ソーラーカーポートで後悔しないために必要なこととは?特徴や設置方法を知ろう!

ソーラーカーポートで後悔しないために必要なこととは?特徴や設置方法を知ろう!

太陽光発電には、土地付き太陽光発電や非FIT型太陽光発電に加えてソーラーカーポートという種類があります。個人の場合は自宅のカーポートに設置できますし、法人であれば自社の駐車場に設置することが可能です。しかし、見なれない・聞きなれない設備でもあるため、イメージが湧かない方も多いのではないでしょうか。また、ソーラーカーポートで後悔したというブログやレビューを見たことで、導入すべきか悩んでいる方も多いかと思います。

そこで今回は、主に産業用ソーラーカーポートで後悔してしまう原因や後悔しないための対策、ソーラーカーポートの特徴や収支、メリット・デメリットについて詳しくご紹介します。産業用ソーラーカーポートによる増設を検討している方やカーポートで産業用クラスの売電収入を目指している方は、参考にしてみてください。

目次

ソーラーカーポートとは何?

ソーラーカーポートは、カーポートの屋根に太陽光パネルやケーブルを設置したものです。また、屋根以外の部分にパワーコンディショナをはじめとした関連機器を設置したり、太陽光パネルなどと接続したりします。(カーポート:4本もしくは2本の柱と屋根で構成されたシンプルな車庫)

一般的な太陽光発電と同じく、ソーラーカーポートでも太陽光で発電した電気の自家消費や電力会社に売電ができます。また、太陽光発電用の土地を取得しなくとも運用可能な点は、大きなメリットといえます。

ソーラーカーポートの特徴

ソーラーカーポートの基本的な部分を理解したあとは、主な特徴について確認していきます。

後付けと一体型が存在

ソーラーカーポートのタイプは、大きく3種類に分けられます。以下に種類とそれぞれの特徴を紹介します。

タイプ 特徴
太陽光発電一体型 ・カーポートの屋根と太陽光発電システムが一体となっている
・1つの屋根に対して4本の柱で支える
・屋根は太陽光パネルに合わせて平面形状で設計される
・比較的低コストで導入可能
太陽光発電を後付け(搭載型) ・既存のカーポートに太陽光発電システムを後から搭載できる
・カーポートの屋根と太陽光パネルは別々の部品なので取り外しが可能
・屋根と太陽光パネルが別々のため、パネルの角度を調整できる
・カーポートの耐荷重や地盤との兼ね合いから、設置難易度が高い場合もある
オーダーメイド ・自由設計型なので、カーポートと太陽光パネルの設置の角度や部材の種類など細かく調整可能
・他2種類の設置方法と比較してコストは高め

従業員用やお客様用の既存の駐車場に太陽光パネルを設置する場合、後付けタイプの方が手間が少なく、コスト面での負担も抑えられます。

ただし、カーポートの耐荷重や屋根の向きといった問題から太陽光パネルを設置できない場合は、無理に後付けするのではなく、一体型ソーラーカーポートやオーダーメイド型を検討するのがおすすめです。

カーポートの耐荷重は100~600kg/㎡

ソーラーカーポートやカーポートの耐荷重は幅広く、種類によって100~600kgとさまざまです。

ソーラーカーポートにも用いられる一般的な太陽光パネル1枚の重量は16kg前後です。仮に10枚設置すると、架台の重量約100kgと合わせて合計260kg程度の荷重がカーポートにかかることになります。

一般のカーポートは耐荷重100kg程度で、太陽光パネルや架台などの長期設置による荷重を前提とした設計ではありません。

コストを気にするあまり、一般向けのカーポートに複数枚の太陽光パネルを設置してしまうと損壊や事故の危険性があります。

太陽光発電対応のカーポートを探す場合は、少なくとも1㎡あたり耐荷重300kg以上のタイプから検討してみるのが大切です。

産業用ソーラーカーポートの収支

一般の太陽光発電と同じく、ソーラーカーポートも出力に応じて住宅用と産業用に分けられます。出力10kW以上の太陽光発電システムを積む場合は、産業用とみなされます。

ここからは、産業用ソーラーカーポートの初期費用や売電収入の目安についてわかりやすく紹介します。

初期費用は産業用太陽光発電と大きく変わらない

産業用タイプを含むソーラーカーポートの初期費用は、一般的な産業用太陽光発電と大きく変わりません。

ただし初期費用に関する考え方は、産業用太陽光発電とは異なります。ソーラーカーポートの場合は、駐車台数(カーポートのサイズ)を軸に設置面積および費用を検討していきます。

