太陽光パネルはメンテナンスフリーではないため、定期的なメンテナンスや稼働状態の監視、修理交換などが必要です。しかし、「太陽光パネルの寿命がよくわからないし交換時期に悩んでいる」、「太陽光発電を売却したいけど太陽光パネルを放置してしまったため、故障していて売却できない」など、太陽光パネルに関して悩んでいる方も多いかと思います。
そこで今回は、太陽光パネルの耐用年数やメンテナンスの重要性、売却との関係性について詳しくご紹介します。太陽光発電の売却を検討している方や太陽光パネルの維持管理についてよくわからない方は、参考にしてみてください。
太陽光パネルの交換時期とは？
太陽光パネルが経年と共に劣化していくことは避けられませんが、実際には何年程度持つものでしょうか？その疑問にお応えします。
一般的には耐用年数30年以上と長い
一般的に太陽光パネルの耐用年数は30年以上あると言われています。FIT（固定価格買取）制度を利用して売電する場合は、パネル出力10kW未満の住宅用は10年、10kW以上の産業用は20年の期限がありますが、その期間を十分にカバーできる耐用年数になっています。
太陽光パネルは、プラスとマイナスのシリコン半導体を貼り合わせた太陽電池セルを強化ガラスでカバーする構造で、仕組みは非常にシンプルです。機械的な動作や電子基盤を用いた制御回路を持つものではないため、経年により劣化する部品や回路が無く、長期間に渡って安定して発電します。
太陽光パネルの出力は年々減少していく
ただし、温度変動・湿度・紫外光・風などによる振動・積雪による荷重などのさまざまな外的要因にさらされて、太陽光パネルの発電性能は年々劣化していきます。
メーカー公称で年0.5〜0.6％程度の出力低下を見込むケースが多く、パネル出力保証としては各社20〜30年を設定しています。
太陽光パネルよりもパワーコンディショナーの寿命が先に来る
太陽光パネルで発電した直流電流を、実際に設備機器を動かすために使用できるように交流電流に変換するパワーコンディショナーは、太陽光発電では無くてはならない設備ですが、こちらは寿命が10～15年となっており、太陽光パネルより先に交換時期を迎えます。
劣化したパワーコンディショナーをメンテナンスや交換せずに放置すると、直流から交流への変換効率が落ちてロスが多くなり、発電性能を十分に発揮できなくなります。
故障した場合は発電そのものが停止してしまうので、まだ正常に動いている状態で計画的に更新をする必要があります。
耐久性とは異なる「法定耐用年数」
現実的な耐用年数とは別に「法定耐用年数」という概念があり、太陽光発電設備の法定耐用年数は17年と決められています。
法定耐用年数は会計・税制上の概念で、減価償却費を算出するときに使います。
新設の場合は、太陽光発電設備を設置する際にかかった費用を一括で会計計上するのではなく、17年間に渡って分割して経費計上されることになります。
中古の太陽光発電設備を取得した場合は、次のいずれかの計算による法廷耐用年数が適用されます。
（1）法定耐用年数の全部を経過した資産法定耐用年数の全部を経過した発電設備
その法定耐用年数の20％に相当する年数17年×0.2＝3.4年 ⇒法定耐用年数3年（1年未満は端数切捨て）
（2）法定耐用年数の一部を経過した資産
その法定耐用年数から経過した年数を差し引いた年数に経過年数の20％に相当する年数を加えた年数
（法定耐用年数−経過年数）＋経過年数×0.2
（例）10年経過した太陽光発電設備
（17－10）＋10×0.2＝9年 ⇒法定耐用年数9年
太陽光パネルの交換時期を見極めるには？
太陽光パネルが劣化したり何らかの原因で損傷したりした場合は発電能力が落ちます。
そのまま放置しておくと、本来得られるはずの売電収益や自家消費による省エネ利益の損失となるので、それを避けるためのポイントについて解説します。
発電モニターで発電量を日々チェックする
確実なのは、日々の発電量をチェックする方法です。コストを気にするのであれば、自分でモニタリングサイトや発電モニターをマメにチェックし、異常値を早期に発見し、メンテナンスをすることになります。
異常値のアラート設定をできる場合もありますので、最適な方法を工夫してみましょう。
メンテナンスパックで定期的に確認してもらう
モニタリングと定期点検を一括で業者に委託する方法もあります。月額費用が発生しますが、専門の会社が遠隔監視で発電設備の主要数値を常時モニタリングしてくれる安心感が得られます。異常発生時にはアラートで通知してくれます。
野立てソーラーの敷地の草刈りやパネルの清掃などにも対応するメンテナンス会社もありますので、遠方に発電所がある場合には積極的に活用しましょう。
