再生可能エネルギーのメリットとは?デメリットについても解説

再生可能エネルギーのメリットとは?デメリットについても解説

再生可能エネルギーは、火力発電と異なりCO2排出量を抑えながら発電できるエネルギーです。しかし、他にどのようなメリットがあるのか、反対にデメリットは何か詳しく知りたいけれど難しい記事も多く悩んでいる方もいるのではないでしょうか?

そこで今回は、再生可能エネルギーの活用メリットやデメリットについて分かりやすくご紹介します。再生可能エネルギーを活用した事業を展開してみたい方や再生可能エネルギーが社会にどのようなメリットがあるのか知りたい方は、参考にしてみてください。

再生可能エネルギーとは?

まずは、再生可能エネルギーの特徴について確認していきます。

枯渇しない非化石のエネルギー

再生可能エネルギーとは、永久的に取り出せる非化石エネルギーのことです。非化石エネルギーは、石炭や石油などと異なりCO2を排出しないエネルギーを指しています。永久的に取り出せるエネルギーというのは、地球上のどこでも確保、活用できるエネルギーを指していて、太陽光などが代表的です。

再生可能エネルギーは光や風力、水力などさまざま

再生可能エネルギーの種類はさまざまで、国内でも取り出すことが可能です。

以下に主な再生可能エネルギーを紹介します。

エネルギー活用例
太陽光太陽電池の組み込まれた太陽光パネルで、太陽光を電気へ変換する。太陽光発電として個人や企業に普及し始めている。
太陽熱太陽の熱エネルギーでお湯を沸かしたり暖房へ活用したりする。発電に活用することは難しい。
雪氷熱雪や氷の冷熱で野菜などの食料品を保存したり冷房へ活用したりする。
水力水を高いところから低いところへ落とす際に発生する位置エネルギーを利用してタービンを回し、回転力を電気へ変換する。水力発電は国内でも導入されている。
風力風のエネルギーで風車を回し、回転力を電気へ変換する。国内でも風の強い地域に風力発電が設置されている。
地熱地熱貯留層(地下1,000m~3,000m)から発生した蒸気や熱水を活用し、タービンを回転させて発電を行う。
バイオマス食品廃棄物、動物の糞尿などから発生するガスもしくは燃焼させてタービンを回し、発電を行う。

個人や中小企業などが導入しやすい再生可能エネルギーは、太陽光です。太陽光発電システム関連のサービスや施工業者は多数あり、なおかつ他の発電設備より設置スペースやコスト面で強みがあります。

再生可能エネルギーのメリット

続いては、再生可能エネルギーのメリットや強みについて確認していきます。

温室効果ガスの排出量を抑えられる

温室効果ガスの排出を抑えながら発電を行ったり熱・冷熱を取り出したりできるのが、再生可能エネルギーならではのメリットです。

CO2やフロンガスといった温室効果ガスは、石炭や石油の消費、天然ガスの採掘などの際に発生します。一方、再生可能エネルギーは、風や太陽光、水の位置エネルギーなど、温室効果ガスの発生しない・少ない方法でさまざまなエネルギーを取り出せるのが特徴です。

持続可能な社会を作るために欠かせないエネルギーといえます。

半永久的に取り出せる

再生可能エネルギーの定義に含まれていますが、半永久・永久的に取り出せる点もメリットの1つです。

石油や石炭、天然ガスといった化石燃料は有限なので、いつか枯渇してしまいます。しかし、現在のような社会インフラを維持するには、何らかのエネルギーを活用しながら電気や熱・冷熱を取り出す必要があります。

一方、再生可能エネルギーは、100年・200年と長期的に活用できるのが特長です。太陽の場合は約50億年後に消失する予測なので、半永久的に取り出せるエネルギーといえます。

風や地熱に関しても消失しないエネルギーの代表ですし、水の位置エネルギーも永久的に活用することが可能です。

エネルギー活用による有害物質の発生リスクを抑えられる

再生可能エネルギーの活用時は、温室効果ガスの他、有害物質の発生リスクを抑えられます。

原子力発電は、再生可能エネルギーと同じく半永久的に取り出せるエネルギーです。さらに安定した発電量を確保できるという点は、太陽光発電や水力発電、風力発電より優れています。