以下に初期費用や発電量の目安を紹介します。

駐車台数 初期費用 発電量
2台程度 180~240万円 5kW前後
3台程度 250~300万円 8kW前後
4台程度 300~380万円 10kW

産業用ソーラーカーポートを設置したい場合は、少なくとも4台以上駐車できるカーポートを設置すれば10kWの出力を確保できます。

産業用ソーラーカーポートを設計・設置しているメーカーでは、駐車台数8台や10台程度など、より多くの駐車台数に対応した設備を提供しています。大規模なソーラーカーポートを設置することは可能なので、企業にとっても導入検討の余地があります。

なお、駐車台数10台以上(出力20kW以上)のソーラーカーポートを導入した場合の初期費用は、800万円以上と想定されます。

売電収入はFIT制度や設置場所によって変動

産業用ソーラーカーポートの売電収入は、FIT制度の固定買取価格や設置場所の日射量、日照時間、太陽光パネルの設置角度や性能、パワーコンディショナの容量などで変わります。

つまり、売電収入の変動要因は産業用太陽光発電と変わりません。2023年度の固定買取価格は、10kW以上50k未満で10円、50kW以上250kW未満で9.5円の予定です。

出力10kWの年間発電量を10,000kWhと仮定した場合、年間の売電収入は10万円程度と計算できます。ただし地域活用要件の関係で、出力10kW以上50kW未満は原則として自家消費率30%を維持しなければいけないため、発電した電気を全て売電できません。

産業用ソーラーカーポートで効率よく売電収入を得たい時は、出力50kW以上の設備規模から検討するのがいいでしょう。

初期費用回収までは8~12年

初期費用回収にかかる期間は、一般の産業用太陽光発電と同じく8~12年程度とされています。FIT制度の固定買取期間は20年間なので、この期間中に達成できる計算です。(出力10kW以上の場合は20年間の固定買取期間が適用)

なおオーダーメイド型のソーラーカーポートを選択した場合は、状況によって回収期間が13~15年に延びるケースもあります。また特注で部材を発注した場合は、既製品よりも30万円程度負担が増えます。

他にも注意が必要なポイントとして、前段でも触れたように出力10kW以上50kW未満のソーラーカーポートは、地域活用要件の関係で全量買取を選択できません。そのため、余剰買取分の収益と電気代削減額をベースに初期費用回収期間を計算する必要があります。

ソーラーカーポートで後悔しないためには?

ソーラーカーポートの特徴を確認したあとは、設置後に後悔しないための方法や対策についても覚えておきましょう。

ソーラーカーポートで後悔しないためには、費用感やシミュレーション、日照時間、カーポートの耐荷重など、さまざまな注意点を押さえながら検討を進めていくことが大切です。

実績豊富な施工販売業者を相見積りで比較

施工販売業者を比較したい時は、相見積りを取りましょう。相見積りとは、複数の業者から同時に見積りを提示してもらうことです。

1社のみで検討してしまうと、高額な見積りを提示してくる悪質な業者や技術不足の業者と契約してしまうおそれがあります。また複数の業者に1社ずつ見積りを依頼した場合、比較は可能なものの時間と手間がかかります。

実績豊富でなおかつ評判のいい施工販売業者を数社選んだのちに相見積もりを依頼すれば、効率よく比較検討を進めることができます。

発電量や収支のシミュレーションを実施する

ソーラーカーポートにかぎらず太陽光発電の導入を検討する時は、発電量や収支に関するシミュレーションを実施する必要があります。シミュレーションなしで太陽光発電を設置してしまうと、費用回収期間や年間の売電収入、電気料金削減効果など、どのパターンで赤字化してしまうのかわかりません。

