兆円）超の資金を運用していますので、その影響は大きいでしょう。
アメリカはここ数年で仮想通貨に対する法整備を急速に進めてきました。
バイデン政権から仮想通貨に対する政策などはまだ発表されていませんが、今回の経済政策チームのメンバーから見ても仮想通貨に対して前向きな方向になっていくのではないかと思います。
またバイデン政権の基本政策を取りまとめているのがシンクタンク「ブルッキングス研究所」です。
リーマンショック時に量的緩和によって危機を脱した立役者と言われるFRB議長ベン”ヘリコプター”バーナンキも「ブルッキングス研究所」出身であり、今後の基本経済政策は更に量的緩和になると予測されます。
そして日本もアメリカの後を追うように緩和政策を行うでしょうし、今年の選挙のためにGO TOトラベルのようなバラマキ政策もさらに行うでしょう。
去年1年はコロナによるバブルが起こりましたがそのバブルが今後も続き、もしかすると想像以上のバブルが起こるかもしれません。
このように様々な観点から仮想通貨市場に対する条件はいい方向で整っており、強気相場はこのような政策状況が続くなら数年続くのではないでしょうか。
ただその反動もショックとなってどこかでやってきますので、今後の世界の流れを見ながら攻撃と守備のバランスよく投資活動を行っていきましょう！
