屋根設置型太陽光発電には、自家消費による電気料金削減効果や売電だけでなく、断熱効果といったメリットもあります。断熱効果がアップすれば空調の利用頻度も抑えられますし、快適に働ける環境づくりを進められます。
そこで今回は、太陽光パネルの断熱効果やその他断熱方法について詳しくご紹介します。屋根設置型太陽光発電と地上設置で悩んでいる方や自社の断熱効果を上げたい方などは、参考にしてみてください。
太陽光パネルの設置で断熱効果がどの程度アップ？
太陽光パネルを倉庫や工場、事業所などの屋根や屋上に設置した場合、断熱効果を得られることが知られています。しかし、どの程度の断熱効果があるのかはわかりにくいのではないでしょうか。
そこでまずは、太陽光パネルの設置による季節ごとの断熱効果について確認していきましょう。
夏場の断熱効果
太陽光パネルを屋根に設置すると、パネルが日射を遮ることで屋根への熱の伝わり方が変わり、屋根面や建物内部の温度上昇を抑えられる場合があります。ただし、得られる効果は、屋根の構造やパネルと屋根の間の通気、断熱材の有無、気象条件などによって異なります。
冬場の断熱効果
太陽光パネルを設置すると屋根からの放射冷却を抑えられるため、断熱効果が期待できます。
放射冷却とは、夜間に気温が低下していく現象のことです。特に冬場は気温が低いので、放射冷却による影響が大きい季節といえます。
太陽光パネルを屋根に設置すれば、この放射冷却による影響を抑えることが可能です。太陽光パネルを屋根に設置することで、夜間の放射冷却による屋根面の温度低下を抑えられる可能性があります。ただし、その効果は屋根の構造や外気温、風、パネルと屋根の間隔などの条件によって異なります。
外断熱工法の屋根に太陽光パネルを設置できる？
太陽光パネルを屋根に設置したい時は、施工販売業者へ現地調査を依頼し、建物の耐久性や屋根の種類、素材、工法を確認してもらいましょう。
外断熱工法の建物でも太陽光パネルを設置できる場合がありますが、屋根の構造や防水、荷重、下地の状態などを確認する必要があります。設置可否については、施工業者による現地調査を受けることが重要です。二重屋根や波板葺きなどの屋根に太陽光パネルを設置する場合は、屋根材や下地の強度、防水性、取り付け方法などを確認する必要があります。屋根の種類だけで設置可否を判断せず、専門業者による現地調査を行いましょう。
そのため太陽光パネルの設置場所を検討する時は、屋根設置と地上設置の両方のパターンを想定しておく必要があります。
弊社とくとくファームでは、稼働済み中古太陽光発電所や新設のメガソーラー物件を多数取り扱っています。既に土地と設備が整っているので、すぐにメガソーラーを稼働させたいという場合にもおすすめです。
気になる方は、お電話やメールからお気軽にご相談ください。
太陽光パネルと組み合わせられる断熱方法
太陽光パネルには断熱効果が期待できるといえます。しかし大きな断熱効果というわけではないため、他の断熱方法と組み合わせるのが大切です。続いては、太陽光パネルと組み合わせられる断熱方法についてわかりやすく紹介していきます。
遮熱・断熱シートの設置
室内の温度変化が激しい場合は、遮熱・断熱シートを設置してみてはいかがでしょうか。シートは屋根の表面に貼り付けるため、施工前に屋根表面の洗浄が必要です。
1㎡あたりの費用は2,500円程度と、他の断熱方法より負担の少ない金額といえます。
遮熱シートとは、天井や屋根材、床などに設置し、外気熱を遮断してくれるシートのことです。高機能な遮熱シートなら、外気熱を90％以上カットできます。
断熱シートにはさまざまな種類があり、窓などの開口部に使用するものや、屋根・壁などに使用するものがあります。製品によって目的や施工方法が異なるため、使用場所や性能を確認して選ぶことが重要です。
遮熱と断熱の主な違いは、熱をどのようにカットするかという点です。遮熱の場合は外から入ってくる熱を遮断します。断熱は、室内の暖気を外へ逃がさない状態を指します。
遮熱と断熱は役割が異なるため、建物の構造や室内環境、目的に応じて適切な方法を組み合わせることが重要です。
遮熱塗料を屋根材に塗布する
シートの貼り付け以外で断熱効果を高めたい時は、遮熱塗料がおすすめです。
遮熱塗料は、太陽光、とくに近赤外線を反射して屋根表面の温度上昇を抑えることを目的とした塗料です。断熱材のように熱伝導そのものを抑える「断熱」とは仕組みが異なります。また塗料を塗布した屋根材は太陽からの光（近赤外線）を反射し、外気熱を遮断するのが特長です。
施工費用は、塗料の種類や屋根の状態、施工面積、下地処理などによって異なります。具体的な費用は現地調査と見積もりによって確認しましょう。遮熱・断熱シートと同様に屋根表面を洗浄し、そのあとに塗布していく流れです。なお屋根材を入れ替える葺き替え工事の場合は、遮熱塗料の塗布よりも費用が高くなる場合があります。
断熱材の入れ替えや充填
断熱材の入れ替えや充填は、断熱効果を高める上で検討すべき方法の1つです。
建物に充填されている断熱材の中には、素材や環境によってすぐ交換しなければいけない種類もあります。たとえば結露が多発する環境では、早期に断熱材が劣化する傾向にあります。
また、工場や倉庫によっては断熱材が充填されていないケースもあるので、太陽光パネルの導入と同時に断熱材の導入を検討してみるのもおすすめです。
断熱材の施工費用は、使用する断熱材の種類や施工範囲、既存断熱材の撤去の有無などによって大きく異なります。実際の費用は施工業者から見積もりを取得して確認する必要があります。断熱効果を高める上で重要な要素といえます。充填の際は、屋根材に接着剤を塗ったのち断熱材を敷き詰めていく流れです。劣化した充填剤が充填されている場合は、まず古い断熱材の取り外しや清掃から始めます。