そのため、シミュレーションに対応している施工販売業者を選ぶことはもちろん、可能なかぎり自社でも年間の収支や利回り、費用回収期間を計算しておきましょう。

設置場所の日射量や影などを確認

自社の駐車場へソーラーカーポートを設置する時は、予定地の日射量や日照時間、影の有無などを確認しておきましょう。駐車場周辺に建物や木々などがあると、影の影響による発電効率低下リスクも想定されます。

また、日照時間の短い地域は発電量を伸ばしにくい環境といえます。発電量に課題がある場合は、発電効率の高い太陽光パネルを検討したり、補助金制度で費用負担を抑えたりするなど、別の方法で改善できないか確認してみましょう。

耐荷重や耐風圧など設置場所の環境や天候に適しているか確認

カーポートへ太陽光パネルを後付けする場合は、耐荷重や破損リスク、固定方法などを含め、知識や技術力のある施工業者に慎重に確認を取ってもらう必要があります。

たとえば積雪量の多い地域では、高耐圧(荷重や強風に強い)の太陽光パネルや架台などを設置することで、雪の重みによるパネルのヒビや割れ、風によるパネルの飛散リスクを軽減できます。

冒頭でも触れたように、一般のカーポートは太陽光パネルや周辺機器を屋根に乗せる前提で設計されていません。そのため、ソーラーカーポート用に開発されたカーポートより耐荷重が低い可能性があります。

発電量不足リスクを避ける方法として両面発電可能なタイプを検討

両面発電可能な太陽光パネルは、積雪や影などといった影響による発電量低下リスクの低減に役立ちます。

両面発電パネルとは、裏面にも太陽電池が搭載された太陽光パネルのことです。地面からの反射光も受光可能のため、発電量を伸ばしたり表面で不足した分をカバーしたりできるのが強みといえます。

また雪は光を反射しやすいため、パネル表面に雪が積もっても裏面で地面からの反射光を活用しながら発電できます。

近隣住民や企業から反射光で苦情を受けないよう事前調査を行う

ソーラーカーポートで後悔しないためには、近隣住民や企業から反射光に関する苦情を受けないよう注意しましょう。

太陽光パネルの設置角度と建物との位置関係によっては、住宅やオフィスビルなどの室内へ反射光が届いてしまうこともあります。また建物へ反射光が当たってしまうと、外壁の劣化やまぶしすぎるといった問題に発展するおそれもあります。

反射光トラブルは太陽光発電事業者側の問題でもあるため、現地調査を丁寧に行なってくれる施工業者へ相談しましょう。

従業員から柱が邪魔で駐車しにくいといった意見が上がらないよう気を付ける

ソーラーカーポートの設置方法や構造によっては、柱が邪魔で駐車しにくいといった意見が上がる可能性もあります。

基礎工事の方法や屋根の高さ、柱の設置間隔などによっては、駐車スペースを十分に確保できない場合もあるため、発電効率だけでなく駐車しやすさも考慮することが大切です。

ソーラーカーポートのメリット

ソーラーカーポートで後悔しないためのポイントや注意点を理解したあとは、導入メリットについて確認していきましょう。

産業用などのソーラーカーポートは、一般的な太陽光発電設備と異なるメリットを持っています。太陽光発電用地の取得に悩む企業や脱炭素化を目指す企業にとっても要注目の設備です。

土地を別途取得する必要がない

ソーラーカーポートならではのメリットは、土地を別途取得せずに始められるという点です。

地上設置型太陽光発電を設置するには、一定の面積があり、なおかつ影の少ない土地を取得もしくは保有していなければ始められません。一方、ソーラーカーポートの場合は、駐車場があれば基本的に設置が可能です。

さらに駐車台数が多い大規模の駐車場であれば、出力10kW以上の産業用ソーラーカーポートも検討できます。用地の選定にかかる手間やコストが気になる事業者にとっては、大きなメリットです。

