日本国内は、昔から地震や台風などの自然災害が非常に多い国として有名で、諸外国と比較すると、自然災害への対応に慣れている人が多い傾向にあります。しかし近年では、自然災害にある程度慣れていると言える私たちでも、とても想定できないような大規模災害が増加しているように思えます。特に、夏から秋にかけては、豪雨による河川の氾濫や土砂崩れなどの水害が毎年のように発生しており、各家庭で自然災害への備えが必要不可欠な時代になっていると言えます。
そのような中、万一の自然災害に役立つ設備として注目されているのが、太陽光発電設備や家庭用蓄電池です。こういった設備に関しては、日々の光熱費を大幅に削減できることが大きなメリットして捉えられている傾向にあるのですが、自然災害時の大規模停電の際には、ご家族を守るための重要な役割を担ってくれることになるのです。この記事をご覧になっている方の中にも、日々の光熱費削減目当てよりも「非常時に備えるために！」ということを重視して、太陽光発電や蓄電池の導入を行った方もいることだと思います。
しかし、非常時に備えるために導入した太陽光発電や家庭用蓄電システムなどの設備も、災害時の正しい機器の取り扱い方法を理解していなければ思わぬ事故に発展してしまう危険があるのです。そこで今回は、近年、「エコな設備」や「災害に役立つ設備」などと、各家庭に導入が進んでいる太陽光発電や蓄電池の取り扱い上の注意点をいくつかご紹介していきます。
災害時の太陽光発電の注意点
それではまず、災害時における太陽光発電設備の取り扱い上の注意点からご紹介しましょう。太陽光発電設備の注意点に関しては、近年豪雨災害が頻発していることもあり、JPEA（一般社団法人太陽光発電協会）からも『太陽光発電設備が水害によって被害を受けた場合の対処について』という注意喚起がなされています。
太陽光発電設備に関しては、万一の自然災害で電力会社からの電力供給がストップしてしまった場合でも、自家発電することが可能となるため、テレビの使用やスマートフォンの充電などが可能となります。大規模な自然災害が発生した場合には、国や地方自治体が発表している情報をいち早く取得できることが非常に重要となるため、こういった電気機器を動かすことができる太陽光発電は非常に心強い設備となってくれるでしょう。しかし、巨大地震や大型台風などであれば、太陽光発電設備自体に何らかの不具合が生じている可能性がありますので、再稼働前に販売店やメーカーなどに連絡し、その指示に従うのが安全だと思います。目に見えて太陽光発電設備が破損している…と分かる場合には、専門業者に連絡し、点検と復旧作業を行ってもらう必要があるでしょう。
ちなみに、水害による停電が発生した場合には、太陽光発電の設置有無にかかわらず、家電製品の取り扱いには注意が必要です。電気保安協会でも、水害時は停電していたとしても「漏電遮断器と安全ブレーカーを切るように！」と注意喚起を行っています。電気設備が濡れたまま、突然通電してしまうと、感電や火災を引き起こす危険が非常に高くなるのです。
太陽光発電があれば災害時でも電気が使える
何らかの災害が発生した場合でも、太陽光発電設備にダメージが無かった場合、通常利用が可能です。地域で大規模停電が発生した場合には、普段家庭で利用している電化製品が全く機能しなくなるのですが、太陽光発電設備を導入している家庭であれば、日射による自家発電が可能となります。災害時には、情報収集のためテレビや携帯電話を使いたいと考える人が多いと思いますが、問題なく使用することが可能でしょう。
一般的に、スマートフォンなどの充電を行う場合、電力の使用量は10ｗ程度となるのですが、電子ケトルでお湯を作りたい…などと考える場合、1250～1500W必要と言われています。したがって、あらかじめ災害時に使用したい機器を絞り込んでおき、それらの使用に必要な電力を計算しておくのがオススメです。
災害時の家庭用蓄電池の注意点
