コラム

ソーラーパネルと蓄電池が令和の家庭用電源の当たり前に!今、家庭用蓄電池の導入が増えている理由とは?

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こんにちは、『エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップ』です。今回は、令和の住宅の新常識となり始めた「ソーラーパネル+家庭用蓄電池」という体制について、なぜこれほどまでに注目度が高くなっているのかを解説します。

太陽光発電システムは、日本国内の住宅業界で広く普及しており、今や新築住宅を建てる時には導入を検討すべき第一の設備と言っても過言ではない状況になっています。そして、昨今、太陽光発電と非常に相性の良い住宅設備として注目されているのが家庭用蓄電池です。家庭用蓄電池は、その名称から分かるように、ソーラーパネルで自家発電した電気を貯めることができる設備で、「ソーラーパネルと蓄電池を組み合わせれば、日々の生活にかかる電気代を0円にすることも不可能ではない!」と、その光熱費削減効果が注目を浴びています。

実際に、日本政府も住宅の省エネ化を推し進めるため、家庭用蓄電池の普及を強く後押ししています。日本では、2050年カーボンニュートラルの実現が目標とされていて、そのためには住宅領域での省エネ化が非常に重要な要素となることから、蓄電池の導入などには手厚い補助金制度が用意されています。

そこでこの記事では、令和の家庭用電源の当たり前となるかもしれない「ソーラーパネル+蓄電池」という体制について、家庭用蓄電池の導入が増えている理由を解説します。

ソーラーパネルと蓄電池の組み合わせが注目される理由

ソーラーパネルと蓄電池の組み合わせは、令和の家庭用電源のトレンドになると言われています。太陽光発電は、既に多くの住宅に導入されていますが、ここに家庭用蓄電池を組み合わせてセットで運用することで、自家発電した電力を蓄電することができるようになります。昨今、太陽光発電システムを新しく導入する人たちについては、なんとその6割以上は蓄電池もセットで購入するというデータもあると言われています。

「ソーラーパネル+家庭用蓄電池」という体制ができれば、自然災害などで停電が発生し、電力会社からの電気の供給が難しくなった時でも、家庭用非常電源として活用することができるようになるため、自然災害の多い日本では非常に魅力的な設備とみなされているわけです。さらに、地球温暖化など、環境問題への取り組みが世界中で注目されている中、ソーラーパネルと蓄電池の組み合わせは、時代の後押しを受けてますます注目度が高くなると予想されています。

家庭用蓄電池の導入数は右肩上がりで伸びている

近年では、ソーラーパネルと家庭用蓄電池をセットで導入する方が増えています。先ほどご紹介したように、新しく太陽光発電システムを導入する方の多くは、蓄電池も同時に購入するようになっているようですし、既にソーラーパネルを設置しているご家庭でも後付けで家庭用蓄電池の導入を行うようになっているようです。実際に、JEMAが公表しているデータによると、以下のように家庭用蓄電池の出荷台数は右肩上がりで伸びています。

蓄電システムの出荷実績

引用:JEMA 出荷実績 2011年度から2022年度

一般家庭への蓄電池の導入が注目されたのは、2011年に発生した東日本大震災が大きなきっかけになったと言われています。日本各地で、自然災害による停電の危険性が認知され、非常用電源となる蓄電池の必要性が肌で感じられたことから、国も電力需給対策に乗り出し、行政による補助金制度の制定などにより、蓄電池の導入台数が一気に伸びたわけです。

その後、補助金制度の終了もあり、一度伸び悩みの時期もあったのですが、2017年頃よりFIT制度(固定価格買取制度)が満了することを見据えて再び増加傾向に転じています。現在では、環境問題への取り組みの一環として、住宅領域での省エネ化が重要とされ、国の補助金も復活し、蓄電池の普及がさらに後押しされているという状況になっています。

卒FIT対策として蓄電池を購入する方が急増している

昨今の家庭用蓄電池需要の高まりは、新たに太陽光発電システムを導入する方の多くが蓄電池をセットで購入するからだけではありません。

実は、既に太陽光発電システムを設置して10年近く経過しているという方が、「高い売電価格が終わる」という、いわゆる卒FIT対策を目的に家庭用蓄電池を購入していることが大きな要因になっています。