発電した電気を自家消費可能

産業用ソーラーカーポートは、自家消費しやすさという点でもメリットがあります。

自社の駐車場などを有効活用できるソーラーカーポートは、敷地内で発電し続けられます。また発電した電気は、電気自動車の充電や、敷地内の事業所・工場に利用できます。

自家消費型太陽光発電は、脱炭素化など環境問題へ取り組むうえでも重要なポイントであり、BCP対策にもつながります。(BCP対策:災害や有事の際に早期復旧、事業活動の継続を行うための対策)

既に太陽光発電を設置していてもソーラーカーポートの設置や増設は可能

FIT型太陽光発電を既に設置している方で、さまざまな理由から自家消費を行いたい時は、ソーラーカーポートを導入してみるのがおすすめです。

FIT制度の認定を受けて太陽光発電を設置したのちに増設する場合は、FIT制度の変更認定申請が必要です。しかし、全量買取方式の場合は発電した電気を全て系統側に送電するため、新たに自家消費を始めるにはFIT認定を取り消さなければならず、悩みどころではあります。

ところがソーラーカーポートであれば、既存の設備を活用しなくとも自家消費を始めることができ、またFIT型太陽光発電に影響を与えません。

ソーラーカーポートのデメリット

続いては、ソーラーカーポートのデメリットについて紹介します。

増築許可が必要のため手続きに関する手間もかかる

ソーラーカーポートの設置には増築許可が必要なため、導入に手間と時間がかかります。

具体的には、容積率や建ぺい率の他、建築基準法で定められた設計かどうかなど、さまざまなチェックが入ります。このような作業を建築確認と呼び、床面積10㎡以上の設備に適用されます。

産業用ソーラーカーポートは10㎡を超えるので、これらの手続きが求められます。そのため、建築基準法や手続きに関するノウハウを持った施工業者へ依頼することが、トラブルを避ける上で大切なポイントです。

カーポートありきのため発電効率を伸ばせない可能性

ソーラーカーポートの場合は、カーポートありきでの設計になるため、状況によってはシミュレーションどおりの発電量を確保できない可能性があります。

特に後付けの場合は、既存のカーポートの設置場所や屋根の形状などに合わせる必要があるだけでなく、設置場所の気候や地形などによっては発電量が下がることもあります。

ソーラーカーポートの設置を検討している事業者は、実績のある太陽光発電販売店や施工業者へシミュレーションを依頼したり、ソフトを活用して自社で計算したりするのが大切です。

ソーラーカーポートの設置で固定資産税はかかる?

産業用ソーラーカーポートを検討している事業者は、固定資産税についても意識しておきましょう。それでは、ソーラーカーポートの設置と固定資産税の関係について確認していきます。

指定の条件を満たすかどうかで変わる

出力10kW以上のソーラーカーポートには固定資産税がかかります。またオーダーメイド型や設置状況によっては、出力にかかわらず固定資産税の対象として捉えられる可能性もあるため、管轄の自治体や設置業者へ事前に相談しておくのがおすすめです。

固定資産税の計算方法

固定資産税は、以下の計算式で求められます。

  • 購入額×(1ー原価率)=評価額
  • 評価額×固定資産税率1.4%=課税額

例:300万円のソーラーカーポートを設置した場合

  • 300万円×(1ー0.064)=280万8,000円
  • 280万8,000円×1.4%=39,312円

原価率は初年度のみ0.064で、2年目以降は0.127です。ソーラーカーポートを含む太陽光発電の法定耐用年数は17年なので、設置年から17年までの原価率が適用されます。

ソーラーカーポートを無料で設置するには

続いては、ソーラーカーポートの初期費用を抑える方法について紹介します。

PPA方式を用いる

PPAとは、太陽光発電システムを自社の敷地や建物の屋上などへ無償で設置できるサービスのことです。具体的には、PPA事業者の所有している太陽光発電システムを自社のカーポートに設置します。設備や施工は無料なので、初期費用の負担を抑えられます。

契約期間中は、太陽光発電で発電した電気を自家消費することが可能です。ただし、自家消費分の電気料金をPPA事業者に毎月支払う必要があります。

一般に、PPAモデルの電気料金は電力会社より安く抑えられているので、電気料金削減効果を得やすいといえます。契約満了時には、太陽光発電システムを撤去もしくは無償で譲ってもらえます。