次は、災害時における蓄電池の取り扱い注意点です。蓄電池は、もともと産業用のバックアップ電源として活躍していたものですが、東日本大震災を契機に一般家庭でも急激に注目度が高くなったものです。大規模災害時には、ライフラインとなる電力がストップすることも珍しくありませんので、大規模災害が発生した場合でも生活のための電力が確保できる蓄電池への注目度が高くなったのです。しかし、この蓄電池に関しても、大規模災害が発生した場合には注意が必要です。屋内設置タイプの蓄電池であれば、そこまで大きな被害が出ることも少ないのでしょうが、屋外設置された蓄電池の場合、強風で飛ばされてきたものがぶつかり、故障してしまうこともあるでしょうし、蓄電池設置のための基礎工事に不備があれば転倒事故を発生させてしまう危険があります。家庭用蓄電池は、名称に『家庭用』という言葉がついているため、たいした大きさも重さもないと考えている人がいるのですが、重量が200kg以上あるようなタイプも存在します。こういったタイプを導入する場合には、施工実績を豊富に持っている販売店が安心です。未熟な業者に設置を依頼してしまうと、地震による揺れで、蓄電池が転倒してしまい、災害に関係のない被害まで誘発させてしまう危険があるのです。
なお、どのような電気製品でも同様のことが言えるのですが、こういった電気製品は人間の生活を便利にしてくれる一方で、浸水などを原因に感電事故を発生させてしまう危険があると覚えておきましょう。たとえ、浸水がわずかであった場合でも、不用意に触ったり近づいたりすることなく、専門業者に連絡するのがオススメです。また、水害が収まり、水が引いた後のことですが、一見何の影響も出ていないように思えても、そのまま利用するのではなく、再使用前に設置してくれた販売業者かメーカーに連絡して点検してもらうようにしましょう。
水害時の蓄電池の取り扱いについては、各メーカーの公式サイトなどに専用ページが作られていますので、一度使用している蓄電池のメーカーサイトを確認しておきましょう。
災害時に利用するなら蓄電池の種類を抑えておきましょう
家庭用蓄電池は、その人気の高さから、製造・販売するメーカーが非常に増えています。つまり、一口に「家庭用蓄電池」と言っても、さまざまな種類が存在しており、導入している蓄電池によって災害時の活用方法が異なるのです。
特に注意しておきたいのは、蓄電池が「特定負荷型」なのか「全負荷型」なのか？ということです。特定負荷型の蓄電池の場合、停電の際に使用したい家電を予め設定しておく必要があるのです。もちろん、蓄電池の容量によって選べる家電の数に制限があります。全負荷型の蓄電池であれば、家全体をバックアップすることも可能です。ただし、蓄電容量が小さければ、全負荷型でも、使用制限はあります。
ちなみ、蓄電池と太陽光発電を組み合わせて利用することで、万一の災害時でも、普段と同じ生活を実現することが可能です。昼間の日射がある時間は、太陽光発電で作った電気を使用しながら充電し、蓄電池に貯めた電気で夜間に必要な電力を賄うということができるので、万一の災害時もご家族の安全を守ることができるのです。
まとめ
今回は、近年一般家庭でも導入が進んでいる太陽光発電設備や家庭用蓄電池について、災害時における取り扱いの注意点をご紹介しました。太陽光発電や家庭用蓄電池は、家計にかかる電気代を大幅に削減できるということがメリットと捉えられています。また、省エネや地球温暖化対策の視点で考えた場合でも、非常に有効な設備となるため、日本政府も普及推進を行っており、これらの設備の導入時には豊富な補助金が利用できる可能性があるのも、近年ここまで注目されている理由のひとつになっていると思います。
こういった設備は、大きな電気代削減効果があるだけでなく、自然災害による万一の停電時には非常に心強い設備となってくれます。しかし、頭に入れておきたいのは、自然災害時には、太陽光発電や蓄電池自体にも何らかのダメージが出ている可能性があるということです。本稿でご紹介したように、大規模災害が発生した後には、「見た目的には問題なさそう…」と思っても、念のため販売店などに連絡し点検してもらうことがオススメです。