室内の温度変化が激しい場合は、リフォーム業者などに断熱材の状態をチェックしてもらい、断熱材の交換について検討してみましょう。
屋根設置型太陽光発電の費用は？
太陽光パネルの屋根設置に関心を持っている方の中には、屋根設置型太陽光発電の初期費用や維持管理費用を把握しておきたい方も多いのではないでしょうか。
ここからは、屋根設置型太陽光発電の費用についてわかりやすく紹介していきます。
事業用太陽光発電は1kWあたり20万円台
太陽光発電設備の導入費用は、設備規模や設置場所、屋根の状態、架台・工事費などによって異なります。また、近年は屋根設置型太陽光発電に関する制度も変更されているため、過去の調達価格等算定委員会の資料だけで現在の導入費用を判断するのではなく、最新の公的資料や施工業者の見積もりを確認することが重要です。
2012年頃の初期費用は1kWあたり28～40万円台と高額だったので、低価格化が進んでいる状況といえます。また地上設置と異なり、土地造成費用はかかりません。
設置後は維持管理費用がかかる
太陽光発電を設置したあとは、定期点検の依頼費用や保険加入による負担などがかかります。
経済産業省の「令和５年度以降の調達価格等に関する意見」によると、維持管理費用は、設備容量や設置環境、点検・清掃・除草などの内容によって異なります。記事内で具体的な単価を掲載する場合は、対象年度と出典を明記し、最新の公的資料に更新しましょう。出力100kWの屋根設置型太陽光発電なら、年間50万円の維持管理費用がかかる計算です。
維持管理の負担を抑えることも大切ですが、定期点検や保険の加入をおろそかにしてしまうと、事故や故障といった大きなリスクにつながります。
太陽光発電設備は、長期的に安定して運用するために、定期的な点検・保守が重要です。必ず施工販売業者やO＆M業者と契約を交わし、定期的な保守点検、保険サービスについて相談しましょう。
太陽光発電の費用を抑えるには？
断熱効果という点でもメリットのある太陽光発電ですが、費用負担をなるべく軽減させなければ回収期間を短縮できません。最後は、太陽光発電の費用負担を抑える方法について1つずつ確認していきましょう。
補助金制度の活用で負担軽減が可能
事業用太陽光発電を導入する場合は、国の補助金制度を活用することが可能です。
国では、全量自家消費型太陽光発電をはじめ、産業用太陽光発電やメガソーラーといった事業向けの中・大規模な再生可能エネルギーに対する補助金や助成金制度を実施しています。
自家消費型太陽光発電や蓄電池の導入を対象とした補助制度が実施される場合があります。ただし、補助率・補助額・対象設備・申請期間などは年度によって変更されるため、導入時点で環境省などの最新情報を確認する必要があります。
補助金の対象となる場合は、初期費用の負担を軽減できる可能性があります。その結果、投資回収期間に影響する場合がありますが、電気料金や発電量、補助額、設備費などを踏まえて個別に試算することが重要です。
実績豊富でかつ低価格で提供してもらえる業者を探す
太陽光発電設備に関する実績が豊富な施工販売業者を探すことも、費用負担を抑える上で重要なポイントです。
施工業者を選ぶ際は、価格だけで判断せず、施工実績、資格・許認可、保証内容、アフターサービス、見積もりの内訳などを確認することが重要です。仮に安かったとしても設置後に施工不良などでトラブルが頻発すれば、修理や交換によって費用負担は増えてしまいます。
そのため施工販売業者を探す時は、施工件数や経歴などをよく確認しましょう。
PPAモデルで設置運用
PPAモデルの場合は、初期費用負担を避けながら屋根設置型太陽光発電の導入を検討できます。
PPAモデルとは、PPAとは、発電事業者が太陽光発電設備を設置・所有・運用し、需要家が発電した電気を契約に基づいて利用する仕組みです。設備の初期費用を抑えて導入できる場合がありますが、契約期間や電力単価、メンテナンス費用、契約終了後の設備の取り扱いなどは契約内容によって異なります。設置後のメンテナンスもPPA事業者で対応してもらえますし、費用負担してもらえるのが特長です。
太陽光発電で自家消費した分の電気料金を毎月PPA事業者へ支払う必要はあるものの、初期費用を抑えられる場合があり、設備の運用・保守をPPA事業者が担う契約であれば、需要家側の維持管理の負担を軽減できます。
PPAでは自家消費を基本とする契約が多い一方、余剰電力の取り扱いは契約内容や制度によって異なります。余剰電力を売電する仕組みもあるため、契約時には余剰電力の取り扱いを確認することが重要です。
太陽光パネルの設置で断熱効果アップが期待できる！
太陽光パネルを工場や倉庫、事務所の屋根に設置すると、断熱効果が得られます。夏場には太陽光パネルが日射を遮ることで、屋根面の温度上昇を抑えられる場合があります。また、冬場には夜間の放射冷却を抑える効果が期待できます。ただし、温度変化の大きさは建物の構造や設置条件、気象条件などによって異なります。ただし、太陽光パネルのみでは十分な断熱効果を得られないため、断熱材の充填や遮熱シートの活用など、複数の方法を組み合わせていくのがおすすめです。
断熱効果を高めながら電気料金を抑えたりしたい方や、断熱効果に関する情報から太陽光発電について気になり始めた方は、今回の記事を参考にしながらメガソーラーや太陽光発電を検討してみてはいかがでしょうか。
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