太陽光パネルの火災対策は万全でしょうか。太陽光発電は、太陽光パネルの配線ショート、製品不良やケーブルの不良といった理由から火災につながることがあるため、事前の対策や保険の確認が大切です。今回は、太陽光パネルの発火や火災原因、火災事例や対策について詳しく解説いたします。太陽光発電の火災対策を進められていない方などは、ぜひ参考にしてみてください。
太陽光発電システムで「火災」は起こりうる！消費者庁が情報公開
2019年1月28日、消費者庁が太陽光発電システムによる火災事故の事例や火災のリスク、今後の方針等を公開しました。
同資料では「住宅用」とされていますが、産業用太陽光発電システムでも起こりうる事故です。以下に報告書で示されている火災の主な原因を2つ挙げます。
- 太陽光パネルの製品不良
- ケーブルの不良
1つ目の太陽光パネルの製品不良は、製造時の不良によって太陽光パネルが焼損するケースです。もちろん各メーカーは厳格な品質管理のもと、製品不良の数も少なく抑える努力をしています。しかし、製品不良をゼロにすることは難しいため、太陽光パネルの製品不良を原因とする事故が発生することがあるのです。
2つ目のケーブルの不良とは、施工不良によってケーブルが発熱し、出火してしまう事故のことです。施工不良による火災事故を避けるには、施工業者選びや定期点検の頻度や内容に注意する必要があります。
太陽光パネルの発火原因は？
冒頭では、消費者庁の資料から太陽光パネルの火災原因を簡単に紹介しました。ここからは、太陽光パネルの火災原因について考えられる要素を解説していきます。
施工不良等を原因とした発火
冒頭で紹介した製品不良・ケーブル不良をはじめとして、施工に不備が見られる場合、発熱・火災事故に発展するリスクもあります。
とくに太陽光発電所の設置直後にもかかわらず発電量が低下している場合は、施工不良の可能性があります。違和感や不具合を見つけたら、早急に施工販売業者やＯ＆Ｍサービス（点検・修理専門のサービス）へ相談するようにしましょう。
落雷被害で太陽光パネルなどが破損
落雷は太陽光パネルなどに被害をもたらす可能性があります。落雷による被害は2種類にわかれており、直撃雷と誘導雷によるものです。
直撃雷は、太陽光パネルなど「物」へ直接雷が落ちる事象を指しています。直撃雷は太陽光パネルを焦がしたり、接続箱を破損させたりします。一方、誘導雷とは、周辺で発生した落雷によって誘導電流が生じ、設備に影響を与える事象のことです。
太陽光発電所の破損や発火原因の多くは、後者の誘導雷とされています。とくにパワーコンディショナーや遠隔監視システムの故障リスクが高く、落雷によって破損しやすい周辺機器です。見た目では破損箇所がわからないこともあるため、実績の多い専門業者へ依頼することをおすすめします。
メンテナンス不足による不良
定期点検・メンテナンスが不足していると、太陽光パネルや周辺機器の経年劣化・破損に気付かず運用し続けてしまい、火災などの事故や発電量低下といったトラブルを招きます。
たとえば、太陽光パネルの経年劣化によって内部回路が故障していると、発熱や発火のリスクにつながります。他には、小動物にケーブルをかじられてしまうと、銅線を保護するための被覆をはがされてしまいます。銅線がむき出しの状態では、ショートや漏電・発熱などのトラブル・事故を引き起こしやすいです。
ホットスポット現象による発熱
太陽光パネルにホットスポット現象が発生していると、発熱および火災事故につながります。
ホットスポット現象とは、太陽光パネル内部の故障もしくは付着物による影の影響から、発電できない期間が続き、部分的に発熱を引き起こす事象のことです。
一部の太陽光パネルで故障・鳥のフンなどが付着した場合、該当箇所のみ発電できない状態へ陥ります。すると、他のパネルから流れてきた電気をせき止めてしまい、電気抵抗の高い状態が続いて発熱・発火を引き起こしてしまうのです。
ホットスポット現象の原因は、落ち葉や鳥のフン・ゴミといった付着物による影の発生、パネル内部のひび割れ（クラック）、劣化など複数存在しています。こうした異変に対処できるよう、遠隔監視や定期的なメンテナンスを怠らないようにしましょう。
