こんにちは、『エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップ』です。今回はエコキュートを始めとしたオール電化商材について、昨今の電気代高騰による影響や対策についてまとめていきたいと思います。
ここ数年、日本を取り巻く環境の変化やロシアによるウクライナ侵攻など、世界情勢の複雑化の影響から、さまざまな面で物価の高騰が続いています。特に、私たちの生活に非常に深刻な影響を与えているのが、日々の生活を進めるだけで消費する電気やガスなど、エネルギーの急激な価格高騰でしょう。最近では、テレビや新聞でも、電気代高騰に関する情報が盛んに報道されていて、地域によってはここ2年ほどで電気代の支払額が2倍近くにまでなったというケースもあるようです。
オール電化住宅は、家庭で使用するエネルギーを全て電気に統一する住宅を指しているわけですので、当然、電気の使用量が多くなり、昨今の電気代高騰の影響を露骨に受けているというイメージが強いと思います。
そこでこの記事では、オール電化住宅で電気代が高くなってしまう原因や今後はガスの併用なども視野に入れるべきかなど、電気代高騰への対処法について解説します。
目次
オール電化住宅の電気代が高くなっている理由とは？
ここ数年、SNSなどでも「とんでもない電気代の請求が来た！」と言った投稿を見かける機会が増えているなど、2021年以降は正に『異常』とも言えるような電気代の高騰が続いています。例えば、一般家庭の多くが契約している従量電灯の電気代については、2021年以降値上がりが続いていて、2021年2月と2022年12月の全国平均価格で比較すると、なんと161%も高騰しているのです。
それでは、こういった電気代の高騰は何が原因で起きているのでしょうか？
参考データ：一般社団法人エネルギー情報センター「新電力ネット」
原因① 燃料費の高騰
ここ数年の電気代高騰の原因の一つが、燃料費の高騰です。自動車のガソリン価格も、つい先日「180円/L」という15年ぶりの高値を付けたことが話題になりましたが、東日本大震災以降、電力需要の多く（約70%）を火力発電で賄っている日本では、この燃料費の高騰が電気代の値上がりに大きな影響を与えています。
火力発電は、石油や天然ガスなどの化石燃料を燃やすことで電気を発電するのですが、日本は発電に使用する化石燃料ほとんど（99%）を海外からの輸入に頼っています。そのため、電力会社の電気料金は、こういった資源の調達にかかる費用の増減を電力単価に反映させることができるよう「燃料調整費」を加算する仕組みが認められています。
昨今、新型コロナウイルス問題やロシアによるウクライナ侵攻、記録的な円安など、さまざまな要因から燃料費が右肩上がりの高騰を見せていて、それが電気代に反映されているという状況なのです。ちなみに、先述した「燃料調整費」については、あらかじめ上限金額が設定されていたのですが、2022年にはこの上限に達する電力会社が現れ、電力会社の中には上限金額の撤廃を行うほどの事態に発展しています。これが、「異常な値上がり」とも言われる、昨今の電気代高騰を引き起こす一つの要因です。
原因② 再エネ賦課金の値上げ
再エネ賦課金は、2012年7月から導入された制度で、正式名称は「再生可能エネルギー発電促進賦課金」です。この再エネ賦課金は、以下のような制度で、実は昨今の電気代高騰に大きな影響を与えています。
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」によって電力会社等が買取りに要した費用を、電気のご使用量に応じて、電気料金の一部として、電気をご使用になるお客さまにご負担いただくものです。
引用元：関西電力公式サイトより
化石燃料を輸入に頼っている日本では、太陽光発電や風力発電など、再生可能エネルギーの普及が急務とされてきました。ただ、再生可能エネルギー設備を広く普及させるためには、莫大な費用がかかってしまうことになります。そのため、将来を見越して再生可能エネルギー設備の普及促進を目的に、電力使用者の毎月の電気料金からその費用を徴収する制度が設けられたのです。
再エネ賦課金は、毎年度、経済産業大臣によって定められ、毎年５月分から翌年の４月分の電気料金に適用される仕組みです。そして、この制度開始当初は、「0.22円/kW」という単価だったものが、再エネ設備の普及が進むと共に徐々に単価が上がり、2022年度は「3.45円/kW」と過去最高値となっています。ちなみに、2023年度については、「1.40円/kW」とこの制度が始まって以来、初めて下落しています。
