省エネ性や経済性に優れたエコキュートは、今もなお人気の給湯設備です。しかし性能の高さゆえに決して価格が安いとはいえず、導入費用のことを考えると躊躇してしまう方は多いのではないでしょうか。
そんなエコキュートを費用の問題で躊躇している方に向けて、当記事ではオトクな補助金に関する情報をお届けしたいと思います。エコキュートは長く使えば使うほどオトク感も大きくなりますし、より快適な生活も手に入ります。
そのためにぜひ利用したいエコキュートの補助金に関する情報を網羅しますので、導入を検討している方はぜひ最後までお読みください。
エコキュートの補助金制度「給湯省エネ事業」とは
エコキュートの補助金として知っておきたいのが、経済産業省所管の資源エネルギー庁が実施している「給湯省エネ事業」です。予算規模が大きく対象者や機器の幅も広いので、エコキュートの補助金を探している方はまずこの「給湯省エネ事業」の活用を検討するべきでしょう。
給湯省エネ事業の主旨と目的
この「給湯省エネ事業」は、正式名称を「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」といいます。とても長くて難しい名称なので、以後は「給湯省エネ事業」と表記します。
省エネの推進を目的とした制度で、家庭用で高効率給湯器の導入をする際の費用を一部助成することで普及を促進するのが主な目的です。エコキュートも高効率給湯器に含まれるため、この補助金制度の対象です。
給湯省エネ事業の対象機器
「給湯省エネ事業」はエコキュートだけを対象としている制度ではなく、省エネの推進に資する機器が幅広く対象となっています。具体的には、以下の3種類です。
- 家庭用燃料電池
- ハイブリッド給湯器
- ヒートポンプ給湯器
このうち、3つめのヒートポンプ給湯器が、エコキュートです。エコキュート以外の機器類についても家庭の省エネ給湯を実現できる機器なので、補助金の対象となります。
1台あたりの補助金は5万円
エコキュートに対する補助金額は、1台あたり5万円です。家庭用燃料電池は1台あたり15万円なのでエコキュートは少なく感じるかもしれませんが、それは機器の価格差によるものです。家庭用燃料電池は高価なので補助金額も大きくなっていますが、エコキュートは普及が進むのにつれて価格も手ごろになってきているので、補助金額も5万円に抑えられています。
申請受付期間と着工期間
「給湯省エネ事業」でエコキュートの補助金を得るには、遅くとも2023年12月31日までに申請を終えておく必要があります。予算規模はかなり大きく300億円が用意されているので、他の「すぐに予算に達してしまう補助金」ということはなく、2023年の下半期に申請をしても十分間に合うのではないかと言われています。とはいえこの補助金の存在が周知されていくのにつれて申請件数が急増することも考えられるため、補助金を前提にエコキュートの導入を検討している方は早めに動くことをおすすめします。
給湯省エネ事業の申請から補助金給付までの流れ
「給湯省エネ事業」の補助を受けるためには、国に登録している指定施工業者に依頼する必要があります。そのため、ほとんどのケースではエコキュートの導入依頼をすることで指定業者からのサポートを受けることができます。
導入する人がするべきことは、エコキュートの購入と施工を依頼する予定の業者が国の指定施工業者に登録されているか否かの確認です。登録している業者であれば必要な書類や手続きについて熟知しているので、業者のアドバイスどおりに動くことでスムーズに補助金を受け取ることができるでしょう。
エコキュートの補助金を受けるための注意点
エコキュートの補助金だけに限った話ではありませんが、補助金を申請する相手は役所です。「お役所仕事」という言葉があるように融通が利かない部分があるので、思わぬ書類の不備などで補助金が受けられないといった不利益にならないよう、注意点について解説します。
エコキュートであれば何でも補助金の対象になるわけではない
エコキュートにはさまざまな機種がありますが、すべての機種が自動的に補助金の対象になるわけではありません。省エネ法で定められた目標基準というものがあるのですが、その基準値を上回っているエコキュートである必要があります。つまり、省エネ性能が国の要請を満たしていないものに補助金は出ないということです。
その基準値は、以下のとおりです。
なお、より省エネ性能の高い「おひさまエコキュート」であれば全機種が補助金の対象です。
指定業者の施工でなければ補助金の対象にならない