2019年11月には、10年間の固定買取期間が終了する方が約53万人も出てくることから、2019年問題などとして注目されました。卒FITを迎えると、売電価格が大幅に下がってしまうことから、自家発電した電気は売電よりも自家消費に回した方が得になるため、蓄電池を導入するケースが一気に増えたわけです。また、2019年は、国の蓄電池補助金が4年ぶりに復活したこともあり、蓄電池の導入台数が一気に増加しています。

さらに、昨今の電気代高騰問題により、畜電池を購入して、太陽光発電により自家発電した電気を自宅で消費する動きが加速しており、今後ますます家庭用蓄電池の需要が伸びていくと予想されています。

家庭用蓄電池のメリット

それでは、2023年現在、家庭用蓄電池への注目度がなぜこれほどまで高くなっているのか理解するため、蓄電池を導入することで得られるメリットについてもまとめてみます。

家庭用蓄電池は、以下のようなメリットが認められ、多くのご家庭に導入されています。

メリット① 太陽光発電がより効果的に使える

蓄電池のメリットとしてまずあげられるのは、太陽光発電システムをより効果的に活用できるようになるという点です。蓄電池は、その名称通り、電気を蓄えることができる設備です。

太陽光発電は、日射を電力に変換し発電することができますが、電気を貯めることはできません。そのため、太陽光発電システム単体であれば、発電した電気は、日中自宅で使用するか電力会社に売電する以外の方法はありませんでした。

それが、蓄電池を導入し組み合わせることで、発電した電気を貯めることができるようになり、夜間も電気代がかからない自家発電した電力で生活ができるようになります。今までは不可能だった新たな太陽光発電の活用ができる点は非常に大きなメリットになります。

メリット② 停電時も電気が使用できる

上述したように、蓄電池は東日本大震災がきっかけとなり、普及が始まった設備です。地震や台風などの自然災害では、停電の発生で普段通りの生活ができなくなる可能性があります。現在の私たちの生活は、さまざまな家電製品のおかげで成り立っているといっても過言ではなく、真夏にエアコンが動かないだけで、死者が出る可能性まであるのです。

太陽光発電があれば、昼間は家電を使用できますが、日射がない夜間は当然電気が使えなくなります。ただ、蓄電池を導入すれば、太陽光発電で作った電気を貯めておき、必要な時に使うことができるようになります。つまり、災害などで長期的な停電被害が生じても、普段通りの生活が維持できるようになるというメリットが得られるのです。

メリット③ 格安の深夜電力を活用することができる

蓄電池は、太陽光発電で作った電気を夜に使えるようになるだけでなく、電力会社の料金プランをうまく活用し、電気代削減を目指すことができるようになるというメリットがあります。

一般的に、蓄電池を導入した時には、電力会社との契約プランを「深夜料金が安い」オール電化プランなどに変更します。オール電化プランは、昼間の電気代が割高になる反面、深夜帯の電気代が格安に設定されていて、エコキュートなどの給湯コスト削減が実現するプランとして人気になっています。

蓄電池を導入すれば、電気代が安い深夜帯に充電し、それを日中に使用するというサイクルを作ることができるので、日々の生活にかかる電気代を削減することができるようになるわけです。なお、太陽光発電を設置しているご家庭でも、太陽光発電で貯めた電気を夜に使うだけでなく安い深夜電力をさらに貯めて、太陽光発電がまだ動き出さない早朝の時間帯に使うなど、さらなる経済的メリットを得ることができます。

メリット④ 太陽光発電の自家消費率を高める

卒FITを迎えた方が蓄電池の導入を決断する理由がこれです。太陽光発電は、設置から10年が経過すると固定価格買取期間が終了します。例えば、これまでで一番高い売電価格の方は、42円で売電できていたものが、卒FITのタイミングで8円にまで下がってしまうことになります。電気代高騰が叫ばれる現在では、電力会社から買電する場合、売電価格よりもはるかに高い価格で電気を買うことになります。つまり、卒FITを迎えると、発電した電気は売電するよりも自家消費して、電力会社からの買電量を減らす方がお得になるわけです。

ただ、太陽光発電単体であれば、発電した電気は日中しか使用できないため、余剰電力は売電するほか選択肢がありません。蓄電池があれば、昼間に使いきれなかった電気を貯めておくことができ、それを夜間の生活に使用することができますので、電力の自家消費率が大幅にアップするわけです。

コロナ禍以降、日本の電気料金は右肩上がりで高騰しており、直近の電気料金単価は売電価格を大きく上回っています。したがって、太陽光発電で自家発電した電気の自家消費率のアップは非常に大きなメリットになります。

