こんにちは、『エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップ』です。今回は、家庭用蓄電池を適正に処分するための方法や、その時にかかる処分費用について解説していきたいと思います。
家庭用蓄電池は、東日本大震災を契機に一般家庭でも注目されるようになった設備で、国内に広く普及し始めてから15年弱が経過しています。そして、家庭用蓄電池の寿命は、一般的に10~15年程度と言われていて、蓄電池が注目され始めた当初に導入を決断した方の中には、そろそろ蓄電池の買い替えが必要なのではないか…と感じ始めた方も多いはずです。
ただ、ここで気になるのは「寿命を迎えた蓄電池はどのようにして処分すれば良いの?」「処分するのに費用はかかるのかな?」といったポイントです。現在、一般家庭に普及している家庭用蓄電池は、スマートフォンなどの電池としても活用されているリチウムイオン電池が採用されているのですが、火災の危険がある・危険物が含まれているなどといった理由から一般廃棄物として自治体に回収してもらうことができません。そのため、処分したくてもその方法が分からない…と悩む方が意外に多いのです。
そこでこの記事では、寿命を迎えた家庭用蓄電池について、適切な処分の方法や手順、処分する時にかかる費用などについて解説します。
目次
蓄電池は一般廃棄物として自治体に回収してもらえないの?
冒頭でご紹介したように、家庭用蓄電池の一般的な寿命は10~15年程度と言われています。なお、蓄電池の寿命はサイクル数と呼ばれるものを基準として表示されていることが多いのですが、これは「空の状態からフル充電をし、また空になるまで使用する」ことを1サイクルとして、一定以下の基準に機能低下をするまでに何サイクルできるかで寿命を表しています。現在、市場に出回っている家庭用蓄電池に関しては、およそ5,000~8,000サイクルで寿命を迎えるとされていて、このサイクルを回すことを考えると、15年程度は使えるといった感じで寿命年数が表されているのです。
蓄電池の寿命の示し方を見ればわかるように、使い方によって使用可能年数はかなり違ってきます。例えば、日常使いは想定せず災害対策として置いているお宅と、日々の電気代削減のため、充放電を繰り返しているというお宅では、後者の方が蓄電池の寿命は早く来てしまいます。
ただ、どちらにせよ、家庭用蓄電池は設置から10~15年程度経過すれば、徐々に充電容量が低下したり動作が不安定になったりするなど、廃棄や交換を検討しなければならない場面が必ずやってくるのです。
それでは、蓄電池の機能低下で廃棄を検討した時、自治体のごみ回収に出すことはできないものなのでしょうか?実は、家庭用蓄電池は、一般廃棄物として自治体に回収してもらうことができないのです。
蓄電池が自治体に回収してもらえない理由
家庭用蓄電池に限らず、一般家庭で発生するゴミや廃棄物に関しては、自治体のルールに沿って回収してもらえるというイメージが強いのではないでしょうか?燃えるゴミや資源ごみなどは、決められた曜日に家の前に出しておけば、業者が回収してくれる仕組みになっていますよね。また、一般ごみとして回収してもらえない大型の廃棄物についても、自治体による粗大ごみ回収サービスを利用すれば、安価に廃棄物の処分が可能です。
廃棄物の処理に関しては、このようなイメージがあることから、家庭用蓄電池の処分が必要になった際も、自治体に回収してもらえば良いと考える方が多いです。しかし、家庭用蓄電池に関しては、ほとんどの場合、自治体での回収が困難とされています。実は、自治体の粗大ごみ回収サービスは、回収できるモノとできないモノが明確に決まっていて、蓄電池などに関しては「回収できないモノ」に当たるのです。それでは、家庭用蓄電池が自治体に回収してもらえないのはなぜなのでしょうか?この問題については、蓄電池メーカーのニチコンのwebサイト内で明確な答えが記載されていたので、以下で引用しておきます。
蓄電システムの主要な構成部品であるリチウムイオン電池は特別管理廃棄物に指定されており、特別管理廃棄物とは廃棄物処理法では、「爆発性、毒性、感染性その他の人の健康又は生活環境に係る被害を生ずるおそれがある性状を有する廃棄物」を特別管理廃棄物として規定し、必要な処理基準を設け、通常の廃棄物よりも厳しい規制を行っています。そのため、通常の粗大ごみのような地方公共団体や自治体による引取り、回収はできません。もちろん、お客様ご自身や販売店様による廃棄は違法行為となり、罰せられますのでご注意ください。
引用:ニチコンHPより
このように、家庭用蓄電池の廃棄に関しては、法律で厳しく規制がなされているため、通常の廃棄物と同じ方法で処分することができない決まりになっているのです。ちなみに、携帯電話などの小型のリチウムイオン電池については、自治体が回収ボックスなどを設けていて、そこまで持っていけば廃棄することも可能です。しかし、家庭用蓄電池のような大型の電池に関しては、別の方法で廃棄しなければならないのです。