太陽光パネルの施工不良による火災はどう防ぐべき？
太陽光パネルの発熱・火災リスクは、自然災害を除けば定期的なメンテナンスで予防できます。しかし施工不良による火災は、どう防げばよいのでしょうか。ここからは、太陽光パネルの施工不良を原因とした火災を防ぐためのポイントをわかりやすく解説していきます。
太陽光発電事業に関する資格や許認可を確認しておく
太陽光パネルの施工不良リスクを避けるためには、施工販売業者の取得している資格や許認可に関する情報を確認しておく必要があります。
太陽光パネルやパワーコンディショナーの設置、配線接続といった施工業務には、第一種電気工事士などの国家資格が必要です。また、請負金額500万円以上の建設工事を行うには、建設業許可を取得しなければいけません。産業用太陽光発電の建設工事は500万円を超えるケースがほとんどのため、建設業許可も必須といえます。
通常、取得資格や許認可などの情報については、施工販売業者の自社HP・チラシなどに掲載されており、比較的簡単に確認できます。各種情報が掲載されていない場合は、問い合わせて確認もしくは別の業者を検討してみましょう。
激安価格で契約を行い施工する業者を避ける
施工販売業者を比較検討する際は、格安価格の見積りに注意しましょう。
相場を大幅に下回る激安・格安価格の見積りは費用負担を抑えられるため、一見すると魅力的に思えてしまいます。しかし、費用を極限まで抑えた施工プランは、人件費や部材の調達コスト・その他施工に必要なコストなどを無理に削減し、安全性を考慮していない場合があります。
そのため、施工販売業者を調べる際は、費用相場を確認したり相見積りを行ったりするのが大切です。
相見積りとは、複数の施工販売業者へ同時に見積りを依頼し、各見積書の内容を比較しながら依頼先を検討する作業のことです。
事業用太陽光発電の費用相場は、経済産業省の「令和6年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWにつき14.7～25.1万円です。費用相場は出力によって変動するため、幅が出ます。
たとえば、出力250～500kWの費用相場は、1kWにつき16.7万円です。250kWなら初期費用が、4,175万円かかります。公的機関から提示されている費用相場や複数の見積りを比較・確認し、相場との乖離を把握することが可能です。
出典：「令和6年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）
見積り比較の際、安全面での相談を拒否する業者を避ける
見積りを比較したり問い合わせしたりする際、施工の安全性や運用に関するリスクを説明しない業者に注意が必要です。
通常、施工販売業者は、施工方法だけでなく太陽光発電の運用におけるリスク、設備の劣化や不良リスクなど、デメリットや注意点なども丁寧に説明してくれます。提案内容に関しては、依頼者の要望や予算・方針に沿って作成してくれるものです。
しかし、利益を最優先にしている一部の悪質な業者などは、契約を交わすために施工におけるリスクや設置後の注意点などについて、はぐらかしたり曖昧に説明したりする可能性もあります。太陽光発電システムを売るため、依頼者の要望や予算を無視した提案が行われるケースもあります。
このような業者を避けるには、リスクやデメリットも丁寧に説明してくれる業者や要望をしっかりヒアリングしてもらえる業者から検討するのが大切です。
自社施工で対応してもらえる業者か確認する
太陽光発電所の施工品質が高い業者から選ぶには、自社施工かどうか確認しておきましょう。
一般的に施工品質の高い業者は、設計から部材調達・施工・運用保守まで自社対応しています。自社施工を徹底している業者の場合は、社内で営業・設計・施工・保守など、各部門の連携や情報共有もとれるため、施工中のミスや情報共有し忘れなどのリスクを避けやすいといえます。