再エネ賦課金は、全国どこの地域に住んでいても、一律で徴収されるもので、2022年度の単価であれば、この制度開始当初と比較すると、月の電気代が1,000～1,500円程度値上がりしているのと同じ状態だと言われていました。再エネ賦課金は、電気の使用量に応じて徴収されるものですので、多くの電気を使用するオール電化の場合、光熱費高騰の一因となってしまうでしょう。
なお、脱炭素社会を目指して再生可能エネルギーの普及が重要とされている現在では、再エネ賦課金は2030年頃まで値上がりを続けると言われていました。しかし、2020年以降、度重なる電気料金の値上げがあったこともあり、2023年度は制度が始まって以来初めて単価が値下げされたわけです。逆に考えると、昨今の電気代高騰がどれほど異常な状態かが良く分かりますね。
昨今の電気代高騰は、上記のように、世界情勢や日本を取り巻く環境の変化により、電力を作るための燃料費が急騰していることが大きな要因となっています。さらに、資源の乏しい日本では、再生可能エネルギーの普及が急がれていますが、その普及を助けるために電力使用者の負担が大きくなっているということも忘れてはいけないでしょう。
この他にも、電力自由化により、消費者は自分が契約する電力会社が選べるようになったものの、新電力会社の中には「市場連動型」と呼ばれる料金プランを提供している会社があり、電力不足により市場価格が上昇し、それに引きずられる形で電気代が急に高くなったというご家庭も少なくないようです。
どちらにせよ、昨今の電気代高騰は、さまざまな要因が複雑に絡み合っていることから、この状況を解消するのはなかなか難しく、電気代はしばらくの間、高値を維持するのではないかと予想されています。
オール電化住宅の方が気になる「電気代の今後の推移は？」
ここまでは、昨今の電気代高騰について、何が原因でこれほどまでに毎月の電気代が高騰しているかについて解説しました。
上述したように、電気代の急激な高騰は、2021年頃から続く燃料調整費や再エネ賦課金の負担増が大きな影響を与えています。そして、燃料調整費などについては、「電気使用量に応じて負担額が大きくなる」という特徴があることから、電気使用量がどうしても多くなるオール電化住宅の場合、家計への負担がさらに大きくなってしまっているわけです。
例えば、関西電力エリアでのオール電化プランである「はぴeタイムR」については、2021年11月頃から2022年11月までの1年間で、燃料費調整費が1kWあたり約8円の値上がりとなっています。この値上がり幅は、電気の使用量に応じて加算されていきますので、多くの電気を使用するご家庭ほど、電気代が右肩上がりに高くなっていると感じているわけです。最近では、「オール電化は電気代が高い！」という情報を耳にする機会が増えているのですが、こういった使用電力量に応じて徴収される費用が大きな要因となっています。
電気代はいつ下がるの？
電気代高騰の影響を強く受けているオール電化住宅の方が気になるのは、「今後も電気代は下がらないのか？」もしくは「いつ電気代が元の水準に戻るの？」ということなのではないでしょうか？
これについて正確な予想をするのは難しいのですが、一つの朗報としては、電気代高騰の大きな要因となっている燃料費については、2023年2月をピークに下落傾向となっており、下のグラフからも分かるように、電気料金単価も下落傾向を見せています。
引用元：資源エネルギー庁
ただ、燃料費に関しては、国際情勢に左右される部分が大きいため、このまま下落傾向を続けるのかどうかは、まだ不透明と言えるでしょう。
さらに、2023年2月以降、急激に電気料金が下落したのは、国が「激変緩和措置」として、「電気使用量にかかる燃料調整費を全国一律で1キロワットあたり7円（10月分のみ3.5円）値引きする」という施策を実施したことが大きな要因です。ただ、この措置は、2023年10月検針分までと、期間が限定されていることから、電気料金高騰を根本的に解決してくれるわけではありません。
ロシアのウクライナ侵攻は、まだ出口すら見えていない状況ですし、円安傾向も続いている現在、電気代はしばらくの間は高止まりするのではないかと予想されています。
オール電化住宅は、ガス併用も視野に入れるべき？
