太陽光発電システムの導入には補助金を使っても100万円以上の大きな費用がかかります。

そのため導入費用を売電費用などで償却しようと考えた場合は、設置容量とその設置容量で見込める電力量、売電収入などを確認の上、導入する必要があります。

太陽光発電システムのメーカーの中には、地域や屋根の向き、設置容量などの条件を指定して電力量や売電収入の見込みや電力料金をどのくらい軽減できるのかをシミュレーションできるコンテンツを用意しています。

そのコンテンツを使用して、電力量や売電収入を確認すれば大体の目安がつかめると思われます。

また太陽光発電システムの設置は専門の業者が行いますが、業者の中には銀行と提携してソーラーローンの提供を行っているところがあり、そのようなところでは、売電収入や導入費の償却について相談することができます。

なお、太陽光発電システムの設置容量を決めても、その容量を設置できるとは限りません。

太陽光発電システムは設置容量が大きくなれば、その分太陽光発電パネルの枚数が多くなり、設置するスペースが問題になります。

また多くのパネルを設置する場合は、パネルの重量に屋根が耐えられるかといった問題もあるため、希望通りの設置容量を導入できない場合などは、償却が難しくなったり、希望通りに電力料金の節約ができない状態になると思われます。