コロナウイルス騒動で太陽光発電の優位性がさらに高まる理由

石橋大右

2020.4.30 エネルギー問題

コロナウイルス騒動で太陽光発電の優位性がさらに高まる理由

こんにちは、石橋です。
コロナ自粛、休業モードのご時世ですが、皆さまいかがお過ごしでしょうか。

今回は、今の自粛モードの後にやってくる世界的な不況と、そんな時代を生き抜くことについてお話ししたいと思います。
連日のように世界各国の感染者数や死者数が報道されていますが、それと同時に報道されている重要な指標があります。それは、世界各国の経済に関する指標です。GDPの速報値やコアCPI、PMI、貿易収支、失業率・・・などなど。これらの数値が軒並み悪化しています。しかも、これまで見たことのないような急降下です。これはもう、「コロナが収束してもその後が大変なことになる」という論調が出てきても何ら不思議ではありません。

突然やってくる災害はどうしようもありませんが、今後やってくる大不況については、事前に分かっていることも多いので、今のうちからできることがあるはずです。

和上ホールディングスは太陽光発電をメインに取り扱う会社なので、最初に思い浮かぶのは太陽光発電投資が持つ可能性です。卒FITといって固定額買取制度の期間が満了した方々に向けて卒FIT後も経済的メリットを維持するための自家発電を推奨・提案し続けてきましたが、その優位性は今後も続きます。StayHome運動が続くことを考えると、自宅の電力消費はこれまでよりも確実に増えます。その際の光熱費をうまくピークシフトさせることができるので、自家消費型の太陽光発電は今後もおすすめしていきたいスタンスです。

それに加えて、太陽光発電投資のメリットが今後さらに大きくなるでしょう。太陽光発電投資とは、売電専門の太陽光発電所を所有して売電収入による利回りを確保する投資手法です。和上ホールディングスには「とくとくファーム」という中古太陽光発電所売買サイトがありますが、こうしたプラットフォームを通じて太陽光発電所が売買される昨今、不動産投資と並ぶ有望な投資案件になっていくものと思われます。
太陽光発電所投資の最大の強みは、需要がなくならないことです。人が生活をしていく以上、どんなに自粛ムードになっても電力を使わない社会はあり得ません。

ここで注目されるのが、原油先物の歴史的な安さです。WTIといってアメリカの原油先物の5月限ものがマイナス40ドルという史上初のマイナス価格をつけたことは、大々的なニュースになりました。これはつまり、原油を買った人は原油とお金がもらえるということです。なぜこんなことになったのかについては、別の機会に解説したいと思いますが、これだけ原油が安くなると「火力発電のコストが安くなる」「電気料金が安くなる」そしてその延長線上には「もはや再生可能エネルギーなんて不要なのでは?」という意見です。
この意見がどう間違っているのかは、原油先物の仕組みや日本のエネルギー事情を考えると明らかです。そもそも日本が買い付けている原油はドバイ原油といってアメリカのWTIとは無関係ですし、ドバイ原油の中でもスポットといって現物を買い付けています。アメリカの原油先物がマイナス価格になっても、ドバイ原油の現物がマイナスになることはありません。採掘コスト、輸送コストがかかっているのですから。ガソリンスタンドの価格が若干安くなったとお感じの方は多いと思いますが、これはWTIの暴落に影響を受けてドバイ原油が少し安くなったことによるものです。第一、日本の石油には高い税金がかかっているので、その税金分を考えると今の水準よりも大幅に安くなることは考えにくいでしょう。

こんな理由から、今後も太陽光発電の優位性は変わりません。いえ、コロナ騒動で置き去りになっている感があるものの、環境保護やSDGsなどの取り組みは今後さらに重要度を増していきます。そんな時代に備えて、これから太陽光発電の導入や投資への参入することについても、大いに意義があるのです。

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