電気代高騰が、テレビや新聞でも取り上げられるようになった昨今では、エコキュートの入れ替え時期がやってきたお客様から「これだけ電気代が高くなったら、エコキュートじゃなくてガス給湯器にした方が良いのかな？」と言った質問を受ける機会が増えています。上述したように、現在の電気料金の仕組み上、電気の使用量が多くなるオール電化は、電気料金高騰の影響をより強く受けてしまうことから、ガスの併用を視野に入れるべきなのか…と不安に感じる方が多くなっているのです。それでは、オール電化住宅の場合、エコキュートからガス給湯器に交換するなど、電気とガスの併用が正解なのでしょうか？
これについては、以前「エコキュートをやめたい！？エコキュートからガスに戻す費用とガス給湯器にすべきではない理由をご紹介」というコラムの中で詳しくご紹介していますが、日々の生活にかかる光熱費の削減が目的で「ガス給湯器にしようかな？」と迷っている場合、その選択は「おすすめできない」というのが答えです。
なぜなら、ガス給湯器で使用するガスについても、電気料金と同様に値上がりが続いていて、2021年から2022年の1年間で約1.3倍になっていると言われています。ガス料金の値上げについても、燃料を海外からの輸入に頼っているため、燃料の調達費が年々高くなっていて、それがガス料金に転嫁されているのが大きな要因です。さらに、ガス給湯器とエコキュートを比較した場合、日々の給湯にかかるコストは、圧倒的にエコキュートの方が安くなると言われています。つまり、「電気料金と同じくガス料金も上がっている」「ガス給湯器に変えると、日々の給湯コストが高くなる」という理由から、電気代高騰を要因としてガス併用に切り替えるのは、何のメリットもない選択と言わざるを得ないのです。
オール電化住宅で電気代を削減する方法とは？
家庭で使用するエネルギーを電気に統一するオール電化は、どうしても電気使用量が多くなってしまうため、昨今の電気代高騰の影響を大きく受けてしまうことになります。ただ、上述したように、電気代と同様にガス料金も高くなっている、ガス給湯器と比較するとエコキュートの方が光熱費削減効果が高いなどと言った理由から、オール電化住宅の方がガス併用に戻すという選択肢はあまりおすすめできません。
それでは、オール電化を選択した方が、少しでも電気代を節約するにはどういった対策を取れば良いのでしょうか？ここで、オール電化住宅での電気代削減対策について、いくつか有効だと考えられる方法をご紹介します。
①昼間の電気使用量を減らす
オール電化を選択した場合、電力会社が用意している専用の料金プランに切り替えているはずです。そして、電力会社のオール電化プランは、深夜帯の電気料金が安くなる一方で、昼間の電気代が割高に設定されています。
つまり、日中に使用する電気の量を減らすことで、効率的に電気料金を削減することが可能な訳です。最近の家電製品は、タイマー機能が搭載されているものが増えていますし、可能な部分は昼間ではなく深夜に稼働させるようにしましょう。例えば、食洗機や洗濯機などを日中ではなく、夜間に動作させるようにするだけでかなりの節約効果があると言われています。
また、日中は不要な照明を消す、エアコンの設定温度を上げるといった基本的な対策も有効です。
②省エネ性の高い家電製品を使用する
意外に見落とされがちなのが、自宅で使用する家電製品の消費電力量です。当然、日々の電気代を安くしたいのであれば、省エネ性が高い製品を選ぶべきです。例えば、家庭で使用する給湯器について、オール電化が普及し始めた当初は、電気温水器が導入されていたのですが、エコキュートと比較すると、同じ量のお湯を沸かすのに、多くの電気を必要とします。エコキュートのメーカーによる試算によると、電気温水器と最新のエコキュートを比較した時には、同じ量のお湯を沸かすのに、電気温水器の方が約3倍の消費電力になるとされています。つまり、電気温水器を使用しているご家庭であれば、給湯器をエコキュートに入れ替えするだけで、給湯にかかる電気代が約1/3に節約できる可能性があるわけです。
この他にも、家電製品について、耐用年数近く、もしくはそれ以上長く使用しているものがあれば、最新の物に買い替えすることで、日々の電気代が大幅に削減できる可能性があるでしょう、エコキュートに関わらず、エアコンや冷蔵庫などは、機器そのものが高額になるため、ほとんどの方は「できるだけ長く使用したい！」と考えると思います。しかし、家電製品はメーカーによる開発合戦が現在でも行われていて、10年前後使用していれば、同じ製品とは思えないほど消費電力量が変わってしまうものです。また、10年近く使用した家電製品であれば、経年劣化による効率の低下で、余計な電気代がかかるようになっている可能性もあるでしょう。