しかし、原子力発電は、放射性廃棄物の処理問題、原子力災害リスクといった課題があります。

一方、再生可能エネルギーの場合は、化石燃料や原子力と異なり、発電に伴う有害物質発生リスクなどを抑えられるのが強みです。また、放射性物質の発生リスクは0です。

災害時に非常用電源として活用可能

災害や外的要因によって火力発電や原子力発電を稼働できない時は、非常用電源として再生可能エネルギーを活用できる場合があります。

たとえば、自宅の屋根に太陽光パネルを取り付けておけば、停電時でも太陽光発電を活用しながら冷蔵庫や照明などを利用できます。また、蓄電池と連携させておくと、日中に発電した電気を貯めておいて、夜間に使用することが可能です。

日本は地震や台風といった災害の多い国なので、防災・減災対策としても再生可能エネルギーを活用していくことが大切です。

エネルギー自給率向上につながる

日本のエネルギー自給率向上につながるのが、再生可能エネルギーの導入メリットといえます。

日本は資源の少ない国で、石油や石炭、天然ガスといった化石燃料を輸入しています。そのため、燃料価格の高騰や為替相場の変動で、国内の電気やガス代に影響が出やすい状況です。

再生可能エネルギーを活用した発電所を設置しておけば、エネルギーの自給率を向上させ、燃料価格高騰による個人や企業への負担を軽減できる可能性があります。

再生可能エネルギーのデメリット

再生可能エネルギーのデメリットについて確認していきます。

天候によってエネルギー量が大きく変わる

天候や環境の変化によって取り出せるエネルギー量も変動しやすいため、安定したエネルギー確保という点で課題があります。

太陽光発電の場合、雨の日や曇りの日に発電量が減少してしまいます。また、夜間に関しては、発電量0です。さらに晴れの日でも時間帯や太陽の位置および太陽光パネルの角度によって、発電量が常に変化します。

風や光、水など非化石エネルギーを取り出せる場所でなければ発電できない

再生可能エネルギーを活用するには、各エネルギーを取り出せる場所でなければ電気や熱・冷熱を確保できません。

太陽光発電や太陽熱は、屋外でなおかつ遮蔽物の少ない場所でなければ電気や熱エネルギーを取り出すことができません。

風力発電の場合は、風の強い場所でなければ風車を回せません。水力発電は、文字通り水のある場所以外では発電できません。

このように再生可能エネルギーは、場所や環境という点で制約を受けやすい性質があります。

発電以外の用途で使用している業者などとのトラブルリスク

再生可能エネルギーを発電以外の用途で使用している業者や個人と、トラブルに発展するリスクがあります。

地熱発電の場合は地下の熱エネルギーを使用するため、温泉業を営む観光業者などと競合しやすいのが特徴です。そのため、地熱発電の開発を行いたい企業と環境業者との間で、トラブルに発展する可能性も考えられます。

再生可能エネルギー開発を行う際は、地元の住民や企業と慎重に話し合いや説明会を重ねるのが大切です。

設備の開発や発電コストが高い

再生可能エネルギーを活用するための設備開発や発電コストの高さが、デメリットおよび課題の1つです。再生可能エネルギーを活用した発電設備は新しい技術なので、発電コストの高い側面もあります。

国や自治体では、FIT制度や補助金制度などで企業や個人の再生可能エネルギー導入を支援しています。これからも国による支援を受けられる状況は続くので、再生可能エネルギーの発電コスト低下について期待できます。

変換効率に課題がある

再生可能エネルギーによる発電効率は、火力発電や原子力発電より低い傾向です。太陽光発電の変換効率は、14%~20%程度で推移しています。一方、火力発電は40%~60%台、原子力発電は30%台と再生可能エネルギーより高い変換効率です。

再生可能エネルギーの普及を進めていくには、変換効率の技術開発がポイントといえます。

再生可能エネルギーを普及させるには?

