電気代が目に見えて高いと感じる人が多くなりました。実際に電気代の上昇スピードは速く、地域によっては電気代の請求を見てびっくり仰天、それをSNSに投稿するといった動きも見られます。それまで数千円だった電気代が突然数万円になった事例も多く、驚くのも無理はありません。
なぜ電気代がこんなに高いのか、そして高くなってしまった電気代を節約する有効な手段である太陽光発電の基本や、電気代が安くなる仕組みについて解説します。
電気代が高い理由
電気代が高いというのは、ほとんどの人が実感している事実です。それではなぜ、2022年頃から急に電気代が高くなってきているのでしょうか。考えられる主な理由は、4つあります。
資源価格の上昇
発電所で電気を生み出すには、資源が必要です。火力発電ならLNG（液化天然ガス）や石炭、石油が必要ですし、原子力発電所であればウランやプルトニウムが必要です。これらの資源のうち日本で産出できるものはほとんどなく、ほぼすべてを海外からの輸入に頼っています。
ご存知のように世界全体でエネルギー価格は高騰しています。そこにはロシアによるウクライナ侵略、イスラエルによるガザ地区への攻撃など、地政学的リスク深く関わっています。ロシアは資源輸出国ですが、日本を含む西側諸国からの経済制裁によってロシア産の天然ガスや石油を実質的に輸入できない状況が続いています。
また、イスラエルとガザ地区のハマスとの戦争では、ハマスの背後に産油国イランが関わっており、イランへの経済制裁によって日本もイランから石油を輸入できません。こうしたリスクは世界中にくすぶっており、かつてあった石油ショックのような事態を引き起こしかねない状況です。
ウクライナ、ガザ地区ともに戦争が終わる見通しは立っていないため、資源価格の高止まりは今後も続くでしょう。
円安による輸入コスト増大
資源を海外からの輸入に頼っている日本では、輸入をするための外貨が必要です。実質的に世界では米ドルを使った貿易が行われているわけですが、そのドルを調達するためのコストが円安によって増大しています。
1ドル＝100円だったものが150円になると、それだけで資源の輸入コストは1.5倍になります。
クルマに乗る人は円安によるガソリン価格の高騰を実感していることと思いますが、それが電気代にも反映しているというわけです。
インフレの進行
2022年以降、世界ではインフレ（インフレーション）が進行しています。貨幣よりもモノの価値が高くなるため、物価が上昇します。当然燃料や資源の価格も上昇するため、それが電気代にも転嫁されています。
日本は欧米よりも遅れてインフレ傾向が始まったため、2024年以降は本格的にインフレが進行する可能性があります。そうなると電気代のさらなる上昇も考えられます。
再生可能エネルギー賦課金の上乗せ
再生可能エネルギー賦課金とは、太陽光発電などの再生可能エネルギーの普及を促進するために設けられた制度を維持するための費用です。後述しますが、太陽光発電にはFITといって10年間固定価格で電力を買い取ってくれる制度があります。このFITのおかげで実際の市場価格よりも高く電力を買い取ってくれることが経済的メリットにつながっているわけですが、その原資は電気使用者が負担しています。
つまり、FITによる買取価格の上乗せ分は再生可能エネルギー賦課金で賄っているというわけです。太陽光発電を導入している人はFITの価格上乗せという形でメリットを享受できますが、太陽光発電を導入していない人は負担が増えるだけなので、その分電気代が高いと感じることでしょう。
電気代が決まる仕組みと今後の見通し
そもそも電気代はどんな仕組みになっていて、どう決まっているのでしょうか。電気代の仕組みを知ることで「高い」と感じる理由、そして節約の方向性が見えてくると思います。
使えば使うほど電気代の単価は高くなる
ほとんどの家庭では電力会社と「従量電灯」という契約をしています。この従量電灯はその名の通り、従量課金です。
こちらは、関西電力の「従量電灯A」の電気代単価です。これを見ると、15kWhから120kWhまでの単価が20.31円であるのに対し、120kWhから300kWhまでは25.71円となっています。さらにそれを超えると28.70円となり、電気使用量が増えるごとに段階的に単価が高くなっていきます。
