専門家脱炭素経営
総合プロデュース

地球環境を苦しめ、中小企業の利益と元気を奪うもの、
それは「見えない無駄」です。

インターネット調査 2020年8月サイトイメージ調査 日本トレンドリサーチ

CASE
導入実績

製造業 株式会社M様

工場 駐車台数54台

ソーラーカーポート工場自家消費型

住所
栃木県鹿沼市
導入費用
26,700,000円
電気代削減額
2,846,250円/年
システム容量
150kw
CO2削減量
82,46t/年
回収年数
9.3年

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食品加工業 株式会社S様

飲食業 駐車台数20台

ソーラーカーポート自家消費型

住所
高知県高知市
導入費用
13,338,000円
電気代削減額
1,406,048円/年
システム容量
74.1kw
CO2削減量
40.73t/年
回収年数
9.5年

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遊戯施設経営 株式会社J様

施設経営 株式会社J様

店舗自家消費型

住所
栃木県宇都宮市
導入費用
77,411,987
電気代削減額
8,954,436円/年
システム容量
657.8kw
CO2削減量
279.34 t/年
回収年数
6.7年

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金属加工業 株式会社H様

金属加工業 株式会社H様

工場自家消費型

住所
埼玉県児玉郡
導入費用
18,378,406円
電気代削減額
1,820,302円/年
システム容量
146.28kw
CO2削減量
64.00t/年
回収年数
7.6年

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薬局経営 株式会社S様

介護施設 駐車台数10台

ソーラーカーポート自家消費型

住所
大阪府堺市
導入費用
4,641,000円
電気代削減額
483,863円/年
システム容量
25.5kw
CO2削減量
14.017t/年
回収年数
9.6年

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薬局経営 株式会社S様

薬局経営 株式会社S様

店舗自家消費型

住所
神奈川県茅ヶ崎市
導入費用
12,629,540円
電気代削減額
1,658,911円/年
システム容量
69kw
CO2削減量
44.85t/年
回収年数
6.5年

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スポーツ事業 株式会社J様

スポーツ事業 株式会社J様

運動施設自家消費型

住所
千葉県千葉市
導入費用
-
電気代削減額
4,029,002円/年
システム容量
219kw
CO2削減量
91.2t/年
回収年数
8.2年

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投資業 株式会社A様

工場 駐車台数96台

ソーラーカーポート自家消費型

住所
兵庫県たつの市
導入費用
49,420,800円
電気代削減額
5,328,180円/年
システム容量
280.8kw
CO2削減量
154.36t/年
回収年数
9.2年

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薬局経営 株式会社S様

薬局経営 株式会社S様

店舗自家消費型

住所
神奈川県横須賀市
導入費用
18,330,390円
電気代削減額
2,294,199円/年
システム容量
129.26kw
CO2削減量
58.14t/年
回収年数
7.8年

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VOICE
お客様の声

アデリーライフ株式会社様

アデリーライフ株式会社様

インタビュー

現在のメンテ会社が、台風被害にあったにもかかわらず、全く動いてくれないのですごく不満だった。そこでインターネットで調べて、TELしてみました。

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株式会社リカーマウンテン様

株式会社リカーマウンテン様

インタビュー

御社からの営業の電話をきっかけにネットで検索。その後相見積もりをとってコストパフォーマンスが良かった御社を選びました。

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ABOUT
ゼロカーボン総合支援とは

再生可能エネルギー100%に加えて、エネルギー削減や転換専門家がお客様と一緒に脱炭素経営を応援。

太陽光発電導入支援

産業用・再生可能エネルギー

省エネ法対策支援

年度報告・各種業務サポート

脱炭素化計画支援

省エネ・エネルギー転換サポート

補助金活用支援

補助金選定・申請業務サポート

ご質問・ご相談はこちら

0120-054-405

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4STEPでCO2排出量ゼロへ

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脱炭素経営の専門家があなたと一緒に

企業や自治体において、脱炭素経営の取組みを求められているものの、専門知識がある人員の確保や取組みが進まない企業が増えています。弊社は、再生可能エネルギー100%の太陽光発電に加え、エネルギー削減や転換に関する設備導入に関する施工もトータールサポートすることで、脱炭素経営の取組みをワンストップで対応しています。省エネ法等対応の専門家派遣によるエネルギー診断、補助金を活用した設備投資など、お気軽にご相談ください。

中小企業の省エネ法対策に専門家を派遣

MERIT
4つのメリット

中小企業の事業拡大において

脱炭素経営に貢献する製品やサービス・社会の信頼を求める需要は、年々高まっています。世界で選ばれる企業に成るためには、脱炭素経営は外せません。また脱炭素経営に取り組まなければ、今後サプライチェーンからも離脱されていく可能性が出て来ます。

