病院に太陽光発電を導入するメリット・デメリットを解説!

病院に太陽光発電を導入するメリット・デメリットを解説!

病院では、災害などによってインフラが停止しても処置、治療を継続しなければなりません。太陽光発電は、ガス・ガソリン式の非常用発電機よりもコストなどさまざまな面でメリットがあります。

本記事では、病院に自家消費型太陽光発電を導入すべき理由、メリットやデメリットについて詳しくご紹介します。医療機関における再エネの活用メリットについて情報収集をしている方などは、ぜひ参考にしてみてください。

病院に自家消費型太陽光発電を導入すべき理由

太陽光発電における自家消費型は、発電した電気を自社で消費する運用方法です。自家消費型太陽光発電を導入することで、非常時の電源を強化することができます。

ガス・ガソリン式などの非常用発電設備は当然燃料が必要です。病院等の災害拠点となる設備には3日程度を想定した燃料が備えられていますが、想定を超えるほどの長期停電が起きた場合、ガス・ガソリン式非常用発電設備のみで電力をカバーすることが困難になSる可能性もあります。

大規模災害による長期的な停電においては、追加の燃料の確保が困難なこともあります。自家消費型太陽光発電は日光があれば発電できるため、こうした欠点を補うことが可能です。

またのちほど解説しますが、産業用蓄電池と併用して余剰電力を貯めておけば、夜間など発電量の少ない場面でも電力を確保できます。

出典:「災害拠点病院等の燃料及び水の確保について」(厚生労働省)

病院に太陽光発電を導入するメリット

続いては、病院に太陽光発電を導入することで得られるメリットを詳しく解説します。

平時は電気代を削減できる

非常用電源としての役割はもちろんのこと、太陽光発電は、平時の電気代を支えられるという大きな利点を持っています。

病院は、照明や空調、PCやプリンタといったOA機器に加えて、医療設備・機器類も多数導入されており、電気代の負担は決して小さいものではありません。

通常の民間事業などと異なり、電気代が高騰しても、保険診療には価格に転嫁できません。電気代の負担を削減するためには、電力会社から購入する電力量を減らさなければなりません。

しかし節電を行うとしても、医療設備・機器類の電力使用量や頻度は抑えられないのが医療機関の難しいところです。空調設備の温度やその他設定に関しても、患者さんの体調にかかわる可能性があるため、大幅に変更したり使用時間を短縮したりするのは難しいでしょう。

太陽光発電で発電した電気をそのまま病院で活用すれば、電気使用量を無理に減らさずとも電気料金を削減することが可能です。

産業用蓄電池との併用で夜間などでも発電した電力を使える

太陽光発電は、産業用蓄電池と連携できるため、天候条件が悪いときや発電量のない夜間でも自家消費を継続できます。

太陽光発電単体には、充放電の機能が搭載されていません。発電した電気をその場で消費しない場合、系統連系(送配電網へ接続した状態)していれば売電されますが、すべての電力を自家消費するものとして運用している場合は損失してしまいます。

産業用蓄電池と連携しておけば、太陽光発電で発電した電気のうち、余った電気を貯められます。また、あらかじめ満充電にしておきたい場合は、発電した電気を蓄電池へ優先的に貯めることも可能です。

貯まった電気は任意のタイミングで放電できるため、夜間や発電量の少ない早朝・夕方などでも自家消費できます。このように蓄電池と連携させて柔軟に運用できるのは、太陽光発電の導入メリットといえます。

脱炭素化につながり医療法人としての価値向上を期待できる

太陽光発電の導入は病院の脱炭素化を後押しできるほか、信頼性の向上へつながる可能性があります。

気候変動問題は、二酸化炭素を含む温室効果ガスが原因の一つとされています。脱炭素化は、二酸化炭素の排出量実質0を目指す取り組みや状態を指しており、国や自治体のほか、法人にも求められています。

病院は無理に電力消費量を減らすことはできないため、脱炭素化・低炭素化が難しいです。太陽光発電は発電時に二酸化炭素を排出しないため、買電量を減らし、発電した電力に置き換えていくだけで、脱炭素化を目指すことができます。

クリーンエネルギーを活用した経営方針は、患者さんからの信頼性も向上させ、病院を選ぶ理由の一つにもなるでしょう。

病院に太陽光発電を導入するデメリット

次に、病院に太陽光発電を導入するデメリットを解説します。

初期費用の負担がかかってしまう

太陽光発電所はそれなりに大掛かりな設備であるため、どうしても初期費用が大きくなります。

太陽光発電の初期費用は、経済産業省の資料によると1kWあたり14.7万円~25.1万円です。比較的小規模な100kWでも1,470万円~2,510万円前後の費用がかかります。

設置可能なスペースにもよりますが、病院では20kW~80kWの出力規模で設置しているケースが見受けられます。また災害対策として大規模な産業用蓄電池を導入する場合はその費用も考慮しなければなりません。

