自家消費型太陽光発電を導入する際、あわせて設置されるのがRPR（逆電力継電器）です。太陽光発電時の逆潮流の発生を防止するため設置される装置で、重要な役割をもちます。本記事では、RPRの仕組みから必要事例まで解説していくので、これから自家消費型太陽光発電の利用を考えている企業は、チェックしてみてください。
RPR（逆電力継電器）とは？
RPRとは、「Reverse Power Relay」の略で、日本語では逆電力継続器を意味する機器です。場合によっては、「67P」と呼ばれることもあります。逆方向の電力を検知した際、発電設備の停止や遮断器の開放などを行い、逆潮流を防止する仕組みです。
RPRの設置目的は自家消費型太陽光発電の逆潮流防止
商用の電力は発電施設から電気系統を通じ、家庭・企業などの需要者へ流れていきます。これを順潮流と呼び、私生活においても利用される流れです。
順潮流に対し、需要者から系統側へ電気が逆流することを、逆潮流と言います。太陽光発電で収益を得る場合、逆潮流を利用して系統側へ電気を流し、売電を行うことが可能です。
一方、自社内で発電した電力を利用する自家消費型太陽光発電の場合、売電を目的としていないため、系統側に電気が流れることは想定されていません。しかし、発電した電力を消費しない状態が続くと、系統側に逆潮流してしまいます。
逆潮流により余剰電力が変電所へ流れ込み、受電能力を超えてしまうと、バンク逆潮流が発生します。バンク逆潮流は、配電線の電圧品質劣化などを引き起こし、電力の供給が不安定になるため、発生は避けなければなりません。
RPRを設置しておくことで、逆潮流が発生したタイミングで動作し、パワーコンディショナーが停止します。結果として発電がストップするので、逆潮流を防止することが可能です。自家消費型太陽光発電を導入する際、逆潮流が許可されていない場合は、RPRの設置が必要と言えます。
RPRは極力動作させないことが重要
逆潮流が発生し、RPRが動作すると、発電はストップしてしまいます。つまり、ストップしている間、自家消費型太陽光発電を行えないため、電気料金のコスト削減に繋げられません。極力RPRを動作させず、自家消費型太陽光発電から電力を供給し続けることが重要と言えます。
RPRを動作させないため、逆潮流自体が起きない自家消費型太陽光発電の環境を作ることも大切です。逆潮流の防止方法としては、下記のような例が挙げられます。
- 太陽光発電設備の出力制御装置を設置する
- 負荷追従制御オプションを導入する
- 逆潮流制御機能を搭載したパワーコンディショナーを利用する
- 消費電力が発電量を上回らないよう太陽光パネルの量を調節する
- 安全装置・制御装置を活用し、適切に逆潮流を防止しましょう。
RPRの必要事例
自家消費型太陽光発電で蓄えた電力を使用しない日がある場合も、逆潮流を考慮する必要があります。通常、太陽光発電により蓄えられた電力は、企業内や工場内で自社消費されるため、系統側には流れません。
しかし、休日などで電力を消費しない日が続くと、その間蓄えられる電力が系統へ流れ込む可能性もあります。RPRを動作し、パワーコンディショナーを停止して発電をストップさせることは、電力未使用時の逆潮流を防ぐ有効な策です。
自家消費型太陽光発電にRPRを設置する際は専門業者に相談を！
RPRは電力会社と売買契約を結ばず、自社内で電力を消費する自家消費型太陽光発電の導入時に、活用できる機器です。逆潮流の防止目的で利用されますが、RPRが動作することにより発電が停止し、機会損失に繋がってしまいます。
RPRを活用する以外に、太陽光パネルを少なくして発電量を抑える、発電出力を制御できる装置を導入する方法が挙げられますが、今般では制御装置の取り付けが一般的です。逆潮流を防ぐさまざまな方法がある中、コスト面も考慮し、自家消費型太陽光発電を最大限に活かせるシステム構成を検討することが重要と考えられます。
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