中小企業のコスト構造の改善へ

脱炭素経営に取り組むなかで、エネルギー購入費用が大幅に低減し、収益性の高いコスト構造に変革できます。設備更新に伴う生産性向上、メンテナンス費用の削減、将来的なカーボンプライシング、国境炭素税等への対応も可能になります。

中小企業に地域振興の基盤強化

エネルギーの外部依存が弱まり、災害時の生産影響等が低減(BCP)、地震・台風等の自然災害に起因する停電・ガス閉止による生産ロス他、停電時に再エネを活用することで地域住民へ貢献もできます。また設備更新に伴う生産性向上、生産品質向上にもつながります。

中小企業の資金調達において

CO2削減に取り組む企業に対して、融資を優先する取り組みが加速しています。低金利での資金調達が可能になり、中小企業の成長に向けた投資が可能となります。

REASON
選ばれる理由

年度予算に合わせて計画的な支援

私どもは、計画的なスケジュールで脱炭素経営の総合支援をさせて頂いております。PDCAを一貫して支援することで、中小企業様と一緒に確実なゼロカーボンを目指していきます。同じ設備でも専門家のアドバイスを聞いて少し使い方を変えるだけでエネルギー効率が良くなったり、ロスが大幅に削減される事も多々あります。設備投資なしでも「適した使い方」に変えるだけで年間5〜60%以上のコスト削減・CO2削減に繋がります。エネルギーコストや省エネ法等の目標未達、脱炭素経営の設備更新の計画等にお悩みの中小企業様や自治体様、お気軽にご相談下さい。

創業30年15000件を超える豊富な実績

太陽光発電事業の老舗企業です。和上ホールディングスは太陽光発電の売買だけではなく、企業様と一緒に確実なゼロカーボンを目指していきます。メンテナンスや自家消費型太陽光発電・自己託送型太陽光発電の和上PPA型太陽光発電、土木工事など再生可能エネルギーに関わる業務を全て自社でおこなっていきます。

脱炭素経営はこれからのキーポイント

地球温暖化に伴い、民間企業でも取組みが活発化しています。脱炭素経営に対する評価の枠組みが確立されてきています。企業が自ら脱炭素目標を設定、情報開示することが企業(SBT、TCFD等)が増えて来ています。金融、取引先、投資家、消費者からの評価に直結する各認証の取得に向けたご支援もおこなっています。また補助金を申請する中で、ご希望に応じてSBT・EP100・RE100・TCFD等の企業ブランディングに繋がる認定の申請支援もおこなっています。

SUPORT
補助金活用支援

有利な設備補助金の選定

事業発展のため、設備投資は実施したほうがいいと分かっていても、そこにかけるコストや手間をかける時間がない。その中でも、弊社はエネルギーに関連する専門知識が必要な補助額1000万円~15億円の設備関連の補助金申請を得意としております。

CO2排出量削減に繋がる設備投資の精査

補助⾦の対象となるCO2排出量削減に繋がる設備投資を精査、エアコン・ボイラー・太陽光・キュービクル・⽣産設備など、多くの物が補助金の対象になります。自社で取り入れたい設備は対象なのかなど、もし迷っている事がありましたら、まずはお気軽ご相談ください。

⾯倒な書類作成、事務局とのやり取り

すべて⼀括でお任せください。ご希望に応じて補助率・補助額のご提案、書類作成の申請代⾏をおこないます。ご希望に応じて採択されるまで、何度でも申請をサポートいたします。

アフターフォローもしっかり対応

CO2削減に取り組む企業に対して、融資を優先する取り組みが加速しています。低金利での資金調達が可能になり、中小企業の成長に向けた投資が可能となります。

FLOW
ご利用の流れ

01有利な設備補助金の選定

事業発展のため、設備投資は実施したほうがいいと分かっていても、そこにかけるコストや手間をかける時間がない。その中でも、弊社はエネルギーに関連する専門知識が必要な補助額1000万円~15億円の設備関連の補助金申請を得意としております。

02CO2排出量削減に繋がる設備投資の精査

補助⾦の対象となるCO2排出量削減に繋がる設備投資を精査、エアコン・ボイラー・太陽光・キュービクル・⽣産設備など、多くの物が補助金の対象になります。自社で取り入れたい設備は対象なのかなど、もし迷っている事がありましたら、まずはお気軽ご相談ください。

03⾯倒な書類作成、事務局とのやり取り

すべて⼀括でお任せください。ご希望に応じて補助率・補助額のご提案、書類作成の申請代⾏をおこないます。ご希望に応じて採択されるまで、何度でも申請をサポートいたします。

04アフターフォローもしっかり対応

CO2削減に取り組む企業に対して、融資を優先する取り組みが加速しています。低金利での資金調達が可能になり、中小企業の成長に向けた投資が可能となります。

書籍「脱炭素社会の大本命、自家消費型太陽光発電がやってくる!」

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