昨今、カーボンニュートラルや再生可能エネルギー、そしてグリーンエネルギーといった用語なども度々見かけるようになりました。中でもグリーンエネルギーは、太陽光発電事業を始める方や脱炭素経営へ向けて準備を始める方にとって把握しておくべき用語の1つです。
そこで今回は、グリーンエネルギーの定義やクリーンエネルギーとの違い、メリットや取り組み方法について詳しくご紹介します。グリーンエネルギーの意味についてわかりやすい説明を求めている方や脱炭素経営に向けてさまざまな用語を確認している方などは、参考にしてみてください。
グリーンエネルギーとはいったい何？
まずは、グリーンエネルギーの意味についてわかりやすく紹介していきます。
再生可能エネルギーと同義とされる
グリーンエネルギーは、一般的に再生可能エネルギーと同じ意味として用いられている環境関連の用語です。再生可能エネルギーとは、化石燃料不使用の太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスといったエネルギーのことです。
なお、資源エネルギー庁の「グリーンエネルギーCO2削減相当量認証制度」では、以下のように定義されています。
- 化石燃料で発電しない
- 原子力発電ではない
- 発電の際に温室効果ガスや硫黄酸化物、窒素酸化物等有害ガスの排出量ゼロもしくは著しく少ない
つまり、一般的なグリーンエネルギーの定義と同じということになります。
グリーン電力証書制度で用いられている用語
グリーンエネルギーという用語は、主にグリーン電力証書制度で使用されています。
グリーン電力証書制度は、グリーンエネルギー由来の電気に含まれる環境価値を市場で取引できる制度です。たとえば、Aという太陽光発電で発電した電気からAの環境価値を証書として市場で売却します。買い手は、電力の使用分と同程度の環境価値を購入することで、計算上CO2削減へ貢献できます。
また発電事業者にとっては、グリーンエネルギーを購入してもらいやすくなるのが特徴です。
グリーンエネルギーと他の環境用語との違い
グリーンエネルギーの意味について把握した方の中には、他の環境用語との区別が付いていない方も多いかと思います。
そこでここからは、グリーンエネルギーと他の環境用語の違いについて確認していきましょう。
クリーンエネルギーとはエネルギーの定義が異なる
クリーンエネルギーには、環境に対してクリーンなエネルギーという意味が含まれています。クリーンエネルギーの方があいまいな定義で、なおかつ非化石燃料以外のエネルギーのみを指していません。
具体的には、地球温暖化の原因とされている温室効果ガスだけでなく、大気汚染の原因でもある硫黄酸化物といった物質の排出量の少ないエネルギーを、クリーンエネルギーとしてみなします。
新エネルギーは再生可能エネルギーの一部
新エネルギーとは、『非化石エネルギーの中でも普及されていないエネルギーで、なおかつ環境面で普及の必要なエネルギー』のことです。
つまり、再生可能エネルギーというカテゴリの中に、新エネルギーというジャンルが含まれています。
主に以下のエネルギーが新エネルギーとして定義されています。
- 太陽熱
- 雪氷熱
- 温度差熱
太陽熱エネルギーシステムは、外壁や屋根などに設置された太陽光集熱器で太陽光を熱に変換したものです。集めた熱エネルギーは、暖房などに用いられます。
雪氷熱エネルギーシステムは、冬場に積もった雪もしくは氷を保管し、夏場など冷房の必要な時期に使用します。
温度差熱は、いわゆるヒートポンプに用いられているシステムです。地下水や河川などの水が熱源で、熱を持った冷媒と水を接触させてお湯を沸かします。
いずれのシステムも電気料金削減という点でもメリットの大きい仕組みなので、脱炭素経営を始める企業におすすめです。
グリーンエネルギーと関連性の強いグリーンエネルギーCO2削減相当量認証制度
グリーンエネルギーという用語を用いる機会は、グリーン電力証書制度だけではありません。
続いては、グリーンエネルギーと関連性のあるグリーンエネルギーCO2削減相当量認証制度について確認していきましょう。
グリーン電力・熱証書を国が認証
グリーンエネルギーCO2削減相当量認証制度とは、国が管理しているCO2排出削減に関する認証制度のことです。グリーン電力証書は、民間の企業や団体の間で取引および信用が担保されています。
一方、グリーンエネルギーCO2削減相当量認証制度は、資源エネルギー庁と環境省で運営されています。また、グリーンエネルギーCO2削減相当量認証委員会が、グリーン電力証書の認定や手続きなどといった実務を担っているのが特徴です。
この認証制度へ参加するには、資源エネルギー庁のホームページからグリーンエネルギーCO2削減計画の認定申請に関するデータをダウンロードおよび印刷し、必要事項を記入した上で、BIPROGY株式会社へ提出する必要があります。
さまざまな制度へグリーン電力証書を活用可能
グリーンエネルギーCO2削減相当量認証制度によって認定された証書を購入した場合は、地球温暖化対策推進法（温対法）に基づく温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度において、温室効果ガス排出削減量として盛り込むことが可能です。
つまり、グリーン電力証書の活用範囲が広がることになります。
企業価値を向上させることができるだけでなく、自社の信用アップにつながる制度と言えます。グリーンエネルギーの発電事業者にとっては、電力需要アップという大きなメリットにつながります。
グリーンエネルギーの活用メリット
ここからは、グリーンエネルギーの活用メリットについてわかりやすく紹介していきます。
自社の企業価値アップにつながる
グリーンエネルギーの発電設備を導入すれば、自社の企業価値アップにつながる可能性があります。今や投資家や企業は、ESG（環境、社会、ガバナンス）という3種類の取り組み内容を基準に企業や個人との取引や投資を検討しています。