一方、施工や運用保守を外注に依頼している業者は、自社で施工技術や経験を蓄積していないため、施工管理や品質面で不安要素があります。
そのため、自社施工については、太陽光パネルの火災といった事故リスクを抑える上で重要なチェックポイントです。
太陽光パネル火災の事例
宮城県仙台市青葉区芋沢に建設された西仙台ゴルフ場メガソーラー発電所では、2024年4月15日に火災が発生しました。
大規模な火災だったため、感電しないよう慎重に消化活動を行ったため、火災発生から22時間後・翌日の11時30分に鎮火しました。なお、火災の発生原因については調査中とされています。
太陽光パネルの火災は放水で消せない？
太陽光発電および太陽光パネルの火災は、放水によって消火することが可能です。しかし、棒状に放水すると水を伝って感電してしまうなど、放水方法には細心の注意が必要であるため、消火に時間がかかることはあります。
放水で消火できないという嘘の内容は、SNSで拡散されたことで広く知られることになりました。
2021年、SNSのある投稿で、太陽光パネルの火災は水で消せないといった趣旨の内容に注目が集まります。水で消火できないという情報は嘘であり、放水による消火作業が可能です。このような噂・風説などを鵜呑みにしないよう注意する必要があります。
太陽光パネルの具体的な消火方法や消火に関する注意点については、以下の記事で解説しています。気になる方や消火方法について知らない方は、ぜひ参考にしてみてください。
太陽光発電の保険の種類や補償範囲は？
ここでは、太陽光発電の保険の種類や補償範囲についてご紹介いたします。ここでは一般的な内容を解説しますが、細かい条件は各保険サービスによって異なるため、契約前によく確認してください。
企業総合保険（火災保険）・動産総合保険
企業総合保険は、自然災害などで被害を受けた際に損失を補償してもらえる事業者向けの保険です。補償対象の設備は、太陽光発電を含めた自社設備です。
一般的な補償対象は、太陽光パネル・パワーコンディショナー・監視システム・架台・金具・ケーブルなどとされています。
保険金の支払い対象については、主に風災や雪災、落雷、盗難、車両の衝突、水災、電気的・機械的事故など、複数の事象で適用してもらえます。「地震・津波・戦争による事故」以外であれば、ほぼ保険の支払い対象です。
特約で地震保険や津波保険を付ける方法もあり、水災が起こりにくい立地であれば除外できるプランもあります。
なお、火災保険や動産総合保険は、どちらも主に自然災害の被害に対して補償してもらえる保険です。動産総合保険に関しては、補償を受けたい項目を個別に選択し、契約を進められます。
休業損害補償保険（売電収入保証特約）
太陽光発電が自然災害や事故などで発電停止し、復旧するまでの間に生じた損失を補償してもらえる保険です。なお、電力会社による出力抑制で生じた損失は、補償の対象外となります。
台風や豪雨、地震などで太陽光発電が被害を受けた際、修理・交換にかかる資金は企業総合保険で一定程度カバーできます。しかし、修理・修繕工事中は発電できないため、売電収入を得られない状態です。
そのため、とくに売電収入を事業の柱としている場合は、休業損害補償保険を検討しておくことも重要です。
一方、全量自家消費型太陽光発電といった売電収入を得ない方式で運用する場合は、休業損害補償保険の加入不要といえます。
施設賠償責任保険
施設賠償責任保険は、太陽光発電システムの破損による影響で、他者の身体や所有物に損害を与えてしまった場合に補償してもらえます。
たとえば、台風や暴風などで太陽光パネルが飛散し、周辺の車や人へ直撃した場合に損害賠償を請求されます。施設賠償責任保険へ加入している場合は、このような損害賠償金のほか、弁護士費用などを補償してくれます。
近隣に建物の多いエリアや住宅や交通量の多い道路に面している、台風が頻繁に通るようなエリアに設備を設置している時は、施設賠償責任保険を検討してみるのもおすすめです。
出力抑制保険
出力抑制保険とは、電力会社の出力抑制・出力制御によって損失した売電金額が補償される保険のことです。
