こんにちは、石橋です。
大阪がコロナ感染第4波といわれ、医療崩壊の危機が叫ばれている昨今ですが、皆様いかがお過ごしでしょうか。
新型コロナウイルスが完全になくなることはないわけですし、すでに感染拡大が騒ぎになってから1年以上が経っているのに、当局はこの1年間何をやっていたのかと言いたくもなりますね。
それは今回の話とは別なので、またどこかで改めて考えを述べさせてもらいたいと思います。
今回のお話は、SDGsです。
もうあちこちでSDGsのロゴマークを見るようになったので、大きなムーブメントになっていることをお感じの方も多いのではないでしょうか。持続可能な社会の実現に向けて世界的な枠組みでゴールを目指すこと自体は素晴らしいのですが、多くの企業にとって遠い世界の出来事だったというのが本音だと思います。まさか、こんなに急に、必須のような価値観になるとは、というところではないでしょうか？
日本ではまだまだ大手企業だけの話のように思われがちですが、このSDGsへの取り組みが十分でないと取引先に大手企業がある場合は、取引を切られてしまうリスクがあります。それは、大手企業にとってもSDGsへの取り組みが至上命題になっているからです。取引先に取り組みが不十分な会社があると、その大手企業にも不利益が生じる可能性があるのです。
ESG投資という言葉をご存じでしょうか。環境、社会、企業統治の3つの企業価値をしっかりと実現するべく具体的な取り組みをしている企業にしか投資をしない考え方です。欧米ではこの考え方が浸透しつつあり、ESGの取り組みが十分でなければ株主も株を手放す（つまり株価が下落する）というリスクにもなっています。
日本にもこのESG投資の波が押し寄せており、この流れが加速するとESGのうちの1つである環境保護への取り組みが十分でなければ取引を切られてしまったり、株主から見放されてしまう未来がやってくるのです。
そこで、話をSDGsに戻しましょう。
SDGsには17の目標が設定されていて、それらはすべてESGのいずれかに該当します。つまり、SDGsの目標に合致するような取り組みをしていれば、ESG投資の時代がやってきても不利益を被らずに済むということです。
私たち和上ホールディングスが手掛けている太陽光発電は、このSDGsに合致する事業です。17あるSDGsの開発目標のうち、7番の「「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」には再生可能エネルギーへの取り組みが評価されるので、もちろん太陽光発電もそれに含まれています。
しかし、太陽光発電であれば何でも良いわけではありません。ここで重要になるのが、「持続可能」であること。SDGsのSはSustainable（持続可能）という意味なので、太陽光発電であっても持続可能なものであり、今後ずっと同じ価値が続くことが求められます。
持続可能な太陽光発電のモデルとして和上ホールディングスは、自家消費型を提唱しています。FITと呼ばれる固定価格買取制度の有無に関係なく、太陽光発電の経済・環境メリットを持続できるからです。
「ホームページや会社案内にSDGsのロゴを入れたい」「SDGsの取り組みを早急に何か形にしたい」という企業の皆さんにとって、太陽光発電が最も確実かつスピーディです。今すぐSDGsの取り組みを内外にアピールしたいという企業の皆さんは、ぜひ自家消費型太陽光発電に豊富なノウハウと事例を有する和上ホールディングスにご相談いただければと思います。
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