メリット⑤ 電気自動車と連携できる蓄電池がある

近年、電気自動車の普及が進んでいますが、充電環境がまだ完全に整備されていないのが実情です。そのような中、家庭用蓄電池の中には、太陽光発電と蓄電池、さらに電気自動車を連携させることができるものが登場しています。

蓄電池の中でも「トライブリッド」と呼ばれるタイプは、太陽光発電で作った電気をトライブリッド蓄電池に貯め、車が自宅に停車している時に蓄電池に貯めた電気で充電することができるようになっているのです。太陽光発電単体の場合、昼間に自宅に駐車していない限り自家発電した電力で充電することはできません。

トライブリッド蓄電池は、メーカーサイト内で詳しくその仕様などが紹介されているので、以下のページもご確認ください。

参照:ニチコン「トライブリッド蓄電池」

メリット⑥ 古くなったパワコンの交換ができる

これは太陽光発電を設置して、それなりの期間が経過しているという方に限るメリットです。蓄電池の中には、ハイブリッド型蓄電池と呼ばれるタイプがあり、このタイプは、太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナーを1台で兼ねることができます。

つまり、設置からそれなりの期間が経過し、既にメーカー保証が切れてしまった太陽光発電のパワコンを使用しているお宅であれば、ハイブリット蓄電池を導入することで、パワコンの交換費用を削減することができるわけです。

なお、ハイブリット蓄電池を導入すれば、パワーコンディショナーが最新のものにかわるため、太陽光発電の発電効率もアップするなど、副次的なメリットも考えられます。

家庭用蓄電池の注意点

家庭用蓄電池は、日本国内でも広く普及している太陽光発電との相性が非常に良いことから、ここ数年、一気に導入する方が増えていると言われています。また、太陽光発電を導入していない方でも、深夜帯の電気代が格安になるプランを活用し、電気代削減を目指すことができる点も導入が増えている大きな要因だと思います。

ただ、家庭用蓄電池の導入は、メリットばかりではなく、いくつかの注意点も存在します。以下に、蓄電池のデメリットと指摘されるポイントをご紹介しますので、蓄電池の導入を検討した時には慎重に考えてください。

導入コストが高い

蓄電池導入の最大のネックが「導入にかかるコストが高い!」という点です。蓄電池の価格は、メーカーや販売店による価格競争の激化を背景に、2021年頃にようやく下がってきたと言われます。ただ、それでもハイスペックな蓄電池は200万円を超えるような商品もあるなど、気軽に導入できる住宅設備とは決して言えないのが実情です。

2023年現在は、国や自治体による補助金制度などが用意されていますが、補助金制度は、設備の普及がある程度進めば打ち切られてしまう可能性が高いです。したがって、将来的に蓄電池の導入を検討しているという方が、補助金が用意されている今のうちに導入しようと考えているのか、ここ数年一気に導入台数が伸びています。

充放電により徐々に劣化する

現在、家庭用蓄電池業界で主流となっているのは、スマホやパソコンなどにも採用されている、リチウムイオン蓄電池です。

今や生活必需品となっているスマートフォンのことを考えてみてもらえばわかりやすいのですが、リチウムイオン蓄電池は、充放電を繰り返すごとに劣化が進行してしまうという特徴があります。劣化症状として生じるのは、蓄電可能容量が徐々に減っていくというものですので、いずれ蓄電池として利用できなくなります。

どのような設備でも経年劣化は避けられないので、蓄電池だけのデメリットとは言えませんが、徐々に充電可能容量が減っていくというのは悩ましい問題になると思います。なお、劣化のしやすさなどに関しては、メーカーによって異なるので、蓄電池選びの重要ポイントになると思います。

自家発電した電気について、使える量に限度がある

太陽光発電と家庭用蓄電池を組み合わせれば、発電した電気全てを有効活用できると考える方がいますがそうではありません。現在販売されている家庭用蓄電池の中には、10kWh以上の大容量タイプと呼ばれるものがありますが、そのタイプでも1日に太陽光発電システムが発電する電気の全てを蓄電できるわけではありません。したがって、限られた蓄電容量の中で、何を優先するのか、またどのような放電モードで運転させるのか、慎重に考えなければいけません。

使い方を間違うと売電価格が下がる

太陽光発電の普及は、各家庭で発電した電気の内、余剰電力を高値で買い取ってもらえるという制度が大きな理由になっています。この制度は、再生可能エネルギーを普及させるための施策となります。