初期費用負担を抑えたい場合は、補助金制度について調べてみるのがおすすめです。

国の補助金制度には、法人向けの太陽光発電・蓄電池に関する補助金制度が実施されており、自家消費型太陽光発電の導入支援事業もあります。たとえば、「(1) ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業」は、自家消費型太陽光発電+蓄電池の初期費用に対して3分の1の補助金額を交付してもらえます。この補助金要件には医療法人も含まれています。

出典:「令和6年度以降の調達価格等に関する 意見」(経済産業省)

導入後は定期点検・メンテナンスが必要

太陽光発電の導入後は、専門業者へ定期点検・メンテナンスを依頼する必要があります。

太陽光発電はメンテナンスフリーではありません。太陽光パネルやパワーコンディショナ、ケーブルなど各種機器や部材は、徐々に劣化してしまいます。劣化を放置したまま稼働した場合、故障や事故のリスクを高めてしまうため、定期的に点検および修理交換する必要があります。

また野外に設置するため、太陽光パネルの表面にはホコリや鳥のフンなどの汚れが付着します。こうした汚れは故障や発電量の低下につながるため、定期的な洗浄も必要です。

このような定期点検・メンテナンスは専門業者に依頼しなければいけないため、維持管理費用に関する予算も確保しておきましょう。

発電量が天候に左右される

太陽光発電の発電量は天候に左右されやすく、一定の発電量を常時確保することが難しいといえます。雨の日や曇りの日は日射量が減ってしまうため、その分発電量も減少してしまいます。こうしたデメリットを補うには、やはり蓄電池の導入が必要です。

高圧・特別高圧の場合はキュービクル設置や届出が必要

高圧・特別高圧に区分される太陽光発電は、設置時にキュービクルの導入や届出などが必要です。規模の大きな太陽光発電を導入する場合は、注意しなければいけないポイントといえます。(キュービクル:変圧器)

高圧区分の太陽光発電は定格出力50kW以上、特別高圧区分の場合は定格出力2MW(2,000kW以上)を指します。

高圧区分の太陽光発電は、電気事業法で自家用電気工作物に定められており、電気主任技術者の選定や届出、キュービクルの設置といった義務が発生します。キュービクルの設置費用や電気技術主任技術者の委託費用がかかるため、規模の大きい発電所を検討する場合は注意しましょう。

特別高圧区分の太陽光発電は、高圧区分で定められている手続きや作業に加えて、設置の30日前までに工事計画届出書という書類を届け出る義務が課せられています。さらに、電気主任技術者を事業者内で選任しなければなりません。

このように高圧以上の区分では手続きや準備が複雑になるため、太陽光発電の施工実績豊富な施工業者へ相談することが大切です。

病院における太陽光発電の設置スペース

病院における太陽光発電の設置場所は、屋根や敷地内の駐車場などが一般的です。たとえば、駐車場のある病院では、ソーラーカーポートを検討できます。

太陽光発電と言えば、地面に基礎工事を施し、基礎部分に架台、その上に太陽光パネルを固定する地上設置型をイメージする方も多いでしょう。ソーラーカーポートは、カーポートの屋根に太陽光パネルを固定して発電するタイプのものを指します。

敷地内のスペースに太陽光パネルを得設置する余裕がない場合は、屋根設置型もしくは自己託送方式による運用を検討してみましょう。

屋根設置型は文字通り建物の屋根に架台を固定させ、その上に太陽光パネルを設置する運用方式を指しています。太陽光発電を導入する病院は、このタイプで設置することが多いです。

自己託送方式は、遠隔地(自社の敷地外)に太陽光発電所を設置し、送配電設備を通して自社の建物へ送電を行う運用方法です。病院のスペースを使わなくて良いですが、一般送配電事業者の送配電設備を使用するため、託送料金と呼ばれる手数料を支払う必要があります。

まずは、施工業者と相談しながら設置場所の選定を慎重に進めてみるのがおすすめです。

太陽光発電は非常時の電源強化と環境負荷軽減に役立つ

病院の電気料金や非常用電源に関する問題で悩んでいる場合は、自家消費型太陽光発電の導入を検討してみるのがおすすめです。発電した電気は自家消費できるため、電気料金の大幅な削減が見込めます。

病院の電気料金負担を削減したい方や病院のBCP対策を進めている方は、今回の記事を参考にしながら自家消費型太陽光発電の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

創業30年、累計15,000件以上の実績を持つ和上ホールディングスでは、全量自家消費型太陽光発電のご提案から設計、補助金制度などの採択と申請業務、設置工事、アフターメンテナンスをワンストップでサポートいたします。

さらに、自家消費型太陽光発電の設置方式について、ソーラーカーポートや水上設置型、地上設置型、自己託送方式など、さまざまな方法に対応することが可能です。まずは、お電話やWebフォームよりお気軽にご相談ください。

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