初期設置費用の中に10〜20年のモニタリングと定期点検費用をパッケージして販売する施工会社もあります。その場合は月々のランニングコストが最小限に抑えられ、減価償却との組み合わせでメリットが出る場合もあります。
パッケージには期間中のパワーコンディショナー交換費用を事前に組み込むことも可能です。
災害発生時は早急にメンテナンスを実施
台風や大雨、地震などの自然災害時にはパネルが脱落し飛散したり、架台が崩れたりする可能性もあります。太陽光パネルはガラスで覆われた重量物であり、日光が当たれば発電し感電の恐れもあります。第三者被害を避けるために、災害発生時には現地確認に駆けつけ、必要なメンテナンスを手配する体制を構築しておきましょう。
太陽光パネルの交換費用は？
太陽光パネルが故障・損傷したときは部分的に入れ替えることが可能です。ただし、初期設置時と比較して1枚あたりのパネル単価はかなり割高になります。
パワーコンディショナーは一般的に10〜15年が寿命となります。修理であれば部品のみ交換は数万円で済みますが、パネル交換の場合は容量によって20〜50万円程度掛かります。
長期的な投資収益を計算する場合には、必ずパワーコンディショナーの交換費用を見込んでおきましょう。
太陽光パネルの劣化などで故障した場合にすぐ交換修理すべき理由
太陽光パネルの点検を適切に行い、故障を早期に交換修理するとどのようなメリットがあるでしょうか。
発電損失を早期に止められる
故障を放置すると発電損失となり、本来得られるはずであった売電収益や自家消費電力のロスとなります。数日であればそれほど大きな金額にはなりませんが、放置するとロスが積み重なって大きな損失となります。早急にパネルを交換することをおすすめします。
火災などの事故を防ぐことができる
確率としては非常に低いものですが、発電設備の故障が原因で火災が発生するケースもあります。送電ケーブルの被覆が破れ電線がむき出しになり漏電が発生し、枯葉に着火した事例などが報告されています。
太陽光パネルそのものは非常に安定した物性を持ちますが、送電ケーブルの異常が無いかも良くチェックしましょう。
太陽光発電を売却する際は稼働できる状態でなければいけない
太陽光発電設備を売却する際には、発電設備が正常に稼働していることを発電データやメンテナンス記録を提示して証明する必要があります。
何らかの異常が認められるときは売却価格の査定を減額される要素となりますので、日常から適切なメンテナンスを実施しておくことにより、将来の売却時に有利になります。
太陽光発電の売却前にパネル交換するメリット
太陽光発電設備の売却を検討する際には、事前に不具合個所を特定し、劣化・故障したパネルを交換しておくことをおすすめします。
買い手を集められる
適切なメンテナンスが実施されている太陽光発電設備は、買い手を集めやすくなります。
中古発電所の購入を検討されている方がチェックするのは、システム容量に対する1年間の発電量です。出力容量に対する発電量が低いと、何らかの故障がある設備と認識されてしまい、買い手が見つかりづらくなってしまいます。
売却額をアップできる可能性
設備出力に対する発電量が少ない状態では、何らかの異常がある設備として認識され、大幅に売却価格を下げられてしまう恐れがあります。
売却の査定に出す際には、できる限りパネルを交換してから数ヵ月、できれば1年間発電量をモニタリングし、正常なデータを提示できるようにしておくと、売却額を大幅にアップできる可能性があります。
場合によっては、メンテナンスに掛かる費用以上に査定額をアップできます。
太陽光パネルの不具合が出たら早期に交換しよう！
今回は太陽光パネルの耐久年数とメンテナンス、交換時期の考え方について解説しました。設置当初から適切な維持管理を実施していれば、将来売却を検討したときに買取査定額が伸び悩むリスクも避けられます。
それには、信頼できる施工会社とメンテナンス会社と付き合い、不具合を早期に発見し修理や交換をする体制を構築しておくことが大切です。
和上ホールディングスでは「とくとくサービス」というメンテナンスサービス部門を持ち、お客様の維持管理のお悩みを解決します。遠隔監視による異常の早期発見はもちろん、緊急時に現地への駆けつけ確認にも対応しています。
また、「とくとくファーム」は、太陽光発電設備の売買の仲介を行っております。売却を希望されるお客様の設備チェックと、査定評価を高めるためのメンテナンスのアドバイスにも全力で対応いたします。
まずは、問い合わせフォームやお電話からお気軽にご相談ください。