先ほど、格安の深夜電力を蓄電池に充電し、それを日中に利用することができると説明しましたが、太陽光発電を導入しているご家庭の場合、蓄電池を利用して安い深夜電力を日中に放電することは、それにより売電量を押し上げる結果に繋がり、再生可能エネルギー由来でない電気の買取りになってしまう可能性が生じます。したがって、このような使い方をしたときには、ダブル発電扱いとなり、売電価格が強制的に引き下げられるという扱いを受けます。

なお、蓄電池には「押上効果なし」タイプがありますので、不安な方はこういったタイプを選びましょう。

ソーラーパネルと蓄電池の組み合わせがおすすめの人

蓄電池のメリットとデメリットが理解できたところで、「ソーラーパネル+家庭用蓄電池」という新しい家庭用電源の組み合わせがおすすめできる人の特徴についても簡単にご紹介します。

なお、地震や台風などの自然災害が多い国として有名な日本では、万一のことを考えると、自宅に非常用電源は確保したいと考える方がほとんどだと思います。「ソーラーパネル+家庭用蓄電池」という体制は、自然災害対策の面で考えると、全ての方におすすめできる非常に優れた家庭用電源と言えます。

ここでは、自然災害対策を抜きにしたとしても、家庭用蓄電池の導入がおすすめできる人の条件をいくつかご紹介します。

太陽光発電のFIT制度満了が近い人

FIT制度(固定価格買取制度)は前身の余剰電力買取制度も含めると、2009年から行われている制度となります。これは、太陽光発電で作った電力の内、余剰電力を一定の価格で10年間買い取ってもらうことができる制度となっています。余剰電力を高値で買い取ることで、太陽光発電の導入にかけたコストを回収できるようにして、太陽光発電の普及を後押しするのがFIT制度の目的です。

FIT制度は、ソーラーパネルの設置から10年間は高値で余剰電力を買い取ってもらえるのですが、その期間が満了すると大幅に買取り価格が下がってしまいます。そのため、卒FITを迎えると、売電よりも自家消費の方がお得だと言われているのです。ただ、太陽光発電単体での運用では、余剰電力を貯めておくことができないため、余剰分は売却するほかありません。そこで、家庭用蓄電池を導入すれば、昼間に発電した電気の余剰分を蓄電池に貯めておき、夜間に使えるようになります。蓄電池を導入し、「ソーラーパネル+蓄電池」という体制を作れば、余剰電力を自家消費に転換でき、買電単価と売電単価の価格差による影響を軽減することができるため、家庭用蓄電池の導入がおすすめです。

オール電化住宅の場合

オール電化住宅は、家庭で使用するエネルギーを電気に統一します。そのため、ガス併用のお宅と比べると、買電量が多くなり、その分毎月の電気料金も高くなります。オール電化では、給湯、調理、暖房などの設備も、電気で賄うことになるため、夜間の電力消費がどうしても多くなってしまいます。

太陽光発電単体での運用の場合、昼間に電力が余ったとしても売電に回すほかなく、夜間に必要な電力は買電で賄うしかありません。しかし、蓄電池を導入すれば、昼間に発生した余剰電力を夜間消費に回すことができるようになります。

オール電化の場合、家庭の光熱費は電力のみとなるので、蓄電池の導入により、電力の自家消費率が高くなれば、大幅に光熱費を削減できるため、「ソーラーパネル+蓄電池」という体制は非常におすすめです。

乳幼児や高齢者がいるご家庭の場合

上述したように、自然災害が多い日本では、非常用電源確保の目的からも「ソーラーパネル+蓄電池」という体制は全てのご家庭におすすめできる新しい家庭用電源の形だと思います。そして、特に高齢者や乳幼児と共に生活しているご家庭の場合、蓄電池の導入を検討すべきです。

災害による停電は、特に暑さや寒さ対策の面で非常に重大な問題を引き起こします。例えば、年々猛暑化が進んでいると言われている日本では、夏場に停電でエアコンが使用できなくなった場合、熱中症の危険性が高くなります。熱中症は、体力が少ない方のリスクが高くなりますので、高齢者や乳幼児は特に注意が必要です。災害による停電が起きたとしても、非常用電源となる蓄電池があれば、こうした場合も安心なはずです。

