収録内容
近年、光熱費の節約や災害時の備えとして、自宅での蓄電池導入を検討されている方が多く見られます。しかし、実際のところは「購入費用が高く手が出せない…」と悩み、諦めてしまうこともあるようです。
実は、蓄電池の導入には国や地方自治体から補助金が受けられることをご存じでしょうか。そこで今回は、よりお得かつ手軽に蓄電池を導入するためにはどのような補助金があるのか、条件はどのようなものなのか？について詳しくご紹介いたします。蓄電池導入をお考えの方はぜひ最後までご一読下さい。
目次
- 1. 家庭用蓄電池の補助金には、どんな制度がある？
- 1.1. 災害時に活用可能な家庭用システム導入促進事業費補助金（SII/環境共創イニシアチブ）
- 1.2. 地方自治体からの補助金
- 2. 国（SII）と地方自治体の補助金は「併用」が可能
- 3. SII補助金の対象となる蓄電池の条件は？
- 3.1. 補助金の対象となる条件
- 3.2. 補助金の対象「外」となる条件
- 3.3. 設備が高すぎると補助金がもらえないことにも注意
- 3.4. SII補助金の申請は原則「早いもの勝ち」
- 3.5. SII補助金の申請に必要な書類
- 4. さらに使える補助金制度をご紹介！
- 4.1. ZEH補助金（省エネ住宅+太陽光発電）
- 4.2. 電気自動車及びそれに伴う充電設備の補助金
- 4.3. VPP補助金
- 5. 賢く蓄電池を取り入れるためにやるべきことは？
- 6. まとめ：補助金を使って蓄電池を購入すればお得になる