引用：従量電灯A（関西電力）
普通、買物をする場合はまとめ買い割引のように、たくさん買うほど単価が安くなりますが、電気代は違います。使えば使うほど単価が高くなるので、電気代が高いと感じる人は、使用量そのものが多くて単価を高くしている可能性があります。
時間帯によって電気代は異なる
電気代の仕組みを知るうえでもうひとつ知っておきたいのが、時間帯による変動です。こちらについては新規に契約を停止している電力会社もありますが、例えば関西電力の料金体系は以下のようになっています。
引用：時間帯別電灯（関西電力）
顕著なのは、「夜間時間」の安さです。昼間の第3段階は29.82円であるのに対して15.3円ですから、ほぼ半額です。オール電化住宅で導入されるエコキュートは安い深夜電力を使ってお湯を沸かすのがひとつの特徴ですが、これだけ電気代の単価に差があると深夜の安い電力を活用することには意義があります。
このように電気代は使用する時間帯によって異なるということを念頭に置いておいてください。
今後、さらに電気代は高くなる？
電気代の仕組みについて理解したところで、次に気になるのは今後についてでしょう。未来について確度の高い予想をすることはできませんが、今後の電気代は上がることはあっても下がることは考えにくい状況です。
現在の電気代が高い理由はすでに述べたとおりで、これらの理由が今すぐ解消するとは考えにくく、逆に状況が悪化する可能性は大いにあります。
電気代が「安くなる」ことに期待するのではなく、自らの努力や工夫で電気代を「安くする」ことに着目する必要があります。
電気代節約の決定打、太陽光発電
電気代を「安くする」ための決定打として、当記事では太陽光発電を提案したいと思います。その理由は以下に述べていきますが、最も重要なことは高くなってしまっている電力会社の電気をいかに買わないようにするか、です。
「買わない」ことが最大の節約
電気代の単価が高くなり、さらに構造上使えば使うほど電気代の単価が高くなっていくことを踏まえると、いかに高い電気を買わないようにするかが節約の基本線です。
太陽光発電は自家発電システムの中でも再生可能エネルギーに分類されるため、エネルギー源は無限です。太陽という莫大な宇宙からのエネルギーを利用して、少しでも電力会社からの買電量を減らすという視点で電気代節約の戦略を立てていきましょう。
「買わない」ために電気を自宅で作る
節電は電気代節約に有効な手段ですが、節電には限界があります。近年の夏は殺人的な暑さゆえに熱中症のリスクが高くなっています。そのためにはエアコンの適切な利用が欠かせず、こうした生命に関わるような場面で節電をするのは非現実的であり、危険です。同様のことは冬の寒い時期に暖房を使わないようにすることにもいえます。
節電をあまりしなくても売電量を減らすには、自宅でそれを補う電源が必要です。自家発電にはさまざまな方法がありますが、持続可能でコスト優位性にも優れているのは太陽光発電なので、今や電気代節約という視点からも太陽光発電は最も有力な方法といえます。
太陽光発電が電気代節約の決定打になる4つの理由
太陽光発電が電気代節約の決定打といえることには、4つの理由があります。ひとつずつ解説していきましょう。
①太陽光エネルギーは無料だから
自家発電をするには、さまざまな方法があります。その中で太陽光発電がとても有力なのは、発電をするためのエネルギーが無料だからです。太陽光は世界中の至るところに平等に降り注ぐエネルギーで、化石燃料が乏しい日本にとってはきわめて重要なエネルギーといえます。
地熱や風力などを利用できる場所であれば話は別ですが、日本全国のほとんどの場所で手軽に利用できる再生可能エネルギーは、太陽光発電を置いて他にないでしょう。
②売電による収入があるから
太陽光発電は昼間の太陽が出ている時間帯に発電をします。その時間帯は仕事や学校などで家の中に人がいないことが多く、屋根の上では発電しているのにその電力を使い切れないこともあります。
その場合は売電といって、電力会社に余った電力を売ることができます。無料で得られるエネルギーで電力を生み出し、それがお金になるのですから、使用した分の電気代と相殺するとかなりの節約効果を発揮します。