対象機器の次に留意しておきたいのが、施工の依頼をする業者選びです。先ほど国の指定業者であることが条件になると述べたように、指定業者の施工でなければ補助金の対象にはなりません。指定されていない業者は意外に多いので、「どうせどの業者も登録しているはず」と早合点はしないようにしましょう。
他の補助金との重複は不可
「給湯省エネ事業」は、他の補助金制度との併用ができません。国土交通省の「こどもみらい住宅支援事業」「こどもエコすまい支援事業」や、経済産業省と環境省のZEH関連の補助金はエコキュート補助金と役割が似ているため重複してしまいがちですが、これらの補助金と併用はできないので注意してください。
予算に達したら条件を満たしても補助金は受けられない
国の補助金事業は、ほとんどが先着順です。この「給湯省エネ事業」も予算がなくなり次第終了となるので、確実に補助金を受けたいと思う方は早めに行動するようにしましょう。予算規模が300億円あるので他の補助金と比べると大盤振る舞いですが、予算が余って繰越になることは逆に考えにくいので2023年が終わるまでには終了可能性が高いと考えておいたほうがよいでしょう。
エコキュートの基礎知識、メリットをおさらい
ここまでエコキュートの補助金について解説してきましたが、そもそもエコキュートにはなぜ国の補助金がついているのでしょうか。高い省エネ性能があるというのが最大の理由ですが、エコキュートは導入している人にも大きなメリットがあるので、ここではエコキュートのメリットをおさらいしておきたいと思います。
エコキュートの仕組み
エコキュートとは、ヒートポンプ給湯器のことです。「エコな給湯」という言葉をベースに作られた商品名です。大気中にある熱を取り込んでそれを圧縮することで高温にし、それを水に伝えることでお湯を沸かす仕組みになっています。大気中の熱は自然界に存在するものなので化石燃料を燃やす必要がなく、エコで経済的な給湯器であるということで、多くの家庭で導入が進んでいます。
エコキュートは何がすごいの？
エコキュートは大気中の熱でお湯を沸かすため、とてもエコです。しかも近年では地球温暖化の弊害が指摘されているので、ヒートポンプ技術によって大気中の熱を有効利用することで気温が下がり、温暖化対策の一助になることも期待できます。もちろんエコキュートだけで解決できる問題ではありませんが、都市部でエコキュートを使用する家庭が増えれば気温が下がり、夏場の熱中症リスクを軽減するといった局地的な環境対策になるでしょう。
また、化石燃料を使わないため、燃料は無尽蔵にあります。石油や灯油などを使うことがないため、とても経済的です。
エコキュートで電気代が安くなるもうひとつの理由
大気中にある熱を利用してお湯を沸かすことで電気代の節約になるのは簡単に想像がつきますが、エコキュートにはもうひとつの電気代節約効果があります。それは、安い深夜電力の活用です。
エコキュートは電気代が安くなる深夜にお湯を作っておいてそれを昼間にも利用できる仕組みになっているため、お湯を沸かすためのコストも削減されます。オール電化を導入している家庭では深夜の電気代がとても安くなるように設計されているため、エコキュートを導入すると深夜電力を活用することで電気代の節約効果はより大きくなります。
エコキュートは災害にも強い
地震や台風などの自然災害によって停電が発生すると、電気でお湯を沸かす給湯器は一斉に使用不能になってしまいます。もちろんエコキュートも同様ですが、すでに沸かして貯めてあるお湯があるのであればそのお湯がなくなるまでは停電や電水が続いていてもお湯を使うことができるので、とても便利です。
また、太陽光発電とセットで導入すると非常電源も確保できるため、災害への耐性はより強くなります。
おひさまエコキュートとは？
先ほど補助金の対象機器を解説する箇所で「おひさまエコキュート」について言及しました。これは太陽光発電とセットで導入することで能力を発揮するエコキュートのことです。
エコキュートだけの導入だとお湯を沸かすのに用いるのは大気中の熱と、安い夜間の電力です。この仕組みだとお湯を沸かすのは夜間ですが、「おひさまエコキュート」では主に昼間にお湯を沸かします。
「おひさまエコキュート」の場合は太陽光発電からの電力供給があるので、その電力を使って機器を動かし、お湯を沸かします。一般のエコキュートだと深夜の電力とはいえ電力会社からの電力を使用するため、発電のためのCO2排出などとは無縁ではいられません。