太陽光発電設備の導入によりCO2排出量の大幅な削減を実現できるため、取引先や投資家から注目・評価されやすくなります。また消費者からは、環境や社会の改善や維持に努めている企業というイメージを持ってもらいやすくなり、売上に貢献できる要素の1つになるでしょう。
グリーンエネルギーを活用した事業を展開できる
グリーンエネルギーを活用した事業を展開しやすくなることは、大きなメリットと言えます。
代表的なグリーンエネルギーの1つである太陽光発電事業を展開した場合、売電やグリーン電力証書の販売による収入を得られます。またFIT制度が終了した時は、再エネアグリゲーションサービスを利用することで、電力活用に関するサポートを受けながら発電事業を継続できます。（アグリゲーションサービス：電力のコントロールをはじめとしたサポートを行っているサービス）
脱炭素経営を始めている方は、省エネだけでなくグリーンエネルギーの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
自家消費によって固定費の削減につながる
グリーンエネルギーによって発電した電気は、自家消費することが可能です。（自家消費：発電した電気を自社で使用すること。）
電気料金は2022年から急激に値上がりし続けています。このまま値上がりが続いてしまうと、省エネ機器の導入や節電だけで対応しきれないことも考えられます。
太陽光発電などのグリーンエネルギーで自家消費を始めれば、現在の電力使用量を無理に抑えなくとも毎月の固定費を数10％以上削減することが可能です。
地球環境の保護につながる
グリーンエネルギーの導入やグリーン電力証書の購入は、地球環境の保護および持続可能な社会づくりにつながります。
化石燃料の多用や工場やその他設備の稼働による有害物質の排出により、地球環境は問題を抱えている状況です。
地球環境の悪化は私たちの未来に大きな影響を与えます。そのため、企業はグリーンエネルギーを活用しながら脱炭素経営を推進していく必要があります。また地球環境保護という点で、グリーンエネルギーは将来性の高いエネルギーといえます。
グリーンエネルギーの注意点
グリーンエネルギーはメリットの大きなエネルギーおよび発電設備です。しかし、注意点もあるので、慎重に判断することが必要です。
発電効率やコストに課題がある
グリーンエネルギーは、発電効率や発電コスト、安定性という点で課題があります。
風力発電は、風が吹かなければ発電できません。また太陽光発電は、晴れの日でなおかつ日中でなければ発電できない仕様です。
さらにこのようなタイプのグリーンエネルギーは、火力発電や原子力発電のように常時一定の発電量を維持できません。
水力発電やバイオマス発電、地熱発電などは、一定の発電量を維持できますし発電効率という点でも比較的良好です。しかし、莫大な発電コストがかかるため、一部の企業でなければ導入を検討できないというデメリットもあります。
ただし、化石燃料とは異なり半永久的に活用可能なエネルギーですし、発電効率は日々研究および改善されています。さらに発電コストは、設備の普及などと共に下降傾向にあります。
導入の際に初期費用がかかる
グリーンエネルギーを事業として展開する場合、一定の初期費用がかかります。
前段で触れた水力発電や風力発電、地熱発電、バイオマス発電は、数千万円もしくは数億円以上の初期費用が発生します。また水力発電やバイオマス発電などは、特定のエリアでなければ発電事業を展開できません。
設備導入にかかる初期費用の負担や設置エリアに制約があるのは、デメリットといえます。
ただ太陽光発電事業に関しては、他のグリーンエネルギーよりも初期費用を抑えやすく、なおかつ設置環境に関しても比較的難易度が低いと言えます。そのため、グリーンエネルギーを導入する際は、太陽光発電を第1候補として検討するのがおすすめです。
発電量が安定しない
発電量の不安定さは、グリーンエネルギー特有のデメリットです。
FIT制度から卒業したあとも売電を行う場合やFIP制度の認定を受けている時は、インバランスという発電量と予測値の差から生じるコストが発生します。そのため、発電量が不安定であればあるほど、インバランスコストの増加につながる可能性もあります。
インバランスリスクを抑えるには、ERABという電力のコントロールおよびサポートを請け負っているサービスと契約したり、グリーンエネルギー発電事業者と個別に契約して電力を購入したりといった対策を打ち出していくのが大切です。
なお、弊社とくとくファーム0では、脱炭素経営を検討している事業者に向けて非FIT型の太陽光発電所に関する売買仲介業務やサポートを行っています。でもグリーンエネルギーの導入もしくは活用を検討している方は、お気軽にご相談ください。
初めてグリーンエネルギーを導入する際におすすめなのは太陽光発電
初めてグリーンエネルギーを導入するのに際し、初期費用や管理の手間が気になる場合は太陽光発電がおすすめです。
太陽光発電は、出力100kW台の中規模設備で数100万円台の初期費用です。また、産業用蓄電池を導入すれば、日中に発電した電気を蓄えておき、夜間や発電量の低い時間帯に自家消費し、効率的に電気料金を削減することが可能です。
グリーンエネルギーは主に再生可能エネルギーと同じ！
グリーンエネルギーとは、再生可能エネルギーと同じく非化石燃料でなおかつ原子力以外のエネルギーのことです。またこの用語が用いられるのは、主にグリーン電力証書です。
グリーンエネルギーの導入は、自社の電気料金や燃料費調整額負担の削減や企業価値アップのほか、売電および環境価値売却による収入につながるなどのメリットがあります。
グリーンエネルギーで脱炭素経営を加速化させたい方や導入しやすいグリーンエネルギーを求めている方などは、今回の記事を参考に太陽光発電を検討してみてはいかがでしょうか。
弊社とくとくファーム0では、FIT認定を受けていない太陽光発電所の売買仲介業務や自社で発電している再生可能エネルギー由来の電力供給、土地開発など、太陽光発電に関する幅広いご相談に対応しています。
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