なお、昨今では、家庭から出る不用品を何でも回収する『不用品回収業者』なるものも登場しています。ただ、こういった業者は、廃棄にかかる費用が高くつく、法律を守らずに不法投棄されてしまう恐れがある、そもそも廃棄物回収の許可を取得しておらず違法操業状態になっているなど、さまざまなリスクが潜んでいるため、家庭用蓄電池の処分方法としてはおすすめできません。
家庭用蓄電池の処分方法

それでは、家庭用蓄電池が寿命を迎えた場合、どのような方法で処分すれば良いのでしょうか?自治体による回収や民間企業の不用品回収業者が利用できないとなると、処分方法がないのではないか…と不安に感じてしまった方も多いことでしょう。もちろん、個人の方が自分で処分するようなことは法律で禁止されています。
家庭用蓄電池の廃棄については、法律の関係などもあり、なかなかハードルが高いと言えるのですが、きちんと適切な処分方法が用意されています。
蓄電池は、一般の産業廃棄物などとも扱いが異なるものの、以下のような窓口に相談することで、処分が可能です。ここでは、家庭用蓄電池が寿命を迎え、処分や交換を検討した時、古くなった家庭用蓄電池の主な処分方法をご紹介します。
販売店もしくは施工業者に相談する
家庭用蓄電池の処分に関しては、現在設置している蓄電池と同じメーカーの物を取り扱っている販売店もしくは、施工業者に相談すると適切な処分方法を提案してもらうことが可能です。
また、処分の流れについては後述しますが、蓄電池を処分する際は、電気工事業者の手も借りなければいけません。一般家庭で使用される蓄電池は、停電の際に、自動で電気の供給を行えるようにするため、電気配線とつながっています。したがって、処分する際にはこの配線部分を適切に分離しなければならないわけです。
販売店や施工業者に蓄電池の処分を相談すれば、廃棄物の回収業者の紹介が受けられるほか、電気工事業者の紹介も行ってくれる場合が多いです。当然、アドバイス自体は無料で受けられるので、ひとまず相談先にするというだけでも構わないと思います。
特に、蓄電池をメインに取り扱う販売店の場合、複数のメーカーの製品を取り扱っているため、処分に関する相談の幅も広がります。蓄電池を単に処分するだけでなく、交換も検討しているという場合は、次に設置する蓄電池の購入も併せて行うことができるので、まずは販売店に相談するという方法がおすすめです。
なお、『エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップ』は、家庭用蓄電池の買い替えだけでなく、処分に関する相談も受け付けているので、お気軽にお問い合わせください。
メーカーに相談する
二つ目の選択肢は、設置している蓄電池のメーカーに相談するという方法です。メーカーへの相談は、機器に不具合が生じた際に修理の依頼などができるだけというイメージがありますが、実は多くのメーカーは処分に関する相談も受け付けているのです。取扱説明書に記載されている相談窓口などに電話するほか、メーカーによってはインターネット上に相談窓口を用意しています。
先程ご紹介したように、家庭用蓄電池の処分は、一般的な廃棄物と比較すると、かなり複雑です。そのため、昨今では、寿命を迎えた家庭用蓄電池の直接回収を行い始めたメーカーも登場しています。もちろん、メーカーによっては、直接回収ではなく、回収業者を紹介してくれるだけというパターンもありますが、蓄電池専門の廃棄業者を紹介してもらうことができます。
なお、メーカーに蓄電池の処分を相談する場合でも、電設工事は別途行わなければいけません。そして、メーカーに廃棄の相談を行った時には、電気工事業者の紹介は受けられない可能性があるため、どちらにせよ販売店もしくは施工業者に連絡する必要があるでしょう。
家庭用蓄電池の処分の流れと費用について
ここまでの解説で、寿命を迎えた家庭用蓄電池については、一般廃棄物として自治体回収に出すのではなく、利用者様が能動的に処分業者を探さなければならないということが分かっていただけたと思います。
それでは、具体的な処分の流れや処分にかかる費用はどうなるのでしょうか?ここでは、蓄電池を処分する際の一般的な流れと処分費用について解説します。
家庭用蓄電池の処分の流れ
家庭用蓄電池の処分は、販売店やメーカーに相談して回収業者を紹介してもらうことがスタートになります。
具体的な処分の流れは以下のような感じです。
- STEP1 販売店もしくはメーカーに相談する
