住宅用太陽光発電システムでは、発電した電力を住宅内で使用し、余剰電力を電力会社に売って収入を得ることができるため、売電収入で太陽光発電システムの導入費用の償却を検討することができます。

しかし、導入費用の償却しようとした場合は、ある程度の発電量を確保することが必要ですし、発電した電力を住宅内で使用してしまうと売電収入が減ってしまうため、省エネを心がけて住宅内で電力の使用を抑える必要もあります。

太陽光発電システムのメーカーの中には、地域や屋根の向き、設置容量などの条件を指定して発電量をシミュレーションできるコンテンツを用意しているところがあります。

そのコンテンツを利用して、発電量の見込みと、売電収入の見込み、削減できる電気料金などを確認し、その上で償却期間を考えてみてください。

太陽光発電パネルは可動部分が少ないことから故障が少ないといわれており、メーカーによっては長期の保障を行っているところがありますが、パワーコンディショナなどパネル以外の機器については、故障のリスクがあります。

そのためメーカーでは設置後1年目と4年目にメンテナンスを行うことを推奨しています。

償却期間を考える場合はそれらのメンテナンス費と税金についても考慮して計算をしてみてください。