「出力抑制」は、電力会社ごとに実施するもので、電力需要と発電量のバランスを維持するために行われます。安定して電力を送電するには、同時同量という需要と供給を常に一致させる取り組みが必要です。電力会社側は、需要に対して発電量の増加を見込んだ際に太陽光発電など一部の発電所へ一時的な売電の停止を指示します。
出力抑制は頻繁に行われないものの、複数の電力会社で実施されています。
今後ますます太陽光発電が普及していく中で、太陽光発電の比重はどんどんと増えていきます。出力抑制は起こり得ると考えて、運用方法の工夫や保険などで備えましょう。
出力抑制が行われる確率や、これまで行われたことがあるかどうかは調べることができます。売電型の太陽光発電を運用している企業は、出力抑制保険の加入を検討して見るのも大切です。
太陽光発電の保険加入がおすすめの理由
太陽光発電において、保険加入は「入っておいた方が安心」な保険です。
太陽光発電の保険加入は「自動車保険」にたとえられます。自賠責保険は強制加入のため誰もが入っていますが、任意保険にも多くの方が加入されています。自賠責保険ではカバーできない損失を任意保険で補えるためです。
太陽光発電でも災害や事故、盗難に遭って損害を受けた場合だけでなく、他人に与えてしまった損失を補償したり、壊れたパネルなどをもう一度初めから建て直したりするのに莫大な費用がかかります。
また、近年は災害が頻発しており、「50年に1度の災害」と表現されるほどの被害も毎年のように起こっています。太陽光発電事業のリスクを抑えるという意味で保険加入は、必須といえるでしょう。
太陽光パネルの火災を含む事故発生時には報告が必要
万が一、太陽光パネルの火災を含む事故が発生した場合は、事故報告制度に沿って事故内容の迅速な報告を進めなくてはいけません。ここでは太陽光パネルの火災を含む事故発生時に必要な、報告義務や制度を紹介します。
報告義務対象の事故は4種類
2021年4月1日、電気関係報告規則の改正が行われ、出力10kW以上50kW未満の太陽光発電と出力20kW未満の風力発電（小規模事業用電気工作物）も事故報告制度（電気事故報告）の対象設備として扱われています。
事故報告制度では、以下4種類の事故発生時に管轄の産業保安監督部長へ内容を報告しなければいけません。
| 事故の種類 | 報告しなければならないケース |
|---|---|
| 感電 | 設備の感電事故によって死者や入院した人がいた場合 |
| 電気火災 | 太陽光パネルや風車ナセル（発電機、増速機の搭載されている部分）などの設備が原因で発生した火災が、他人の財産に損害を与えた場合 |
| 他者への損害 | 太陽光パネルなどの設備が破損や誤操作などで、他者へ損害を与えた場合 |
| 設備の損壊 | 太陽光パネルや架台の飛散をはじめとした、設備の破損による機能低下や運転停止に陥った場合 |
太陽光パネルの火災事故は上記の電気火災に該当するため、所定の方式に沿って経済産業局・産業保安監督へ書類を提出する必要があります。
事故発生後は速報と詳報が必須
事故報告制度では、2回にわけて報告を行うよう義務付けられています。
1つ目の速報（電気事故速報）は、事故を知った瞬間から24時間以内に管轄の産業保安監督へ事故の内容について報告しなければいけません。指定の書類には、事故発生日時や事故の起きた設備、事故の種類などの項目が記載されています。
2つ目の詳細（電気事故詳報）では、事故を知った瞬間から30日以内に管轄の産業保安監督へ、より詳細な事故内容と原因を報告する必要があります。
事故内容の報告書は詳報作成支援システムで作成し、PDFファイルとXMLファイルを出力した上で管轄の産業保安監督へ送付することになっています。
太陽光パネルの火災を防ぐにはO＆Mのサポートが重要
太陽光パネルの火災発生後は、発電停止による損失のほか、破損した設備の撤去・復旧費用などもかかります。また、第三者に被害を与えた場合は損害賠償責任なども発生し、事業の継続にかかわる事態です。