蓄電池を処分する意思が固まったら、販売店もしくはメーカーに相談しましょう。ニチコンなど、一部のメーカーは、寿命を迎えた蓄電池の直接回収を行っているのですが、廃棄・回収を受け付けていないメーカーもあります。また、先ほどご紹介したように、蓄電池を回収してもらう場合、電設工事が必要で電気工事業者の紹介をメーカーでは受けられない可能性が高いです。したがって、回収業者と電設工事の業者をまとめて紹介してくれる販売店に相談するのが手っ取り早いかもしれません。 - STEP2 電設工事を行う
蓄電池の処分は、回収業者が来る前に電気の切り離し工事を済ませておく必要があります。これは、メーカーによる直接回収を行ってもらう場合も同じです。そのため、電気の切り離し工事が完了したら、改めて蓄電池を回収してくれる業者に連絡するという流れになると考えてください。 - STEP3 蓄電池の回収(廃棄)依頼をする
電気の切り離し工事が終われば、STEP1で紹介を受けた回収業者に連絡し、蓄電池の回収を依頼しましょう。 - STEP4 処分費用の支払い
詳細な金額は後述しますが、家庭用蓄電池の処分にはそれなりの費用がかかります。そして、処分費用に関しては、基本的にお客様側が負担することとなります。処分費用の内訳に関しては、蓄電池の引取り、回収、運搬、解体場にて解体、各部材の処分などの費用の合計と、電設工事の工事費となります。
なお、単に蓄電池を処分するだけでなく、新しい蓄電池との買い替えの場合は、販売店ごとに古い蓄電池の処分費用が変わります。蓄電池の買い替えの際は、処分費用について最初に質問しておきましょう。 - STEP5 業者が蓄電池を回収する
STEP3で依頼した業者がやってきて、不要になった家庭用蓄電池を回収します。なお、STEP4とSTEP5は同時もしくは逆になる場合もあるので注意してください。蓄電池の回収を販売店やメーカーに相談した場合、回収作業の段取りなども販売店側が行ってくれます。そのため、お客様側は、やってきた業者に廃棄予定の蓄電池を教えるだけで作業の手伝いなどを行う必要はありません。なお、電気工事業者、回収業者ともにお客様自身で探して選んだ場合、作業の段取りなども詳細まで打ち合わせする必要があります。
蓄電池の処分費用について
先程ご紹介したように、家庭用蓄電池の処分にはそれなりの費用がかかります。「廃棄に費用がかかるのか…」と少し嫌な気分になるかもしれませんが、よくよく考えてみると、大きな粗大ごみを自治体に回収してもらう場合も、リサイクル対象の大型家電を処分する際も、回収費用はかかるものですよね。
家庭用蓄電池の処分は、これらの大型ごみよりも複雑になるため、どうしてもコストがかかってしまうのです。なお、蓄電池の処分にかかる費用については、おおむね7万円~15万円が目安といわれています。こう聞くと、なかなかに高い…と感じますが、以下のようなさまざまな費用が含まれているため、そこまで高いとは言えない金額です。
- 引き取り費
- 回収費
- 運搬費
- 解体費
- 処分費
ちなみに、電気工事業者による電設工事の費用は別途かかります。
蓄電池の処分費用は、メーカーや製造番号、大きさなどによって変わります。ただ、安くても7万円程度と、それなりに高額な費用がかかるので、その点は注意が必要です。処分費用の支払い方法や支払うタイミングは、回収業者によって異なるので、金額と支払い方法は事前に確認しておきましょう。
家庭用蓄電池を処分する際のポイント

ここまでの解説で、家庭用蓄電池の処分方法や流れ、処分費用についての基礎知識は分かっていただけたと思います。
記事内の情報から分かるように、家庭用蓄電池を処分する際には、いくつか注意しておかなければならないポイントがあるのです。そこでここでは、あらためて蓄電池処分の際に注意したいポイントをおさらいしておきます。
ポイント1 自治体に回収してもらうことはできない
家庭用蓄電池は、燃えるゴミや燃えないゴミのように、自治体のごみ回収に出すことはできません。さらに、粗大ごみの回収サービスも使えないため、地方自治体による回収は不可能だと考えておきましょう。
先程もご紹介したように、現在、家庭用として一般に出回っている蓄電池のほとんどは、リチウムイオン電池が採用されています。そして、リチウムイオン電池は、「爆発性、毒性、感染性その他の人の健康又は生活環境に係る被害を生ずるおそれがある性状を有する廃棄物」として特別管理廃棄物に指定されているため、その処分には資格を持つ責任者が必要になるのです。
もちろん、自治体のごみ回収ができないからといって、ご自身で無理矢理廃棄するという方法は違法行為に当たりますので、蓄電池の処分を検討した時には、必ず専門業者に相談するようにしてください。
ポイント2 回収作業前に電設工事が必要
二つ目のポイントは、蓄電池の処分は、回収業者が来る前に、電設工事を済ませておく必要がある点です。
家庭用蓄電池は、別名で定置型蓄電池とも呼ばれていて、蓄電池を設置する際には、電力会社との電気を繋げる工事が必要になるのです。そのため、蓄電池を処分する際には、その逆に電気の切り離し工事が必要となるわけです。