長期的に太陽光発電を利用したい方や初期費用の負担を避けたい方には、メリットのあるサービスといえます。ただし、契約期間中は売電収入を得られない、出力を指定されるなど、自由度の低さという点ではデメリットです。

屋根貸しで収入を得る

カーポートの屋根貸しは、マンションやアパートの賃貸経営と同じく毎月賃料収入を得られます。

具体的には、屋根貸し業者へカーポートを一定期間貸し出し、ソーラーカーポートとして使用してもらいます。契約期間中は、売電収入の一部を賃料・利用料として受け取ることが可能です。

一般的には、契約期間終了時に太陽光発電システムを撤去してもらいます。

ソーラーカーポートとは異なり、太陽光発電の電気を自由に活用できない運営方式ですが、太陽光発電の初期費用負担を抑えられます。また売電収入の一部を得られるので、収益を求めている方にとってはメリットがあります。

ソーラーカーポートの運用なら全量自家消費型太陽光発電がおすすめ!

ソーラーカーポートを検討している時は、全量自家消費型太陽光発電を検討してみるのがおすすめです。そこで最後は、全量自家消費型太陽光発電の特徴について紹介します。

FIT制度より電気料金削減効果が高い

全量自家消費型太陽光発電は、FIT制度より電気料金削減効果の高い運用方式です。

2023年時点では、FIT制度の固定買取価格は電気料金の電力量料金より安く設定されています。そのため、電力会社からの買電量(電力購入量)を削減しなければ、効率よく電気料金負担を軽減できない状況です。

ソーラーカーポートは、FIT認定による売電だけでなく自家消費にも対応しているので、自社の固定費削減を重視している企業にもおすすめです。

敷地内に設置スペースがなければ自己託送で自家消費可能

自社の敷地内に設置スペースがなければ、自己託送方式によって自家消費することも可能です。

自己託送方式は、自社の敷地から離れた場所に太陽光発電と電柱などの送電設備を設置し、一般送配電事業者の所有管理している送配電網を活用しながら自社の建物に送電する方式です。

送配電設備の利用料がかかりますが、発電効率の高い場所で運用すれば電気料金削減効果を伸ばすことができ、これによって浮いた分を利用料に充てられます。

補助金制度で初期費用負担を削減!

国の補助金制度には、全量自家消費型太陽光発電を対象にした補助事業があります。

たとえば、「ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業」では、オンサイト型全量自家消費型太陽光発電を設置する際に補助金を受けられます。補助金額は、太陽光発電に対して1kWにつき4万円、蓄電池などとの同時設置なら1kWにつき5万円です。(オンサイト型:自社の敷地内に設置される設備)

制度を活用すれば費用回収期間を短縮できますし、その分電気料金削減効果を伸ばすことが可能です。

産業用ソーラーカーポートで自家消費を検討してみよう!

ソーラーカーポートとは、カーポートの屋根に太陽光パネルを設置し、発電した電気を自家消費や売電できる設備のことです。

中でも産業用ソーラーカーポートは、産業用太陽光発電と同じく出力10kW以上の設備を指し、初期費用は500万円以上の価格帯で推移しています。

新たに土地を取得して太陽光発電を始める場合より導入しやすく、FIT制度によって固定買取価格で売電収入が得られます。

設置スペースに余裕がない場合や電気料金削減を重視している場合は、ソーラーカーポートによる自家消費、もしくは地上設置などによる全量自家消費型太陽光発電を検討してみてはいかがでしょうか?

和上ホールディングスは、全量自家消費型太陽光発電の企画提案から設計、施工、保守運用に関して一括対応しています。また、カーポートや屋根設置、地上設置や自己託送型、PPAモデルなど、幅広い設置方式にも対応可能なので、ソーラーカーポートやその他設置方法を検討している方にも利用しやすいサービスです。

全量自家消費型太陽光発電による脱炭素経営や電気料金削減に少しでも関心を持ち始めた場合は、お電話やメールフォームよりお気軽にご相談ください。

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