太陽光パネルの火災を防ぐためには、O＆Mサービスのサポートを受けることをおすすめします。最後は、太陽光発電の維持管理に必要不可欠なO＆Mの特徴とメリットを解説していきます。
定期的にパネル洗浄や設備全体の清掃を行ってくれる
O＆Mサービスとは、太陽光発電専門の点検・メンテナンスサービスの略称です。定期的に太陽光発電の洗浄や清掃を行ってくれます。
太陽光パネルや周辺機器には、ホコリや砂、鳥のフンなどの汚れが蓄積していきます。とくにパネル表面へ鳥のフンなどが付着してしまうと、ホットスポット現象のリスクを高めてしまいます。しかし、水道水でパネルを洗浄してしまうと、水垢を付着させてしまいパネルが曇ってしまいます。
O＆Mサービスは、専用の洗剤を使用しながら太陽光パネルの洗浄を行っているため、水垢を付着させずに汚れを落とすことが可能です。さらに敷地内の清掃や除草作業にも対応しており、自社・個人で対応しなくとも敷地内の環境を保てます。
定期点検でパネル内部の劣化なども確認
O＆Mサービスの定期点検サービスでは、目視や機械点検、電気点検で太陽光パネルを含む設備全体の不具合をチェックしてくれます。
目視点検では、ケーブルの断線や被覆の破れなどのチェックを進めてくれます。機械点検は、ボルトのゆるみや架台の状態、周辺機器の腐食、太陽光パネルの割れといった点を確認してくれます。
電気点検では、電圧や電気抵抗、漏電の有無といった点まで細かく確認してもらえます。さらに点検後は報告書を作成・提出してもらえるため、どの箇所で何が起きているか把握できるのもメリットの1つです。
このような点検作業は、国家資格を取得した技術者でなければ対応できません。太陽光発電事業者にとっては、とくに重要なサービスといえます。
24時間の遠隔監視で異常を早期発見
O＆Mサービスは、定期点検・メンテナンスのほか、監視作業に関するサポートも対応しています。
24時間の遠隔監視は、遠隔監視システムなどを太陽光発電所に設置してもらい、O＆Mサービスの拠点から発電量や設備の状態を常にチェックしてもらえるサービスです。発電量の急激な低下やエラーコードが発生した場合は、現地まで駆けつけて緊急の点検・修理作業を行ってもらえます。
リパワリングなどの提案を行ってくれる
定期点検やメンテナンス、遠隔監視のほかには、修理交換や発電量改善に向けた提案、災害対策などといったサポートも行ってもらえる場合があります。
弊社とくとくサービスの場合は、風災・火災・水災など想定される災害の種類に応じて、太陽光発電所および周辺環境の見直し、災害対策を進めています。また、災害発生後に被害を受けた場合は、二次災害を防ぐために破損した設備の撤去と復旧作業までをサポートします。
災害対策以外には、リパワリングをはじめとした提案を行っており、発電量が伸び悩んでいる発電所にもおすすめです。リパワリングは、経年劣化した機器を最新の製品と交換し、性能を引き上げる取り組みを指しています。
太陽光パネルの火災対策以外にも課題を抱えている事業者様は、ぜひ1度お問い合わせください。
太陽光パネルの火災を防ぐには点検と監視が必要！
太陽光パネルの火災は、施工不良や一部のパネルの不具合などが主な原因です。火災を防ぐためには、施工品質の高い業者へ施工を依頼する必要があります。太陽光発電所の設置後は、遠隔監視による常時監視のほか、定期点検・メンテナンスの継続が必要です。
太陽光パネルの火災対策を含めて総合的にサポートしてくれるサービスを探している方は、今回の記事を参考にしながらとくとくサービスで点検・メンテナンスを検討してみてはいかがでしょうか。
とくとくサービスは、太陽光発電専門のＯ＆Ｍサービスとして産業用太陽光発電の遠隔監視サービスから緊急時の駆けつけサービス、定期点検・メンテナンスまで一括サポートしております。
さらに、火災をはじめとした事故・災害対策や復旧作業についてもサポートしているので、災害や事故へ備えたい企業様にもおすすめです。
太陽光パネルやシステム全体の管理方法で悩んでいる方などは、お電話・Webフォームよりぜひお気軽にご相談ください。
