今からでも間に合う！太陽光発電に地震対策をしよう

みなさんは地震対策として行っていることはありますでしょうか？日本では、諸外国と比較しても地震発生回数が多い国です。そのため国民一人一人が、いつ地震が起きても対処できるように準備をしておかなければなりません。また、地震対策の一つとして、太陽光発電の導入が注目を浴びています。なぜなのでしょうか？そこで今回は、太陽光発電による地震対策について詳しくご紹介いたします。ぜひ最後までご覧ください。

1. 「災害大国」日本はいつ地震で被災してもおかしくない！
2. 今すぐチェック！太陽光発電の地震対策のポイント
3. 災害対策に「太陽光発電」の導入がお勧め
- - 3.0.1. 自家発電システムで停電時も安心して電気が使える
  - 3.0.2. 蓄電池と同時設置することで、さらに大活躍！
4. まとめ：地震が起きる前に対策をして、太陽光発電システムを活用しよう

「災害大国」日本はいつ地震で被災してもおかしくない！

日本はよく災害大国と呼ばれていますが、ここ10～15年ほどはとりわけ災害による被害が激しくなっています。2011年の東日本大震災を皮切りに、2016年の熊本地震、2018年の北海道胆振東部地震等、深刻な被害をもたらす大地震が数年ごとに頻発している現状があります。日本は諸外国から「災害大国」と呼ばれていますが、その名の通り様々な災害、特に地震による被災が起こりやすい国でもあるのです。

地震時には停電する家庭が続出する

地震時に自宅が倒壊したり、屋根が剥がれたりといった直接的な損傷を受けなかった場合でも安心はできません。家には大した被害がなくても、エリアごと電気や水道といったライフラインが途絶えてしまうことが多くあり、特に停電は非常に広い範囲で起こりやすくなっています。以下は、主な地震によって起きた停電被害の件数です。 2011年　東日本大震災　停電件数　466万戸 2016年　熊本地震　停電件数　58万戸 2018年　北海道地震　停電件数　295万戸地震の災害直後は交通網が寸断されるため、電力会社もなかなか迅速に動けないのが実状です。

停電の被害に遭うと、日常生活に多大な被害が…

現代における私達の生活は、多くの電化製品や電子機器に支えられています。そのため、電気が途絶すると深刻な問題が発生します。例えば、停電による被害の一例として次のようなことが起きる可能性があります。

・冷蔵庫・冷凍庫の運転が止まり、多くの食品を廃棄せざるを得なくなる
・夜間に照明が使えない
・エアコンや扇風機、暖房機器が使えず健康被害が発生する恐れがある
・IHヒーターの場合、調理に支障が出る
・テレビからの情報収集ができない
・スマートフォンの充電が切れると家族や親族の安否確認、会社への連絡、情報収集が困難になる
・ポンプによる上下水利用の場合、周囲の上下水が有効でも利用できない。

最後の「ポンプによる上下水利用の場合、周囲の上下水が有効でも利用できない。」について詳しくご説明すると、上下水とは飲むことができる水を供給する水道および設備全般を意味しており、停電時には上下水道局から配水が正常に稼働していても、停電の場合は断水となることがあります。断水になる理由としては、給水方式によっては電気を使用しなければ上下水を各家庭に届けることができないからです。停電が発生すると、短ければ数時間、長ければ数日～1週間以上、不便な生活を強いられることになりますので、事前に停電断水の準備をしておかなければなりません。

今後30年間に、70％～80％の高確率で発生する「南海トラフ地震」

今後発生が予想されている有名な地震に「南海トラフ地震」があります。この地震は日本政府も国民に警戒を促している巨大地震のことです。南海トラフ地震が発生した場合、マグニチュード8～9クラス（震度6～7）の巨大地震になると予想されており、沿岸部には最大30メートルの津波が押し寄せる可能性があります。被害は東海、近畿、四国等広範囲に及び、政府の試算では最悪の場合、死者が23万人～32万人にものぼるとのことです。また、政府の調査委員会はマグニチュード8～9クラスの巨大地震が今後30年以内に70～80％の確率で発生すると警告しています。大地震が起きてから「もっと備えていれば」と後悔しないように、今のうちに対策を整えておく必要があるでしょう。

