太陽光発電の電気が売電できない条件は特にありません。

ただし売電には2つの種類があることを押さえておいてください。

それは全量固定価格買取制度と、余剰電力買取制度で、家庭（その他の工場や施設）に設置されている太陽光発電システムの発電規模が10kWhを超えと、家庭用（住宅用）太陽光発電とは見做されず、産業用太陽光発電になります。

そうなるとその家庭などではその電気のすべてを自家消費するか、あるいは全部を売電することになります。

自家消費は問題ありませんが、売電葉できなくなります。

ただし、家庭用の太陽光発電の規模は10kWh未満となっていますから、この範囲内であり、なおかつその電気を一部でも家庭内で消費すれば、残りの電気を余剰電力として売電することができます。

強いて条件と言えば、太陽光発電の電気を1kW以上家庭内で消費することです。

例えば9 kWhの太陽光発電システムで、1kWを自家消費すれば、残りの8kWhは現行では単価33～35円で売電できますから、264～280円/1時間で、1日に8時間の売電では最大で2,240円になります。

これを月に25日電力計算すると1カ月に5万6000円の売電収入になります。

一応家庭用の太陽光発電システムで売電が可能な金額は、5万6000円と考えられます。

これが10kWhを超えると、10kWhの全部を売電することになりますが、その場合の単価は27円ですから1時間当りが270円、8時間で2160円、25日では5万4000円になります。