再生可能エネルギーは将来性のあるエネルギーですが、現状普及していない地域やエネルギーもあります。ここからは、再生可能エネルギーを普及させるために重要なポイントを紹介します。

自治体と企業の連携が重要

再生可能エネルギーを導入する企業と自治体との連携が、普及促進において重要です。

太陽光発電などの再生可能エネルギーは、売電収入や企業の自家消費など、企業内で消費されているケースもあります。しかし、発電所の周辺住民や自治体にとっては、メリットのない運用方法なので、設置の反対運動やトラブルリスクにつながってしまいます。

そこで発電事業者が自治体や地元住民と連携し、エネルギーの地産地消を促すことで、円滑な事業展開および設備の普及なども期待できます。また、地域全体で再生可能エネルギーを活用できるようになれば、災害時の非常用電源、自家消費による電気代負担軽減など、さまざまな側面でメリットを得られます。

エネルギー変換効率の高い設備の開発

再生可能エネルギーの変換効率向上に向けた技術開発が、普及促進に影響を与える要因の1つとして考えられます。

現状、安定した電力供給・高い変換効率を実現している発電設備は、火力発電所と原子力発電です。そのため、化石燃料に頼らざるを得ません。

再生可能エネルギーの普及を進めるためには、安定した電力供給を実現するための設備開発や発電効率に関する技術向上などが重要です。

政府の支援が必要

個人や企業では、再生可能エネルギーの導入にかかる費用を負担しきれない場合があります。そのため、太陽光発電や風力発電などの設備導入や維持管理費に関する政府の支援が、普及を進める上で大切な要素といえます。

国では、自家消費型太陽光発電や省エネ機器の補助金や住宅用太陽光発電やZEH住宅など個人向けの補助金制度などを実施しています。

個人や中小企業も導入しやすい再生可能エネルギーは太陽光発電

個人や中小企業で導入しやすい再生可能エネルギーは、太陽光発電システムです。最後は、太陽光発電システムの強みや特徴について紹介します。

比較的低コストで導入可能

太陽光発電は、低コストでなおかつ導入しやすい環境です。

再生可能エネルギーの中でも太陽光発電に関する販売店や施工業者は比較的多く、なおかつサービスのバリエーションが充実しています。初期費用は、住宅用太陽光発電であれば100万円台で導入可能です。また、ソーラーローンを組めば初期費用の負担を分散できます。

太陽光発電は、住宅向けの小規模な設備から投資家や企業向けの野立て太陽光発電まで揃っています。また、固定買取価格の高い年にFIT認定を受けた中古太陽光発電は、利回りの高さという点でも強みがあります。

最近では、PPAという初期費用0円で導入可能なサービスも始まっています。PPAは、PPA事業者の太陽光発電設備を自宅の屋根や自社の敷地に0円で設置してもらい、自家消費分の電気料金を事業者へ支払う契約です。

契約期間終了後は設備を譲渡してもらえるので、低コストかつ長期的に太陽光発電を運用できます。

設置場所の制約が少ない

太陽光発電は、水力発電や風力発電、地熱発電より設置場所の制約が少ない設備です。水力発電は海や川、風力発電は風の強い場所、地熱発電は地下から蒸気や熱の発生している場所でなければ設備を設置できません。

一方、太陽光発電は、太陽光の届く場所であれば発電できますし、住宅の屋根やソーラーシェアリングなど、住宅や農地、カーポートなどあらゆる場所に設置できます。

設備を売却しやすい

太陽光発電関連サービスの中には、売買に関する仲介サービスも存在します。そのため、太陽光発電を手放したい時は、気軽に仲介サービスへ売却の相談や各種手続きのサポートを依頼できます。さらに売却益を得られるため、資金を他の投資へ回すことが可能です。

弊社とくとくファームでは、太陽光発電の物件情報の作成から買い主との交渉、売却後の税務処理まで対応いたします。

再生可能エネルギーは環境に配慮されたエネルギーだが課題もある

再生可能エネルギーは、温室効果ガスの排出量削減につながること、国内のエネルギー自給率向上、非常用電源として活用しやすいといったメリットもあります。また、太陽光発電は個人でも導入できるため、家計負担の軽減を実現することが可能です。

再生可能エネルギーの導入を検討している方や再生可能エネルギーのメリットを知った上で太陽光発電設備を設置しようか考えている方は、今回の記事を参考に太陽光発電の設置を検討してみてはいかがでしょうか?

弊社とくとくファームは、中古発電所の物件紹介だけでなく購入手続きや保証サービスの提供などアフターフォローサービスまで対応しています。さらに専任の担当者が太陽光発電物件の情報収集から現地調査、細かな疑問点にお応えします。まずは、1度お電話やメール、個別セミナーよりお問い合わせください。

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