太陽光発電システムの導入には大きな費用がかかります。

例えば10kW未満の住宅用太陽光発電システムでも、補助金を利用しても100万円以上がかかってしまいます。

そのため太陽光発電システムの普及を目的として国や地方自治体は補助金を行っていたのですが、補助金の予算を使い、ある程度太陽光発電システムが普及したということで、国の住宅用太陽光システムの補助金は終了しました。

普及によって太陽光発電パネルの価格も一昔前に比べるとずいぶんと下がってきているため、普及という点については成功したといっていいのではないでしょうか。

しかし、それがCO2の削減に役立っているかというと必ずしもそのようなところがない状態です。

例えば、原子力発電は原発1基で100万kWの電力を産み出しますが、太陽光発電システムで同じ電力を産み出そうとすると、甲子園の1500倍の土地が必要になります。

各地にメガソーラーという大きな電力を産み出す施設ができていますが、日本の電力需要を完全に賄えるようにはなっていません。

しかし、太陽光発電システムはCO2を排出しないクリーンなエネルギーのため将来性のあるエネルギーとして国の補助金は終了しましたが、地方自治体などでは補助金をまだ行っています。