蓄電池選びのポイントについて

それでは最後に、実際に家庭用蓄電池の導入を決めた時、どのような蓄電池を選べば良いのか、蓄電池選びの際に注意してほしいポイントをいくつかご紹介します。

太陽光発電と連携可orスタンドアローンタイプがある

家庭用蓄電池には、太陽光発電と連携できるタイプと、太陽光発電とは連携させずに電力会社から供給される電気を蓄電するスタンドアローンタイプがあります。

蓄電池の導入が、「ソーラーパネル+蓄電池」という新たな家庭用電源を作ることが目的の場合、当然スタンドアローンタイプではなく連携可能な物を選ぶ必要があります。

蓄電容量を確認

家庭用蓄電池の蓄電容量は、購入する蓄電池の機種やメーカーなどによって異なります。一般的な家庭用蓄電池は、5~7kWh程度が平均とされていますが、10kWhを上回る容量を持つ大型のタイプも存在します。

蓄電池購入時には、何を目的に蓄電池の導入を行うのかをしっかりと検討しなければいけません。例えば、災害時の非常用電源として蓄電池を導入する場合、災害で停電が起きた時に「どれぐらいの電化製品を使いたいか?」によって判断しましょう。

なお、蓄電池の価格は蓄電容量が多くなるほど高くなる傾向があるので、費用対効果のことも含めて慎重に検討しましょう。

蓄電池の寿命を確認

蓄電池の寿命がどのくらいかを確認する1つの目安として「サイクル数」というものがあります。サイクル数は、「蓄電残量0%から100%まで充電して、また0%まで放電する」これを1サイクルとみなします。そして、蓄電池の寿命は、このサイクル数が多いものほど長いと考えられるわけです。

蓄電池は、充放電を繰り返すことで徐々に劣化し、蓄電可能容量が少なくなっていきます。一般的に、これがサイクル寿命と言われています。サイクル寿命はメーカーや機種によって異なりますので、選ぶ際の一つのポイントとなります。

特定負荷型か全負荷型か?

蓄電池選びの際に注意したいポイントとしては、特定負荷型と全負荷型の違いがあります。このポイントは意外に見落とされがちなので、注意しましょう。特定負荷型と全負荷型の特徴は以下のような感じです。

・特定負荷型

停電などが発生した時には、あらかじめ選んでおいた回路に限定して電気が使えるようになる。

・全負荷型

停電が発生した場合でも、原則的に全ての電化製品を使用することができる。

特定負荷型は、事前に選んでおいた設備のみに電気が供給されるので、それ以外の家電は停電時には使えないといった具合になります。これが全負荷型の蓄電池の場合、万一停電が発生しても普段通りに家電が使用できるようになるのです。

なお、現在市場で流通する蓄電池については、その大半が特定負荷型です。全負荷型は、一部のメーカー・機種に限定されていますので、蓄電池選びをする際には、停電時にどのような状況にしたいかをよく考え「特定負荷型か全負荷型か?」を決めましょう。蓄電池の本体価格については、全負荷型の方が高額になるので、その点は注意してください。

まとめ

今回は、電気代高騰などの影響もあり、年々導入する方が増えていると言われる家庭用蓄電池について、なぜ今、家庭用蓄電池への注目度が高くなっているのか、その理由を解説しました、

コロナ問題やロシアによるウクライナ侵攻など、世界情勢の変化などもあり、ここ数年、電気代の高騰が非常に悩ましい問題となっています。実際に、SNSなどでは、普段と同じような生活をしていただけなのに、電気代が数万円単位で高くなった…など、信じられないような情報を見かけることも増えています。

家庭用蓄電池の導入は、こういった電気代高騰の影響を軽減することも期待され、その注目度が高くなっています。さらに、日本国内での普及率がかなり高くなっている太陽光発電設備との相性が非常に良いことから、令和の住宅事情を考えた時には「ソーラーパネル+家庭用蓄電池」という体制が当たり前の時代が来ると予想されています。実際に、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを国が強く推進しており、住宅領域での再生可能エネルギーの使用率向上が目指されています。家庭用蓄電池は、国のエネルギー政策の観点からも、一般住宅への導入が重要視されているため、今後もその導入率は高くなると予想できます。

エコキュートとオール電化専門店 とくとくショップは、太陽光発電設備の施工だけでなく、家庭用蓄電池の販売も行っています。お客様の利用目的に合わせて、最適な機種のご提案から行っていますので、家庭用蓄電池の導入を検討した時には、是非とくとくショップにご相談ください。

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