遂に日本にもインフレの波、投資家以外も知っておくべき対策とは

石橋大右

2022.6.29 ご案内太陽光発電ビジネス

遂に日本にもインフレの波、投資家以外も知っておくべき対策とは

こんにちは、石橋です。
梅雨が終わり、暑い夏の到来です。
殺人的な暑さが毎日のように襲ってくる一方で、電力がひっ迫しているので節電のお願いが発せられています。
節電したらポイント付与?そんなものポイントが付く頃には熱中症で死んでいる人がいるのでは?と揶揄する人もいるほどです。私もその通りだと思います。
電力逼迫については私も言いたいことが山ほどあるので、詳しくは拙ブログの関連記事をお読みいただければ幸いです。

今回お話したいのは、インフレについてです。
日本は長らくデフレだったのでモノの値段が上がることにあまり慣れていないのですが、そんな日本にも遂にインフレの波が押し寄せています。身の回りのものが高くなったとお感じの方は多いと思います。

それでは、このインフレとは一体何なのでしょうか。
インフレとは、貨幣の価値が相対的に下がることによって物価が高くなる現象のことです。単にモノが高くなるだけでなく、その一方で通貨の価値が下がってしまうことでインフレが起きます。
今回のインフレの震源地は、アメリカです。コロナ禍による経済へのダメージから国民を守るために大規模な財政出動をした結果、米ドルが大量に供給されました。やがてアフターコロナで経済が再開していくなか、今度は急に消費が活発になったのでモノが不足、その一方で米ドルを大盤振る舞いした結果としてインフレが起きました。アメリカのインフレは前年同月比で8%を超えるという、とんでもないレベルです。去年は100円で買えていたものが108円になっているということです。
何だ、大したことないじゃないかと思われたかもしれませんが、高額商品も含めてすべてのものが8%以上値上がりする世界を見たことがない人にとって、このインパクトは大きいと思います。
原材料も高くなっているので、そこから作られるモノは8%以上高くなる可能性もあります。

今後日本がインフレ経済に突入していくことは必至なので、それに備える方法を述べたいと思います。
インフレになると貨幣の価値は下がりますが、その一方でモノの価値は高くなると述べました。モノとは現物資産のことで、世界各国のインフレ事例を見ると金(ゴールド)や不動産などの価格が上昇している傾向がはっきりと見られます。これは、「貨幣で持っていても今後価値が目減りするので価値が高くなるものに換えておこう」という心理が働き、投資マネーをはじめとするお金が現物資産に大移動するからです。

ここまでなら、どこにでもあるインフレ対策の解説です。
ここからは、石橋ならではの提案をしたいと思います。石橋が提案するのは、太陽光発電投資です。

太陽光発電投資とは、太陽光発電所を所有して売電収入を得るビジネスモデルです。もしくは電力需要家であれば自社でその電力を使うのもアリです。ご存じの通り、電気料金がどんどん値上がりしています。自社で発電する電力のコストは変わらないので、電気代高騰の時代にはこうした自家消費モデルのオトク感はより大きくなります。
ただ、今回私が提案するのがインフレ対策としての太陽光発電投資です。太陽光発電所は不動産+設備という資産なので、いずれもインフレに強い現物資産です。しかも不動産投資のように定期的に安定収入が入ります。
しかし不動産投資で安定収入を得るためには、入居者が付いていることが前提になります。入居者がいなければ収入ゼロになってしまいますが、太陽光発電は太陽がなくならない限り収入は自動的に発生します。
それでいて不動産投資と同等、もしくはそれ以上の利回りが期待できるので、インフレ対策と安定収入の一石二鳥が実現します。
ここは個人のブログなので魅力の一部しか語れていませんが、ぜひ詳しいことは私たち和上ホールディングスにご相談いただければと思います。

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