電設工事を行ってもらう業者を探す場合には、メーカーや契約している電力会社に依頼するのではなく、蓄電池の設置を依頼した販売店や施工店に相談すると良いです。販売店に蓄電池の処分を相談すれば、回収業者の段取りや、電設工事を行ってくれる電気工事会社を紹介してくれるはずなので、回収作業の前に電設工事が完了する工程を組んでもらうと良いでしょう。
なお、一部の回収業者は、電設工事も併せて行ってくれる場合もあるようですが、電気工事の専門家ではないケースも多く、時間が余計にかかったり、電設工事部分の費用が高くなったりする可能性があります。したがって、回収作業前に、電設工事の部分を先に済ませておくのが良いでしょう。
メーカーの直接回収サービスを利用する場合も、電設工事を済ませた状態で連絡する必要があります。
ポイント3 処分費用を用意しておかなければならない
先程ご紹介したように、家庭用蓄電池の処分にかかる費用は、皆さんが想像している以上に高く、7~15万円とまとまったお金が必要になります。
もちろん、処分費用の支払い方法については、回収業者によって異なりますが、多くの場合、一括での支払いを要求されると思うので、設置からある程度の時間が経過した蓄電池の場合は、計画的に処分費用を積み立てておくのがおすすめです。
また、蓄電池の処分には、電設工事も必要で、この部分の工事費用が別途発生することも忘れてはいけません。電設工事の費用はそこまで高額ではないものの、数万円単位のコストは覚悟しなければならないでしょう。
ポイント4 新しい蓄電池に買い替えるなら処分費が安くなるかも
設置から10年以上経過した蓄電池について、蓄電容量が少なくなった…、不具合が頻発するようになったという場合、単に蓄電池を処分するのではなく、新しい機種への買い替えを検討する方が多いはずです。そして、新しい蓄電池に買い替えする場合は、古くなった蓄電池の処分費用を安く抑えることも可能です。
蓄電池の買い替えの場合は、さまざまなメーカーの製品を取り扱う販売店に相談するのが一般的です。そして、このような業者は、蓄電池の回収業者及び電設工事を請け負ってくれる会社と密接につながっているのです。そのため、蓄電池の処分が必要になった時は、販売店に相談するのが良いわけです。
そして、新しい蓄電池を購入すれば、当然、設置工事を行ってもらうことになりますよね。設置工事の際には、電力会社の電気と繋げる必要があるので、電設工事を行う電気工事会社が作業を行ってくれます。つまり、設置工事の際に、古くなった蓄電池の撤去を同時に行ってもらうことができるようになるのです。もちろん、旧蓄電池の処分費用は掛かりますが、この部分も「新しい蓄電池を購入する」ということで交渉することが可能だと思います。
家庭用蓄電池を設置したお宅の場合、機器のメリットが理解できていると思うので、多くの場合、単に処分するのではなく、買い替えを検討すると思います。そしてその際には、処分費用に関してきちんと交渉をするようにすれば、買い替えにかかるコストを抑える結果につながるでしょう。
なお、『エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップ』は、現在国内で主流の蓄電池メーカーを数多く取り扱っているため、ほとんどの蓄電池の処分に対応することが可能です。蓄電池の買い替えと処分を同時に行いたいと考えているお客様がいれば、お気軽にとくとくショップまでご相談ください。
まとめ
今回は、古くなった家庭用蓄電池の処分方法について解説しました。家庭用蓄電池は、一般に普及し始めてから約15年が経過しています。そして、蓄電池の寿命が10~15年と言われていることから、現在、使用している蓄電池の不具合などで処分を検討し始めた方も出始めているのです。
ただ、記事内でもご紹介したように、家庭用蓄電池は、一般廃棄物のように地方自治体のごみ回収サービスを利用することはできません。これは、冷蔵庫などの大型家電も同じなのですが、家庭用蓄電池はさらに処分の流れが複雑になるため、きちんと知識として持っておいた方が良いです。特に、家庭用蓄電池の処分は、電気の切り離し工事が必要となるため、処分費以外の部分にもコストがかかってしまいます。
なお、家庭用蓄電池は、電気代削減や災害対策を目的に設置しているお客様が多いため、機器に不具合が生じた時は単に廃棄するのではなく、新しい蓄電池との買い替えを検討する方が多いはずです。そして、蓄電池の買い替えに合わせて古くなった機器を処分するという場合であれば、処分費用を削減することも可能なはずです。『エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップ』であれば、お客様に最適な機種のご提案だけでなく、古くなった蓄電池の処分方法のご提案も行っているので、お気軽にご相談ください。