災害時のインフラ回復まで、家族の生活を守りたい！

地震等の大規模災害が発生した時には、電力会社や国・地方自治体等の役所自体も被災してしまっています。被災のダメージがあるだけではなく、道路網が寸断されてしまっていることも多いため、通常よりも対応のペースは遅れがちになり、インフラの復旧にはかなりの時間を要します。また、停電による空調・暖房器具のストップで健康被害が発生したとしても、災害直後は救急車がすぐに来てくれるとは限りません。また、病院に到着したとしても診断や治療に時間がかかってしまうでしょう。とりわけ、先ほど紹介した南海トラフ地震のような桁外れの規模の災害が起きた場合、各組織の対応はより顕著に遅くなってしまいます。

今すぐチェック！太陽光発電の地震対策のポイント

ここでは太陽光発電の地震対策のポイントについてご紹介しております。記事を読みながら一つずつ確認していきましょう。

架台の強度を強くする

太陽光発電の設備を導入しようと見積もりを取るときに、ソーラーパネルやパワーコンディショナー、kW単価だけを見るのではなく、架台の強度もチェックするようにしましょう。国土交通省が定めた建築基準法をもとにして、架台の強度は等級で示されています。現在は「等級1」が最高であり、強度は「500年に一度程度の発生する暴風による力に対して倒壊崩壊せず、50年に一度発生する暴風による力に対しても損傷を生じない程度（国土交通省HPより）」とされています。強度が高い架台は金額も高くなる場合が多いものの、被災への不安を解消する方法として効果的といえます。

高水位に対応できる高さで設計する

地震による津波等で太陽光設備が浸水すると壊れてしまいます。浸水被害を免れるための理想的な高さは、最低でも地面から60cm以上に設定することが理想的だとされています。他にも地面から高くすることで、・除草が簡単になる・雑草が伸びたとしても陰になりにくい・風通しが良くなることで、パネルの表面温度が下がりやすくなる・地表の照り返し熱の影響を受けにくくなる・周りの遮光物から陰の影響を受けにくくなるといったメリットがあります。しかし、実際には地面に設置することで、施工業者が仕入れ代金を低く抑えられ、見積料金を下げられるため、地面に設置するプランが非常に多いようです。一見魅力的なプランに見えますが、地震対策のためにも、家屋の2階以上ある屋根に設置するのが最適といえるでしょう。

被災時の耐久性について施工業者に相談する

施工する前に、施工業者に対して被災時の耐久性等の相談を必ずしておきましょう。ソーラーパネルは自家発電や売電等ができる施設ですが、目先の利益だけを重視すると災害時には大きな被害が出るだけではなく、本来受けられる補償が受けられなくなってしまう可能性もあります。利益と共に災害時の安全策も一緒に相談すると安心です。

ハザードマップで洪水・災害のリスクを確認する

太陽光発電における土砂災害の原因の多くが、

・施工会社の知識不足
・太陽光発電設備を建築基準法の工作物から除外したこと

が大きいといわれています。特に、「建築基準法の工作物から除外」したことにより、500kW未満であれば太陽光発電設備の届けが必要ない状態になっています。そのため、

・工事規定使用前調査
・使用開始届
・主任技術者が不要

という野放しの状態です。地震による災害を最低限に防ぐためにも、ハザードマップで危険とされる場所は「太陽光発電設備の設置場所としては不向き」だと覚えておきましょう。また、ハザードマップは基準が年々厳しくなってきており、今までは禁止区域ではなかったものが今年から禁止区域になったということもよくあります。こまめにハザードマップを確認しておくといいでしょう。

災害対策に「太陽光発電」の導入がお勧め

地震などの災害対策として太陽光発電が注目されています。その理由について詳しくご紹介いたします。いまから災害対策を行いたい人はぜひ太陽光発電の導入も一緒に検討してください。

自家発電システムで停電時も安心して電気が使える

太陽光発電システムは電気そのものを作れるのが最大のメリットです。停電により、電力会社からの電気供給が止まったら、太陽光発電システムを自立モードに切り替えれば、発電した電気をそのまま家庭で使えます。これを「自家消費」と呼びます。電気自体を自給自足できるので、停電が数日～1週間以上の長期間続いた時にも、晴れた昼間であれば最低限の電化製品を使い続けられます。停電が長引く大規模災害には、太陽光発電システムがあるかないかで生活の質が激変します。

蓄電池と同時設置することで、さらに大活躍！

太陽光発電システムのデメリットは、夜間に発電できないことと、雨や曇り等天候が悪いと発電量が激減してしまうことです。しかし、蓄電池が自宅に設置されていれば昼間に発電した電気を貯めておけるため、夜間にも照明が使えるようになります。冷蔵庫や冷凍庫の運転も維持することが可能です。蓄電池と太陽光発電システムをセットで導入することにより、停電時の生活が格段に楽になります。