例えば、2013年頃に販売されていたエコキュートについて、当時のハイエンドモデルの年間保温効率は3.0前後でした。これが10年を経過した現在では、4.0を超えるようなエコキュートが各メーカーから販売されるようになっています。年間保温効率は、0.1違えば年間の電気代にして1,000円程度変わると言われています。10年以上使用したエコキュートであれば、効率も低下していますし、これを最新モデルに交換するだけで、年間の電気代は1万～1.5万円前後節約できるようになる可能性があります。
エコキュートを始めとして、エアコンや冷蔵庫、テレビなどの高額家電は、「壊れていないからまだ使用できる！」と考える方が多いのですが、余計な電気代を使うことになるため、壊れる前に省エネ性の高い最新モデルに買い替えする方が、負担が少なくなる可能性が高いです。
③太陽光発電や家庭用蓄電池を設置する
オール電化を選択した住宅でも、太陽光発電や蓄電池の導入はまだ…という方は少なくありません。そして、こういった方は、太陽光発電や蓄電池の導入が、光熱費削減を実現するための最も早道になると思います。
ここ最近の電気代高騰は、燃料調整費や再エネ賦課金が大きな要因とご紹介しましたが、これらは電力会社から購入した電気に課金されるもので、自宅で電気を発電しそれを消費するようにすれば、負担は全くありません。太陽光発電で作った電気の内、余剰分を蓄電池に蓄えておき、それを夜間に使用するというサイクルができれば、電力会社からの買電量が大幅に少なくなるため、昨今の電気代高騰のような問題が発生しても、ほとんどダメージを受けることがなくなるでしょう。
家庭用蓄電池の登場以降は、自家発電して余った電気は「売る」だけでなく「自家消費」という選択肢が増えています。僅か数年の間で、倍近くにまで電気代が高騰している中、何の対策も施さずにおとなしく電気代を支払い続けるのは悪手でしかないでしょう。太陽光発電や家庭用蓄電池は、「日々の生活にかかる電気代を0円にする、もしくは大幅に削減する」という非常に大きなメリットが存在します。
もちろん、太陽光発電や家庭用蓄電池の導入は、それなりのコストがかかってしまいますので、しっかりとシミュレーションする必要はあります。なお、エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップでは、太陽光発電や家庭用蓄電池の相談も受け付けていますので、お気軽にご相談ください。
まとめ
今回は、家庭で使用するエネルギーを電気に統一するオール電化を選んだ方に向け、オール電化の電気代が高くなってしまう要因や少しでも電気代を安くするための対処法について解説しました。
ここ数年、電気代は本当に高くなっていて、オール電化住宅、ガスを併用している住宅に関わらず、毎月の光熱費の負担が大きな悩みの種になっているという話を耳にする機会が多いです。そして、昨今の電気代の値上げについては、電気使用量に課金される仕組みになっている点から、オール電化住宅はより大きな影響を受けてしまっているわけです。ただ、注意してほしいのは「電気代が高くなっているからガス併用にしよう！」と安易に考えるのは間違いです。ガスについても、燃料のほとんどを外国からの輸入に頼っているわけですので、電気同様、ガス料金も右肩上がりに値上げが続いています。
日々の電気代を少しでも安くするためには「電気の使用量を少なくする」という対策が有効になりますので、古くなった家電製品の買い替えなどは非常に効果的な対策と言えます。特に、エコキュートについては、販売開始からまだ20年程度しか経過していない機器で、ここ10年で機器の省エネ性能は飛躍的に高くなっています。つまり、同じエコキュートを10年近く使用している方であれば、これを最新のものに交換するだけで、日々の電気代を削減することが可能です。2023年度は、国によるエコキュートの補助金もありますので、電気代の高騰に悩んでいる方は、エコキュートの交換を検討してみてはいかがでしょう。
エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップでは、全国でエコキュートの販売・設置工事を行っています。補助金の申請なども、弊社がお手伝いしますので、エコキュートの購入や交換をご検討中の方は、お気軽にご相談ください。