それに対して「おひさまエコキュート」は太陽光発電による電力でお湯を沸かすためCO2の削減効果が高く、今後さらに普及拡大が期待されています。「給湯省エネ事業」でも「おひさまエコキュート」は全機種が補助金の対象となっていますが、それはCO2の削減効果が高いからです。
エコキュートのメリットを最大化するために
エコキュートのメリット解説で太陽光発電との関わりについて少し触れました。これはとても重要なことで、エコキュートを導入するのであれば太陽光発電とセットで導入するべき理由を解説します。
太陽光発電とエコキュートは相性抜群
エコキュートが普及し始めた時期には、太陽光発電も家庭向けに本格的な普及が始まっていました。このことは偶然ではなく、太陽光発電とエコキュートはとても相性がよく、エコキュートを同時に導入するために「太陽光発電＋オール電化」の組み合わせが半ば常識のようになりました。
エコキュートが動作するためには電力が必要ですが、その電力は太陽光発電でまかなうことができます。しかし夜間は太陽が出ていないので、太陽光発電からの供給は期待できません。しかし夜間は電気代が安くなるので、太陽光発電ではなく電力会社からの電力を使えば安くお湯を沸かすことができます。そして貯めておいたお湯を夜間だけでなく昼間も使うことでお湯を沸かすために昼間の電力を使うことがなく、太陽光発電とエコキュートが相互補完をするような形でエネルギーの有効利用モデルを完成させてくれます。
もちろん昼間に大量のお湯を使用すると貯めておいたお湯がなくなるため昼間の電力を使ってお湯を沸かすこともあると思いますが、太陽が出ているのであれば太陽光発電からの供給が期待できるので、お湯をたくさん使う家庭ほど「太陽光発電＋エコキュート」の組み合わせの強みが発揮されます。
電気代高騰の時代だからこそ
太陽光発電やエコキュートには高い省エネ・環境性能があります。それゆえに補助金が出ているわけですが、利用者にとって重要なのは環境だけではありません。年々上昇を続ける電気代も喫緊の課題です。特に東京電力管内の電気代高騰が問題視されていますが、その傾向はグラフを見ると明らかです。
引用元：1年半で約3,000円の値上がり!？電気代はなぜ上がっている？（日本生命）
この傾向が終了して電気代が下がっていく見通しが全く立っていない以上、電気代が高くなることはあっても安くなることはないと考えておいたほうがよいでしょう。
電気代が高騰すればするほど電力会社から購入する電力量を少なくしたいと考えるのは当然のことで、そこで「太陽発電＋エコキュート」のモデルが真価を発揮します。
ピークシフトで電力供給の逼迫防止に貢献
経済性ばかりが「太陽光発電＋エコキュート」のメリットではないので、環境やエネルギー問題への貢献という視点のお話もしておきましょう。「太陽光発電＋エコキュート」の組み合わせで期待できる効果のひとつに、ピークシフトがあります。
ピークシフトとは電力需要のピークを抑えるという意味で、これがエネルギー問題の解決に大きな意味をもちます。東日本大震災の直後には電力消費の逼迫が問題になり、節電が呼びかけられました。しかしそれから10年以上経った時期になっても発電所の供給力と需要が逼迫するとの理由から節電が呼びかけられたことがありました。これはなぜでしょうか。
その理由は、発電所の供給力は電力需要のピークに合わせる必要があるからです。ほんの一瞬であっても需要が供給を上回ると電力供給が不安定になり、大停電が起きることも考えられます。そのため、電力会社は需要を上回る発電能力を持っていなければなりません。
しかし、近年では夏の殺人的な暑さが問題になっています。エアコンなしでは命に関わるような暑さの日もあるため、酷暑の日には一斉にエアコンを使うことで電力需要の逼迫リスクが高まります。このピークを抑えることができれば大停電のリスクが軽減されますし、発電能力を高める必要がなくなるため、エネルギー問題の根本的な解決が期待できます。それを実現できるのが、「太陽光発電＋エコキュート」というわけです。昼間の電気使用量を削減してピークを低くできる家庭が増えると国が節電を呼び掛ける必要もなくなり、これまでよりも安定的なエネルギー環境が実現します。
まとめ
エコキュートの補助金について、国の制度である「給湯省エネ事業」を紹介しました。それに加えてエコキュートの有用性や、太陽光発電と組み合わせることでさらにメリットが最大化する理由にいついて解説しました。補助金の申請は遅くとも2023年12月31日までなので、導入を検討している方は少しでも早く行動し、可能であれば太陽光発電とのセット導入を検討してみてください。