しかも家庭用の太陽光発電にはFITといって10年間の固定価格買取が保証されています。以前ほど買取単価は高くありませんが、それでも市場価格よりも高い価格で買い取ってもらえるので、少なくとも10年間は有利な環境下で売電収入が得られます。
③従量電灯だと電気代の単価が下がるから
ほとんどの家庭が対象となる従量電灯の料金形態では、電気を使うほど単価が高くなります。逆に太陽光発電で自宅内の使用する電力の一部でも賄うことができれば、単価を下げられる可能性があります。
特に注目したいのは、120kWhの境目です。多くの家庭ではこの境目を超える電気使用量になりがちですが、太陽光発電によって一部を賄えば120kWhを下回る可能性があり、そうなると先ほどの関西電力の例だと電気代の単価が5円以上安くなります。
④再生可能エネルギー賦課金を負担が減るから
再生可能エネルギー賦課金はすべての電気使用者に課金されているので、太陽光発電を導入している人もそれは例外ではありません。しかしながら太陽光発電を導入している人は売電価格への上乗せで、再生可能エネルギー賦課金の「回収」ができます。
さらなる電気代の高騰に備えるために
先ほど、電気代は今後高くなることはあっても安くなることは考えにくいと述べました。そうなるとさらなる電気代の高騰に備える必要があるわけですが、そこでも太陽光発電は強い味方となります。
そのキーワードは、「Non-FIT」とも呼ばれる太陽光発電の自家消費モデルです。
FITには期限がある
家庭用の太陽光発電はFITといって10年間の固定価格買取保証があります。以前よりも買取単価が低くなっているとはいえ、オトクな制度であることに変わりはありません。しかしながら、このFITには10年という期限があります。10年を過ぎるとFITによる買取価格の上乗せ分がなくなり、市場価格での買取になります。
2022年の買取価格は1kWhあたり17円となっていますが、FIT期間が終了すると買取価格はおおむね10円未満になります。半額近くになってしまうので、10年以上太陽光発電を使用していくことを考えるとFITの期間が終了したあとのことも考えておく必要があります。
「買わない」ことが最強の対策になる
先ほどからいかに電気を買わないようにするかが節約の決定打になると述べてきました。今後さらに電気代が高くなり、しかもFITの期間満了で買取価格が下がってしまうのであれば、もはや売電に依存しないほうが有利になります。
余った電力を売電するのではなく、それも自宅で消費するのが自家消費モデルです。これなら電力会社からの買電量がさらに少なくなり、発電量と使用量の状況によっては自宅内で電力の自給自足を達成することも可能でしょう。完全な自給自足が達成できれば、電気代がどれだけ高くなったとしても影響を受けることはありません。
さすがに完全自給自足は簡単ではありませんが、消費する電力の大部分を自宅内で賄えば、電気代のさらなる高騰による影響を最小限に抑えられるはずです。
自家消費モデルの仕組み
太陽光発電の最大のネックは、夜間や悪天候の日、つまり太陽が出ていない時は発電ができないことです。自家消費モデルを実現するには、このネックを補うために蓄電池を導入します。昼間に余った電力を売るのではなく、自宅内にある蓄電池へ充電します。そして、夜間や悪天候の日にはその蓄電池から電力を供給するわけです。
近年ではFIT終了後を意識した自家消費モデルを検討する家庭が増えており、以前と違って売電にあまり依存しない太陽光発電の形が主流になりつつあります。
また、自家消費モデルは自立性が高く、災害時など停電が発生しても影響を受けることなく家電が使えるため、このことも人気を集める理由となっています。
まとめ
電気代が高いという認識は全国民的なものでしょう。しかしながら「電気代が高い」と嘆いていても安くなるわけではありません。電気代が「安くなる」ことに期待するのではなく「安くする」ことに主眼を置き、太陽光発電を活用した電気代節約のモデルを解説しました。
特に自家消費モデルは電気代高騰への耐性がとても高く、それでいて災害リスクへの対策にもなるので、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。
